遠隔心リハの保険適用は?2026年の算定状況・安全管理・導入準備

制度・実務
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遠隔心リハは保険適用された?2026年の算定状況と導入時の注意点

遠隔心臓リハビリテーション(遠隔心リハ)は、通信機器や医療機器プログラムを活用し、自宅にいる患者の運動療法を支援する方法です。2026年度診療報酬改定に向けて保険適用が議論されましたが、医療機器の薬事承認と、心大血管疾患リハビリテーション料として算定できることは別です。

この記事では、2026年10月16日時点の制度資料を踏まえ、遠隔心リハの保険算定、研究結果、従来の心リハとの違い、対象患者の選定、安全管理、導入前の確認事項を整理します。PT・OTをはじめとする心リハ担当者が、制度上の判断と臨床上の準備を分けて考えるための実務解説です。

この記事の結論

  • 遠隔心リハを支援する医療機器プログラムには薬事承認の実績があります。
  • 2026年度改定に向けて、遠隔心リハの保険適用や技術料が提案・審議されました。
  • 薬事承認や審議資料だけを根拠に、在宅での遠隔実施を既存の心大血管疾患リハビリテーション料として算定することはできません。
  • 実際の算定可否は、最新の告示・通知・疑義解釈と施設基準を照合して判断します。
遠隔心リハの薬事承認と保険算定の違い。薬事承認、制度上の審議、算定可否の3段階を示し、最新の告示・通知・施設基準を確認する必要性を説明した図
図:遠隔心リハの薬事承認・制度審議・保険算定の違い。薬事承認は保険算定を保証するものではありません。
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2026年の遠隔心リハは保険算定できるのか

遠隔心リハの算定可否を判断する際は、「薬事承認」「保険適用の提案・審議」「確定した算定規定」を区別する必要があります。

2025年12月の中央社会保険医療協議会(中医協)では、遠隔心リハを支援する医療機器プログラムの薬事承認や治験結果を踏まえ、診療報酬上の評価が議論されました。当時の資料では、情報通信機器を用いて心大血管疾患リハビリテーションを実施する場合の規定が示されていないことが課題として整理されています。

2026年度改定に向けて、日本心臓リハビリテーション学会から「遠隔心大血管リハビリテーション管理指導料(オンライン診療料)」などの技術評価提案も行われています。ただし、提案書に記載された名称や点数は、確定した診療報酬項目を意味しません。

2026年度のH000心大血管疾患リハビリテーション料に関する規定では、施設基準に適合する保険医療機関での実施や、専任医師による指導管理、直接監視などの体制が定められています。したがって、患者が自宅にいる遠隔実施を、対面実施と同じ要件で自動的に算定できるとは解釈できません。

実務上は、遠隔実施を認める明確な算定根拠を確認できない場合、既存のH000を遠隔実施分として算定できると判断しないことが重要です。個別の取り扱いは、最新の告示・通知・疑義解釈を確認し、必要に応じて地方厚生(支)局などに照会します。

遠隔心リハの制度上の3段階
段階 何を意味するか 実務上の判断
薬事承認 医療機器として製造販売が承認される 承認された使用目的・使用条件・添付文書を確認する
保険適用の提案・審議 診療報酬上の評価や算定方法を検討する 提案された点数や要件を確定事項として扱わない
算定規定の確認 告示・通知などに定められた算定条件を確認する 対象、実施場所、監視体制、施設基準、記録を照合する

制度資料を読む際は、遠隔心リハに関する中医協資料と、医療技術評価提案書を、実際の算定規定と区別して確認してください。

リモハブの薬事承認と保険適用は何が違うのか

遠隔心リハを支援する医療機器プログラム「リモハブ CR U」は、遠隔での運動療法を支援する製品として薬事承認を取得しています。しかし、医療機器の承認は、遠隔心リハの診療報酬算定を認める決定とは異なります。

中医協資料では、専用エルゴメータやウェアラブル心電計などを用い、医療者が患者の状態を遠隔で確認しながら運動療法を支援する仕組みが紹介されています。最大8人の同時モニタリングについても説明されていますが、これは紹介された製品の構成に関する情報であり、遠隔心リハ全般に共通する法令上の人数基準ではありません。

