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理学療法士、作業療法士、言語聴覚士として働いていると、一般的な会社員とは異なるリハビリテーション専門職ならではの苦悩があると思います。その苦悩の一例として、給与や福利厚生への不満、医療業界ならではの人間関係の悩み、自分が本来関わりたい分野・領域と実際やっていることが異なるなど様々なものがあげられます。いずれの理由にしても解決は容易なものではありません。
このような不満を抱きつつも、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は我慢して働き続ける人が多い傾向にあります。それは、リハビリテーション専門職が一般的なサラリーマンなど他業界と比較して、圧倒的に転職に慣れていないためです。
不満がある企業や法人に我慢して在籍し続けても、その悩みは解決しないことがほとんどになります。不満や悩みの解消であったり、自分の夢を実現させるためには転職することも 1 つの選択肢となります。
そこで、こちらの記事で理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が転職を検討するべきタイミングについて解説していきます。転職は決してネガティブなものではなく、ポジティブな活動になります。日々働くだけでも忙しく、その合間を縫って転職活動を進めるため、楽なものではありませんが、それを差し引いても自らの明るい未来のために転職はきちんと検討するべきものになります。
この記事は、リハビリテーション専門職の転職の一助になることを目指して内容をまとめていきます。是非最後までお読みになってください！
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士として働いていると、一般的な会社員とは異なるリハビリ専門職ならではの苦悩や辛いことがあると思います。当サイト（rehabilikun blog）ではそのような療法士の働き方に対する記事も作成し、働き方改革の一助に携わりたいと考えております。
理学療法士としての主な取得資格は以下の通りです
登録理学療法士
脳卒中認定理学療法士
褥瘡 創傷ケア認定理学療法士
3学会合同呼吸療法認定士
福祉住環境コーディネーター2級
【リハビリテーション専門職の転職サイト】
医療従事者となる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といったリハビリテーション専門職は超高齢社会を突き進む本邦において必要不可欠な職種になります。
実際に近年では、理学療法士は 10,000 ~ 11,000 人程度、作業療法士は 4,000 ~ 5,000 人程度、言語聴覚士は 1,600 ~ 1,800 人程度、国家試験に合格しており、順調に有資格者数が増え続けています。
このように世の中から必要とされている反面、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の給与は他業界と比較して恵まれてるとはいえません。「賃金構造基本統計調査」から他業界と比較してみても2022 年度のリハビリテーション専門職の初任給平均額は 239,100 円となっており、満足できるものではありません。
また、給与の問題もありながら、リハビリテーション専門職は業界特有の激しい人間関係という荒波に揉まれながら業務にあたることになります。この人間関係で辛い思いをする人はかなり多いと考えられます。
このように、給与や人間関係、また福利厚生などを含めた恵まれた労働環境で働くためには転職が必要になることもあります。1 年目、すなわち始めての職場が恵まれた環境であればいうことありませんが、必ずしもそう上手くはいきません。
最近では転職サイトにも様々な種類のものがあり、どの転職エージェントを選択するか迷うと思います。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士におすすめしたい転職サイトは、他の記事で詳しくまとめています！《【理学療法士転職サイトランキング】おすすめ5選｜リハビリ職の転職》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️
理学療法士 転職のタイミング 5選
それでは、転職を検討するべきタイミングとは、どのような悩みが生じた時になるのでしょうか？
「….のような不満や悩みがある時」という形式で具体的にケースを紹介していきます。
①給料に不満がある時
お金の問題は特に重要性が高いものになります。給与や賞与などお給料に不満がある時は転職を検討するべきといえます。
それでは、お給料の良し悪しは何を基準に考えればいいのでしょうか？働く地域や領域・分野にも大きく左右されるものになるため、線引きが難しいところがありますが、1 つの参考資料として「令和 4 年賃金構造基本統計調査」によるデータを基に解説していきます。
初任給の平均額と年収の平均額から考えていきます。「令和 4 年賃金構造基本統計調査」によると理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の初任給平均額は 239,100 円と報告されています。1 年目の平均月収が 239,100 円ということになります。
