緩和ケア病棟入院料(A310)|点数・施設基準・リハ算定

制度・実務
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緩和ケア病棟入院料(A310)とは?2026年度の点数と算定要件

緩和ケア病棟入院料は、診療報酬のA310に位置づけられる特定入院料です。所定の施設基準を満たして届け出た緩和ケア病棟で、対象患者に緩和ケアを提供した場合に算定します。

2026年度は入院料1・2の2区分があり、入院期間に応じて1日当たりの点数が変わります。また、対象患者に終末期の末期腎不全が追加され、神経ブロックに関する費用の包括範囲も見直されました。

この記事では、点数、対象患者、施設基準、届出、リハビリテーション料の取扱いを整理します。特に療法士が確認したい「リハビリテーションを実施できるか」と「リハ料を別算定できるか」の違いも解説します。

制度確認日:2026年11月18日。令和8年度診療報酬改定の告示・施設基準通知・厚生労働省の改定説明資料に基づいて整理しています。

この記事の結論

  • 入院料1は5,277〜3,515点、入院料2は5,025〜3,449点です。
  • 対象は悪性腫瘍、AIDS、所定の条件を満たす終末期の末期腎不全です。
  • 入院料1には、共通の施設基準に加えて受入れ体制・在宅緩和ケア実績などの追加要件があります。
  • A310算定中の疾患別リハビリテーション料・がん患者リハビリテーション料は入院料に包括されます。

入院料全体の位置づけは、入院基本料とは?療法士向けに病棟機能を整理で確認できます。

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緩和ケア病棟入院料1・2の点数一覧【2026年度】

緩和ケア病棟入院料は、30日以内・31〜60日・61日以上の3段階で基本点数が設定されています。

緩和ケア病棟入院料の点数比較(2026年度・1日につき)
入院期間 入院料1 入院料2 点数差
30日以内 5,277点 5,025点 252点
31〜60日 4,724点 4,555点 169点
61日以上 3,515点 3,449点 66点

上表は基本となる1日当たりの点数です。個別の加算・減算や患者の自己負担額を示したものではありません。

30日・60日は退院期限ではない

30日・60日は診療報酬上の点数区分であり、一律の入院上限ではありません。61日以上についても点数が設定されています。

ただし、入院継続の必要性は、患者の病状、緩和ケアの必要性、本人・家族の希望、病棟の入退棟判定などを踏まえて判断します。

再入院や転棟に伴う期間の取扱いは、算定上の留意事項と患者の入院歴を医事担当者と照合してください。

対象患者はがん・AIDS・終末期の末期腎不全

A310の対象となるのは、緩和ケアを必要とする悪性腫瘍、後天性免疫不全症候群(AIDS)、終末期の末期腎不全の患者です。

緩和ケア病棟入院料の対象患者と確認事項
対象疾患・状態 確認する内容
悪性腫瘍 緩和ケアの必要性と、届出病棟における入院医療の対象となるか
後天性免疫不全症候群(AIDS) 対象疾患への該当と緩和ケアの必要性
終末期の末期腎不全 所定の腎不全の状態、治療状況、透析療法の開始・継続が困難な状態への該当
その他の疾患 A310を当然には算定できません。告示に定める取扱いを確認します。

2026年度改定|終末期の末期腎不全の対象条件

令和8年度診療報酬改定では、透析の差し控えや中断を選択した終末期の末期腎不全患者が、緩和ケア病棟入院料の対象に追加されました。

厚生労働省の改定説明資料では、終末期の末期腎不全患者について、次のア・イの両方に該当することが示されています。

  1. ア:腎不全に対して適切な治療が実施されていること。
  2. イ:器質的な腎障害により、適切な治療にかかわらず、慢性的に日本腎臓学会慢性腎臓病重症度分類Stage G5以上に該当し、腎代替療法を必要とする状態であるが、透析療法の開始または継続が困難であること。

したがって、CKD Stage G5であることだけでは対象と判断できません。治療状況、腎代替療法の必要性、透析療法の開始・継続が困難な状態などを確認します。

また、透析を行わないという事実だけで判断せず、患者の意思決定や病状を含めて、主治医と緩和ケアチームが適切に評価することが重要です。

なお、心不全や呼吸不全などの非がん疾患すべてがA310の対象になったわけではありません。他の緩和ケア関連の診療報酬と混同しないようにしてください。

出典:厚生労働省「令和8年度診療報酬改定 非がん患者に対する緩和ケアの評価の見直し②」。

緩和ケア病棟入院料1と2の違い

入院料1・2の違いは、患者の重症度だけで決まるものではありません。病棟の施設基準と届出区分に基づきます。

看護師の配置、診療体制、構造設備、入退棟判定などは共通の要件です。入院料1では、これらに加えて受入れ体制または在宅緩和ケア実績と、関連する診療報酬の届出が必要です。

緩和ケア病棟入院料1・2の主な施設基準
比較項目 入院料1 入院料2
看護師配置 所定の7対1配置基準
夜間看護体制 所定の条件に基づく複数の看護師配置
緩和ケア担当医師 病棟ごとに常勤医師1名以上など
医師の研修 所定の緩和ケア研修等の修了
構造設備・療養環境 所定の病棟・病室面積、設備等
入退棟判定・地域連携 所定の体制を整備
受入れ体制・在宅緩和ケア実績 追加要件あり 入院料1と同じ追加要件はなし
関連する届出 所定の緩和ケア関連項目の届出が必要 入院料1と同じ追加要件はなし
データ提出加算 届出要件あり。経過措置は別途確認