医療機関が製品を導入する際は、薬事承認の有無だけでなく、承認された使用目的、使用上の注意、対象患者、必要な機器、監視方法、医療者の役割を確認する必要があります。

製品の詳細は、株式会社リモハブの薬事承認に関する発表と、PMDAのプログラム医療機器承認品目一覧を参照してください。

遠隔心リハの有効性と安全性はどこまで確認されているか

遠隔心リハでは、対象患者を選定し、一定の監視・支援体制を整えた条件で、通院型心リハと比較した臨床研究が実施されています。ただし、研究結果をすべての心疾患患者に一般化することはできません。

2025年12月の中医協資料では、入院中の心リハと退院後3〜4週間の通院心リハを経た患者を対象とする医師主導治験が紹介されています。遠隔心リハ群と通院心リハ群を比較し、12週間の介入終了時における6分間歩行距離の変化量について非劣性が示されたと報告されています。

一方、有害事象の発生率は遠隔心リハ群49.1%、通院心リハ群35.7%と報告されています。資料では遠隔心リハ群で発生した有害事象と製品使用との因果関係は否定されたと説明されていますが、これは遠隔心リハがあらゆる患者で安全であることを保証するものではありません。

遠隔心リハの研究結果を臨床に取り入れる際の確認事項
確認項目 評価の視点
対象患者 疾患、病状の安定性、事前の心リハ実施状況
介入条件 機器、監視体制、運動負荷、頻度、実施期間
有効性 6分間歩行距離など、実際に測定された評価指標
安全性 有害事象の内容、重症度、因果関係、緊急対応
一般化の限界 重症例、急性増悪例、自己管理が難しい患者への適用可能性

また、2026年には別の遠隔心リハ関連プログラムを用いた臨床研究も進められています。既存製品の治験結果と、新たな研究の結果は混同しないようにします。

従来の心大血管疾患リハビリテーション料との違い

H000心大血管疾患リハビリテーション料は、施設基準を満たす医療機関において、医師の指導管理のもと、適切な運動処方に基づく運動療法などを実施する診療報酬です。

従来の対面心リハでは、医療者が患者の状態を直接観察し、急変時に医療機関内の体制で対応できます。一方、遠隔心リハでは患者が自宅などにいるため、実施場所、監視体制、通信障害、緊急時対応、診療記録について別途検討が必要です。

対面心リハと遠隔心リハの主な相違点
項目 従来の対面心リハ 遠隔心リハで確認すること
実施場所 施設基準を満たした医療機関 自宅など医療機関外での実施を認める制度上の根拠
医師の関与 規定された指導管理・監視体制 遠隔監視で必要な体制を満たせるか
運動中の観察 医療者による直接観察など 心電図、心拍、血圧、症状報告の確認方法
急変時対応 医療機関内の緊急対応体制 患者の所在地、救急要請、家族・支援者との連携
記録 診療録・リハビリテーション実施記録 機器ログの確認者、診療録への反映、異常時の対応履歴

オンライン診療を実施できることだけで、遠隔での運動療法をH000として算定できるわけではありません。診察や生活指導のオンライン化と、監視下での心大血管疾患リハビリテーションの実施は区別して考えます。

遠隔心リハの対象患者をどう選ぶか

遠隔心リハの対象選定では、心疾患の病状だけでなく、症状を伝える能力、運動中止の理解、機器の操作、生活環境、緊急時の支援体制まで確認する必要があります。

以下は導入前の実務検討に用いる整理であり、公式の適応基準や除外基準ではありません。実際の判断では、主治医の評価、使用機器の添付文書、関連学会の指針、施設の安全管理体制を優先します。

遠隔心リハの対象選定で確認したい項目
項目 確認内容 慎重な判断が必要な状況
病状 心不全症状、虚血症状、不整脈、最近の増悪 安静時症状、急性増悪、コントロール不良の不整脈
運動耐容能 事前評価、運動時の循環反応、処方された負荷量 運動時の異常反応が十分に評価されていない
自己管理 症状報告、指示理解、運動中止の実行 症状を伝えられない、指示に従った中止が難しい
生活環境 運動スペース、転倒リスク、緊急連絡手段 必要な介助や安全な運動環境を確保できない
支援体制 家族・支援者の協力、通信環境、救急対応 必要な支援者や通信手段を確保できない

