急性期リハ 3 日以内の進め方【2026年版】

急性期リハ「 3 日以内」介入は、72 時間で“初回介入を成立”させる運用にすると回ります
なぜ「 3 日以内」運用が重要か
現場で迷わない定義：入院 0 日目起算の 72 時間ルール
5 分で共有できる実装フロー
開始条件と中止基準を先に固定する
監査と連携で強い「記録最小セット」
病棟別運用（ ICU ／一般病棟）の分岐
職種別（ PT ／ OT ／ ST ）記録差分
現場の詰まりどころ
よくある失敗（ NG → OK ）
回避の手順（チェック）
症例ミニケース（ 72 時間内で成立させる例）
よくある質問（ FAQ ）
次の一手
参考文献
著者情報

急性期リハ「 3 日以内」介入は、72 時間で“初回介入を成立”させる運用にすると回ります

72 時間で初回介入を成立させる実装手順を、現場向けに要点化します。

急性期で「 3 日以内」を実務に落とすコツは、制度解釈の細部より先に、入院 0 日目から 72 時間以内に初回介入（評価＋最小介入＋記録）を成立させる院内フローを固定することです。この記事は、開始条件・中止基準・記録の最小セットを 1 本化し、病棟で迷わず回すための手順を整理します。

結論として、①判定（できる／保留）を早く、②できない時は理由と再評価時点を残す、③同じ並びで記録する、の 3 点を揃えると運用が安定します。制度背景の全体像は親記事で確認し、本記事では実装に集中してください。

同ジャンルを最短で回遊（おすすめ）

2026 改定リハ実務ハブで全体像を確認する

なぜ「 3 日以内」運用が重要か

急性期では、開始が遅れるほど離床・ ADL への移行が後ろ倒しになり、病棟連携も受け身になりやすくなります。そこで「入院後できるだけ早く始める」を、誰でも同じ判断で動ける形に変える必要があります。

本記事の目的は、“最速で安全に始める”ための共通言語を作ることです。開始条件と中止基準を揃え、初回介入の記録を同一フォーマットにすることで、担当が変わっても質が落ちにくくなります。

現場で迷わない定義：入院 0 日目起算の 72 時間ルール

院内運用は「入院日を 0 日目として 72 時間以内に初回介入を成立」を原則にすると、時刻管理と申し送りが明確になります。例外は、医学的に不安定で実施困難なケースです。

実施できない場合は、実施困難の理由・再評価時点・再評価担当を必ず残し、先送りを“管理された保留”に変えます。これだけで 3 日以内運用の遅延は大きく減らせます。

5 分で共有できる実装フロー

急性期「 3 日以内」初回介入フロー（入院 0 日目〜72 時間）
フェーズ	目的	やること（最小）	記録ポイント
0〜24 時間	情報収集と安全判定	禁忌確認、循環・呼吸・意識、安静度、医師指示の確認	開始可否の根拠、保留時の理由
24〜48 時間	初回介入の成立	評価＋最小介入（体位変換、座位準備、離床トライ）	実施内容、負荷量、反応、次回計画
48〜72 時間	継続可否と調整	反応再評価、負荷段階の調整、他職種共有	中止基準該当の有無、再開条件、共有先

開始条件と中止基準を先に固定する

「できるかどうか」を毎回ゼロから議論すると、初回介入が遅れます。病棟で揃えるべきは、開始条件と中止基準の“並び”です。数値だけでなく、症状・表情・会話成立などの臨床所見も同時に判断します。

最初から完璧を狙わず、まずは 1 病棟で同じ判定表を使い、週次でズレを修正する運用が現実的です。

開始判断の早見表（急性期の初回介入）
判定	目安	対応	記録で残すこと
開始（ OK ）	循環・呼吸が安定し、指示範囲内で実施可能	評価＋最小介入を実施	開始根拠、実施内容、反応
条件付き開始	軽度症状あり、負荷調整で対応可能	時間短縮・低負荷で試行	制限条件、監視項目、中止ライン
保留（ NG ）	不安定徴候、医師判断で実施困難	介入見送り、再評価を予約	見送り理由、再評価時点、担当者

監査と連携で強い「記録最小セット」

急性期の記録は、長文より抜けのない順序が重要です。開始可否の根拠、実施内容、反応、次の一手を同じ順で残すと、監査・申し送り・カンファのすべてで使いやすくなります。