続いて同じく「令和 4 年賃金構造基本統計調査」によると、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の平均年収は 4,310,000 円と報告されています。
その内訳は月収 300,700 円、賞与 698,400 円となり、この統計の基となる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の平均年齢は 34.7 歳となります。
これらのデータが、給料の良し悪し判断する 1 つの材料になります。給料に不満を感じているのであれば、転職サイトを利用して他の職場で働いた場合、どのくらい給料が貰えるのか確認することをおすすめします。
上記の画面は PTOTST ワーカーの求人検索機能になります。このように転職サイトでは、月給⚪︎⚪︎万円以上、年収⚪︎⚪︎⚪︎万円以上と自分の希望に沿った転職先をあるかどうかを検索できるようになっているため、まずは調べてみるのもアリだと思います。
②昇給額に不満がある時
まず前提として医療・福祉の業界の昇給、賃上げについては他産業と比較して厳しい現実があります。「令和 5 年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況（賃金の改定額及び改定率）」によると令和 5 年度に全産業の中で最も昇給額が低かった業界は医療・福祉の 3,616 円と報告されています。
続いて、春季生活闘争の結果に注目してみると、企業全体の昇給率は 2024 年度が 5.17 %、2023 年度が 3.67 %、2022 年度が 2.10 %となっています。
近年は社会的に賃上げ、ベースアップの動きが盛んなこともあり高水準となっていますが、定期昇給だけで考えるのであれば 2 %がひとつのボーダーラインになるかと思います。
つまり、今働いていている企業の昇給率が 2 %程度あるかどうかを 1 つの判断材料にするのが良いと思います。
基本給を 200,000 円と仮定し、昇給率を 2 %で計算してみると 4,000 円昇給することになるため次年度の基本給が 204,000 円となります。
更に翌年には「204,000 円 × 1.02 ＝ 208,080 円」となります。昇給については、ずっと一律で同じ金額ずつ増えていく訳ではありません。昇給率が同じであれば、昇給した分、少しずつ昇給額が増加していきます。
このように、昇給率が何 %であるのかというところを意識することは重要となります。昇給は基本給に直接的に関わるため、賞与や退職金にも影響を与えます。
冒頭で説明した通り、医療や福祉の業界は昇給しにくいという事実があります。それにしても、万が一昇給しないような場合には、それは大問題だと思いますので転職を視野にいれるタイミングなのかもしれません。
③退職金に不満がある時
皆さまの勤める企業では、退職金支給額をどのような方法で決定いているでしょうか？
恐らく、多くの企業が「基本給連動型」によって退職金支給額を決定していると考えられます。
「基本給連動型」の計算式、中身は企業が決定するものになりますが、一例として「基本給連動型」では退職金支給額を「基本給 × 支給率 × 退職事由係数」で決定しています。
この計算式で重要になるのは「基本給」と勤続年数に応じた「支給率」になります。
具体的にどのような計算式になるのかを紹介します。25 歳の新卒理学療法士が 40 年間働き続け、65 歳で定年を迎え退職します。
退職時の基本給は 337,000 円、勤続年数 40 年に対する支給額を 40.0、自己都合退職ではなく定年退職であるため、退職事由係数を 1.0 とします。
- 337,000 円 × 40.0 × 1.0 ＝ 13,480,000 円
「基本給連動型」ではこのように退職金が決定されます。退職金については就業規則に必ず明記されています。退職金支給額は事前に予測することが可能なものになりますので、ご自身の老後生活のためにもきちんと確認をしておく必要があります。
④関わりたい領域や分野が異なる時
理学療法士として働く中で自分がやりたいことが変化したり明確化することは少なくありません。可能であれば、自分が心からやりたいことをやることに越したことはないと思いますし、そこを求めて転職することも重要な選択肢になると思います。
理学療法士の働くことになる領域や分野は以下のように分類することができます。
- 医療機関
- 介護保険分野
- 福祉施設
- 行政機関
- 教育・研究機関
- 企業
- スポーツ事業
近年、理学療法士の職域は拡大しつつあります。上記にあげた 7 つ以外の領域でも理学療法士の活躍が求められることが増えてきています。
自分がやりたいことと異なる仕事を行うことは、辛いことですし、それが長期化されるほどストレスが蓄積されていくと思います。関わりたい領域、分野が違う時には転職することも 1 つの選択肢になります。
⑤人間関係が辛い時
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は人間関係で苦労しやすい職業になります。そして、この人間関係が劣悪な環境の場合、辛い思いをたくさんすることになります。
リハビリテーション専門職は日常的に多くの人たちとコミュニケーションをとる必要があります。その一例を以下にあげます。
- 患者様や利用者様などリハビリの実施対象者