家族との同居を一律の必須条件とするのではなく、患者の能力とリスク、使用機器、必要な監視体制に応じて判断します。独居で近くに支援者がいない場合などは、緊急時の対応可能性を慎重に検討する必要があります。

病状が不安定な患者や運動時のリスクが十分に評価されていない患者では、遠隔実施を優先せず、医師による再評価や対面での確認を先に行います。

遠隔心リハの安全管理|中止・相談・救急要請の判断

遠隔心リハでは、運動を開始する条件と同じくらい、患者自身が運動を中止する条件と、医療者が介入する条件を共有することが重要です。

胸痛、強い息切れ、失神・失神前症状、冷汗、著しい動悸、普段と異なる強い疲労感などが出現した場合は、運動を中止して状態を確認します。重い症状や急性冠症候群などが疑われる場合は、通常の連絡手順を待たずに救急要請する体制が必要です。

心拍数、血圧、心電図などの具体的な中止基準は、患者の病態、運動処方、使用機器、施設のプロトコルに基づいて設定します。この記事では根拠のない一律のカットオフ値は設けません。

運動開始前の確認

  • 主治医による実施可否と運動処方
  • 前回からの病状変化、服薬状況、当日の自覚症状
  • 患者の現在地、緊急連絡先、必要な支援者の状況
  • 通信機器・監視機器の作動状況
  • 患者が運動中止と緊急連絡の方法を理解しているか

運動中に観察する項目

  • 胸痛、息切れ、動悸、めまい、冷汗などの症状
  • 処方された運動強度に対する心拍・血圧などの反応
  • 自覚的運動強度(Borgスケールなど)
  • 機器の異常や通信切断
  • 転倒や運動継続が困難になる兆候

異常時・通信切断時の対応

異常時の対応は、患者が運動を中止する方法、医療者への連絡方法、救急要請の判断、主治医への報告、再評価の流れまで事前に決めておきます。

例えば、持続する胸痛、意識障害、重い呼吸困難など緊急性が高い症状がある場合は、救急要請を優先します。症状が軽快した場合も、患者の自己判断だけで運動を再開せず、定められた医療者が再評価します。

通信が切断された場合は、安全な監視を継続できない可能性があるため、事前の手順に従って運動を中断し、患者へ連絡します。再接続できたことだけを理由に自動的に再開しないことが重要です。

遠隔心リハ導入前の5段階チェック

医療機関で遠隔心リハを検討する場合は、機器の購入や運動メニューの作成より先に、制度、対象、安全管理、記録、役割分担の順番で確認すると論点を整理しやすくなります。

  1. 制度を確認する:適用する診療報酬項目、告示・通知・疑義解釈、施設基準、実施条件を確認します。
  2. 対象患者を選定する:病状、運動耐容能、自己管理能力、生活環境、必要な支援体制を評価します。
  3. 安全管理を整える:監視方法、運動中止、救急要請、通信切断時の対応を決めます。
  4. 記録を標準化する:運動実施状況、症状、バイタルサイン、医療者の判断と対応を診療録に残す方法を決めます。
  5. 役割と責任を明確にする:医師、看護師、療法士、機器管理担当者などの役割と連絡経路を決めます。

この5段階は、施設内の検討事項を整理するための実務フローであり、公式の算定要件や導入許可基準ではありません。制度上の算定根拠が確認できない場合、これらを満たしただけで保険算定できるとは判断しません。

遠隔心リハの記録例|診療録に残したい内容

遠隔心リハでは、機器が自動保存したデータだけでなく、医療者が何を確認し、どのように判断したかを追跡できる記録が重要です。

以下は記録内容を考えるための架空の記載例です。実際の患者記録や制度上の必須様式ではありません。

遠隔運動療法の記録例(架空症例)

実施形態:遠隔監視下での自転車エルゴメータ運動。

開始前:胸痛・安静時呼吸困難なし。前回からの症状変化なし。通信・監視機器の作動を確認。

実施内容:主治医の処方範囲内で運動を実施。運動時間、負荷量、心拍、血圧、自覚的運動強度を記録。

実施中:胸痛、めまい、著明な息切れなし。通信障害なし。

終了後:症状と循環反応の回復を確認。次回までの注意事項を説明。

評価・対応:当日の運動反応を記録し、負荷変更の必要性を担当医療者と共有。

実際の診療録では、測定値、実施時刻、運動負荷、症状、対応内容、確認者などを施設のルールに従って具体的に残します。異常が発生した場合は、発生時刻、対応、連絡先、再評価結果を追跡できるようにします。