以下をテンプレ化し、カルテの定型入力やショートカットに落とし込むと再現性が上がります。

急性期初回介入の記録最小セット（ 1 エントリー）
項目	何を書くか	よくある不足	改善の型
開始可否	開始／保留の判定と根拠	「様子見」のみで根拠なし	根拠＋判定を 1 文で固定
実施内容	評価項目、介入手段、負荷量	介入の具体性がない	手段＋時間＋強度をセットで記載
反応	バイタル変化、症状、中断有無	良好／不良の主観のみ	前後比較を短文で残す
次回計画	次の目標、条件、再評価時点	「継続」だけで終わる	次回の実施条件まで明記

病棟別運用（ ICU ／一般病棟）の分岐

急性期「 3 日以内」運用は、病棟が違っても記録の骨格は同じです。まずは開始可否→実施内容→反応→次回計画を共通化し、病棟ごとの差は監視項目と介入の重みづけで調整すると、申し送りが短くなり質も安定します。

ICU は安全監視を厚く、一般病棟は離床と ADL 接続を厚くするのが基本です。実施困難時は、病棟を問わず「保留理由＋再評価時点＋担当」を残し、先送りを管理可能な保留に変えます。

病棟別の運用分岐（入院 0 日目〜72 時間）
観点	ICU	一般病棟
開始判断	循環・呼吸・鎮静状況を優先して可否判定	安静度・離床許可・全身状態で可否判定
初回介入	低負荷・短時間で反応確認を重視	座位〜立位〜移動準備を段階的に実施
記録重点	監視項目、反応変化、中止ライン	離床進行度、 ADL 接続、病棟連携内容
保留時	保留理由＋再評価時点＋担当を明記	保留理由＋再評価時点＋担当を明記

職種別（ PT ／ OT ／ ST ）記録差分

多職種で同日に介入する場合は、重複を減らしつつ「職種固有の価値」を記録で示すことが重要です。共通骨格は揃えたうえで、各職種の焦点だけを差分として追加すると、カンファレンスでの意思決定が速くなります。

初回介入記録の職種別差分（共通骨格＋固有項目）
職種	主目的	固有の記録ポイント	次回計画の書き方
PT	離床・移動の安全な前進	体位変換、座位耐久、立位準備、移乗反応	負荷段階（時間・強度）と実施条件を明記
OT	病棟生活動作への接続	上肢使用、セルフケア要素、認知・注意の実用面	病棟 ADL に接続する具体課題を明記
ST	嚥下・コミュニケーションの安全確保	嚥下リスク所見、食形態判断材料、意思伝達手段	経口可否の条件と再評価タイミングを明記

現場の詰まりどころ

詰まりは「判断が遅い」より「判断の型がない」ことで起きます。最初に揃えるべきは、数値の閾値よりも、保留時の記録と再評価の約束です。

よくある失敗（ NG → OK ）

急性期「 3 日以内」運用で起きやすい失敗と修正
よくある失敗（ NG ）	なぜ起きるか	修正（ OK ）
開始判断を先送りする	保留時の記録様式がない	保留テンプレ（理由・再評価時点・担当）を固定する
実施内容が抽象的	負荷量の表現が統一されていない	手段＋時間＋強度を必須項目化する
中止理由が残らない	症状と数値の紐付け不足	中止時は「誘因→所見→対応→次回条件」で記録する

回避の手順（チェック）

次の 5 点を朝の申し送りと終了前確認で回すと、 3 日以内運用の抜けが減ります。

入院 0 日目起算で、72 時間の締切時刻を共有している
開始可否の判定と根拠を 1 文で残している
保留時に再評価時点（日時）まで記録している
実施内容を「手段＋時間＋強度」で記録している
次回計画に実施条件を明記している

症例ミニケース（ 72 時間内で成立させる例）

症例：80 代、肺炎で入院。入院当日は循環変動があり初回介入は保留。
対応：保留理由（循環不安定）と再評価時点（翌朝）を記録。翌日に低負荷で座位準備を実施し反応を確認。48 時間時点で座位保持時間が延長、72 時間以内に「評価＋最小介入＋次回計画」まで成立。
要点：①保留を記録で管理、②再評価時点を固定、③成立条件を共有――この 3 点で遅延を防げます。