- ご家族様
- 同職種間（理学療法士、作業療法士、言語聴覚士）
- 医師
- 看護師
- 介護士
- その他の医療従事者（管理栄養士、薬剤師、放射線技師、医療事務）
このように多くの人たちとコミュニケーションをとったり、連携を図る必要がある専門職が理学療法士、作業療法士、言語聴覚士になります。
そのため、人間関係に問題があると仕事の進行に支障をきたします。特に日常的にコミュニケーションをとる必要があるスタッフ（同職種間、看護師など）との人間関係が悪いと、精神的・心理的にも強いストレスとなります。
人間関係のトラブルを回避するためには、普段から小さなコミュニケーションをとることを心がけて、信頼関係を構築していくことが重要になります。
しかし、個人の努力ではどうにもならないこともありますし、積み重ねてきた努力が小さなことから崩壊することも少なくありません。
医療や福祉の業界では、仕事の忙しさの影響なのか、怒りやすい人、攻撃的な人が多い傾向があります。劣悪な人間関係の中で無理に働くことは危険であるため、自分自身のことを 1 番に考えてうまく対処する必要があります。
転職するなら何月に退職する？
一般的に退職が多くなるタイミングは以下の時期になります。
- 上半期の区切りである 9 月末
- 下半期の区切かつ年度末でもある 3 月末
- 賞与が支給された後の 7 月末と 12 月末
特に賞与が支給される正社員であれば、賞与の存在は非常に大きいものとなるため、賞与が支給されてから退職できるように事前に相談するべきだと思います。
退職者が増える時期には、当然企業側としても新たな人手が必要になります。そのため、企業では退職のタイミングに合わせて求人案内を出すなどの対策を行います。
転職するオススメの時期は何月？
転職するなら何月入社が良いのでしょうか？一般的なタイミングでいえば、それは 4 月か 10 月になります。
新年度を迎える 4 月、下半期がスタートする 10 月に向けて、企業では社内体制を整備するために採用活動に力を入れます。特に 4 月は新卒採用が活発となり、1 年間で最も入職者数が多くなる月になります。
一方、デメリットをあげるのであれば、この時期は就職活動者が最も多い時期になります。求人数が増加して優良求人が増える一方、ライバルも増加するため人気な企業である程、争いは激化します。
転職サイトの求人掲載数の変化に目を向けてみると、年に何度か求人掲載数が多くなる月があります。それは 11 月、3 月、6 月になります。
- 11 月：年度内の採用のために 9 月頃から求人が活発になり 11 月にピークを迎える
- 3 月：次年度に向けた採用計画のため 1 月頃から求人が活発になり 3 月にピークを迎える
- 6 月：新卒採用で入社した社員への対応が落ち着き、組織的にも編成後のバランスが考えられる時期となり求人が増える
このような要因から、11 月、3 月、6 月は求人数が増加する傾向があります。求人数が増えるということは優良求人が見つかる可能性も高くなるため、これらの時期に転職先の目星をつけて、余裕を持って転職活動を進めていくのが良いと考えられます。
転職するなら何年目がいい？
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が転職に適した経験年数はあるのでしょうか？
転職というと「とりあえず 3 年働いてから」といったりしますが、この 3 年間には明確な根拠となるものはなく、なんとなくの「3 年間」になります。
流石に数ヶ月働いて、転職を何度も繰り返すようなことがあっては、信頼性に影響が出ると思いますが、「⚪︎年間は最低でも勤続するべき」のような迷信を気にする必要はありません。
限られた人生になりますので日々の 1 日が重要となります。転職の目的が明確であれば、1 年目で転職しても問題ないと思います。1 日でも早く転職して、自分が納得できる環境で 1 日でも長く働くために転職することをおすすめします。
退職は何ヶ月前に報告するべきか
労働者には退職する権利があります。退職の申し入れについては労働基準法ではなく、民法によって規則が定められています。
退職は民法 627 条によって認められており、退職する 2 週間前に退職の申し入れをすれば原則として退職することができます。
民法で定められているからといって 2 週間前でいいいのかというと、そうではありません。法律的には 2 週間前となっていますが、基本的には就業規則に「退職を伝える時期」として明記されており、一般的には 1 ヶ月前とされていることが多いと考えられます。
退職するためには、業務の引き継ぎや後継者を準備する必要もあります。余裕をもって 3 ヶ月前に所属長に報告することが円満に退職するための秘訣となります。
まとめ
最後までお読みいただきありがとうございます！
この記事では「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が転職を検討するべきタイミング」をキーワードに解説させて頂きました。
こちらの記事が、理学療法士という職業についての理解を深めることに繋がり、現役理学療法士の不安解消や、これから理学療法士を目指そうとしている人のお力添えになれば幸いです。
【法人向けの研修システム（はぐくも）】
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