心不全再入院予防継続管理料との違い

遠隔心リハと心不全再入院予防継続管理料は、どちらも退院後の心不全患者を支援する取り組みですが、目的と制度上の評価対象は異なります。

遠隔心リハでは、運動療法の実施、運動負荷、症状反応、安全管理が中心です。一方、心不全再入院予防継続管理料では、再入院予防に向けた継続的な管理、自己管理支援、多職種連携が中心になります。

遠隔心リハと心不全再入院予防継続管理の役割比較
項目 遠隔心リハ 心不全再入院予防継続管理
中心目的 運動療法の継続、運動耐容能の改善・維持 心不全増悪と再入院の予防
主な確認内容 運動負荷、心拍、血圧、症状、運動耐容能 体重、浮腫、服薬、症状、生活管理、受診行動
実務上の論点 遠隔監視、安全管理、運動処方、算定要件 継続管理、多職種連携、患者教育、算定要件

両者は臨床上関連しますが、一方の要件を満たすことが他方の算定根拠になるわけではありません。詳しくは心不全再入院予防継続管理料の要件と実務対応をご覧ください。

よくある質問

遠隔心リハの機器が薬事承認されていれば、H000を算定できますか?

薬事承認だけでは算定根拠になりません。診療報酬の告示・通知・疑義解釈、施設基準、実施方法に関する規定を別途確認する必要があります。

オンライン診療の仕組みを使えば、遠隔心リハを算定できますか?

オンライン診療と遠隔での運動療法は、実施内容や必要な安全管理が異なります。オンライン診療の体制があることだけで、遠隔心リハの算定要件を満たすとは判断できません。

遠隔心リハは通院心リハの代わりになりますか?

一定の条件を満たす患者を対象とした研究で有効性が検討されていますが、すべての患者で通院心リハを置き換えられるとは限りません。病状、運動リスク、自己管理能力、監視体制を評価し、主治医と相談して判断する必要があります。

次の一手|退院後の心不全管理と評価をつなげる

遠隔心リハを検討する際は、算定可否の確認とともに、患者の運動耐容能や心不全増悪リスクを継続的に評価する体制が重要です。制度面と臨床評価をそれぞれ整理しておくと、退院後支援の計画を立てやすくなります。

参考文献・公式資料

  1. 厚生労働省.中央社会保険医療協議会.情報通信機器を用いた心大血管疾患リハビリテーションに関する資料.公式資料(PDF)
  2. 厚生労働省.医療技術評価提案書(保険既収載技術用).遠隔心大血管リハビリテーション管理指導料(オンライン診療料).提案書(PDF)
  3. 厚生労働省.特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて.令和8年3月5日.公式通知(PDF)
  4. 厚生労働省.臨床研究等提出・公開システム.心疾患管理プログラム「CRS-1」を用いた遠隔心臓リハビリテーションに関する臨床試験(jRCT2042260056).研究登録情報
  5. PMDA.プログラム医療機器の製造販売承認品目一覧.承認品目一覧(Excel)
  6. 株式会社リモハブ.遠隔心臓リハビリを支援する医療機器プログラム「リモハブ CR U」薬事承認取得のご報告.製品に関する発表

情報確認日:2026年10月16日。診療報酬の適用にあたっては、最新の告示・通知・疑義解釈および個別の施設基準を確認してください。

著者情報

rehabilikunのプロフィール画像

rehabilikun(理学療法士)

2022年4月にrehabilikun blogを開設。急性期・回復期・療養病棟、介護福祉施設、訪問リハビリテーションでの経験を経て、現在は療養病院に勤務しています。

脳卒中、褥瘡・創傷ケア、リハビリテーション栄養、呼吸リハビリテーションなどを中心に、医療従事者が評価・介入・記録・再評価を実践しやすくなる情報を発信しています。

保有資格

  • 脳卒中認定理学療法士
  • 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
  • 登録理学療法士
  • 3学会合同呼吸療法認定士
  • 福祉住環境コーディネーター2級

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