入院料1の追加要件|14日未満または15%以上

入院料1では、受入れ体制または在宅緩和ケアに関する実績について、施設基準通知で具体的な判定条件が示されています。

主な数値基準は次のいずれかです。

  1. 平均14日未満:直近1年間の入院患者について、所定の説明を受けた患者等が文書または口頭で入院の意思表示を行った日から、実際に入院した日までの平均期間が14日未満。
  2. 15%以上:直近1年間の退院患者について、所定の除外対象に該当しない患者の割合が15%以上。

15%以上の判定では、死亡退院や所定の転院・転棟患者などが除外対象として定められています。単純な自宅退院率と同じ意味ではありません。

14日未満は入院待機期間の実績基準であり、患者ごとの入院期限ではありません。また、15%以上の判定では通知に定められた分母・分子を確認する必要があります。

入院料1で必要な関連届出

入院料1では、次のいずれかに係る届出も必要です。

  • 緩和ケア診療加算
  • 外来緩和ケア管理料
  • 在宅がん医療総合診療料

ただし、これらの届出があることと、A310に当該加算等を別に算定できることは同じではありません。包括範囲と個別の算定要件を確認してください。

緩和ケア病棟入院料A310の確認フロー。対象患者、入院料1・2の届出区分、疾患別リハビリテーション料とがん患者リハビリテーション料の包括範囲を3ステップで整理した図
図:緩和ケア病棟入院料(A310)の確認フロー。対象患者、病棟の届出区分、リハビリテーション料の包括範囲を順番に確認します。

施設基準|医師・看護配置・病棟面積・研修を確認

緩和ケア病棟入院料の届出では、看護師の配置だけでなく、医師の配置、研修、構造設備、療養環境、入退棟判定などを確認します。

緩和ケア担当医師と研修要件

施設基準通知では、緩和ケアを担当する常勤医師を病棟ごとに1名以上配置することが示されています。

また、当該医師は所定の緩和ケア研修等を修了している必要があります。

特に、終末期の末期腎不全患者に緩和ケアに係る診療を行う場合には、厚生労働省の開催指針に準拠した緩和ケア研修会の修了が求められます。

病棟・病室の面積基準

施設基準通知では、主に次の面積基準が示されています。

緩和ケア病棟の主な面積基準
項目 基準
病棟床面積 患者1人につき30m²以上
病室床面積 患者1人につき8m²以上

面積は内法による測定が規定されています。届出時には、病棟図面や面積の根拠資料と照合します。

これらに加えて、療養環境、必要な設備、病室の構成などについても施設基準の確認が必要です。

施設基準の院内確認チェック表

施設基準の確認項目と院内資料の例
確認項目 確認する内容 資料の例
看護配置 7対1、夜間の複数配置など 勤務表、配置実績
医師配置 病棟ごとの常勤医師1名以上など 医師配置表
医師研修 所定の緩和ケア研修の修了 研修修了証
病棟面積 患者1人につき30m²以上 病棟図面
病室面積 患者1人につき8m²以上 病室一覧、図面
入退棟判定 所定の判定体制 判定手順、記録
受入れ実績 入院待機期間等の実績 入院実績集計
地域連携 連携医療機関への研修等 研修実績、連携記録
データ提出 届出状況、経過措置 受理通知、届出資料

上表は院内点検のための要約です。施設基準の全項目を網羅したものではありません。

看護配置の7対1は所定の計算方法で判定する施設基準です。ある時間帯の患者数と勤務中の看護師数だけで単純に判断しないようにしてください。

緩和ケア病棟でリハビリテーション料は算定できる?

A310を算定している患者では、疾患別リハビリテーション料やがん患者リハビリテーション料は入院料に包括されます。

A310の注3では、入院料に含まれない費用が列挙されていますが、第7部リハビリテーションはその除外項目に含まれていません。

そのため、がん患者リハビリテーション料の施設基準や患者要件を満たしていても、A310算定中に別途上乗せできるわけではありません。

緩和ケア病棟におけるリハビリテーションの取扱い
場面 確認する内容
A310算定中のリハ介入 患者の希望・状態、医師の指示、病棟の方針に基づいて検討
疾患別リハ料の別算定 A310算定中は包括
がん患者リハ料の別算定 A310算定中は包括
A310以外の入院料を算定する患者 適用される入院料と個別の算定条件を確認
一般病棟等への転棟 転棟先の入院料、施設基準、患者要件、算定期間を再確認

リハビリテーション料が包括されることは、リハビリテーションの実施を禁止する意味ではありません。

必要な介入は、患者の希望、症状、医師の指示、病棟のケア方針に基づいて検討します。

がん患者リハビリテーション料の要件は、がん患者リハビリテーション料|205点・算定要件・施設基準で確認できます。

緩和ケア病棟におけるPT・OT・STの役割

緩和ケア病棟でのリハビリテーションは、筋力や歩行能力の改善だけを目的とするものではありません。

患者本人が大切にしている生活行為を支え、苦痛を軽減し、希望する過ごし方を実現することも重要です。

緩和ケア病棟におけるリハビリテーションの目的と介入例
目的 介入例 評価項目
苦痛の軽減 安楽なポジショニング、体位調整 疼痛NRS、表情、安楽感
呼吸の安楽 呼吸しやすい姿勢、負担の少ない活動方法 呼吸困難感、呼吸数、努力呼吸
生活行為の支援 起き上がり、移乗、整容、トイレ動作 疲労、介助量、本人の満足度
希望する活動 短時間の離床、家族との時間の支援 希望の達成状況、負担感
家族支援 介助方法、姿勢調整、福祉用具の提案 介助負担、不安、実施可能性

これらは臨床的な介入例であり、個別に算定できる診療報酬を示したものではありません。

介入前後に確認したい評価項目

緩和ケアでは、活動量や筋力だけでなく、介入によって苦痛が増えていないか、本人の希望が実現できたかを確認します。

  • 疼痛:NRSなどによる主観的な痛みの強さ、部位、増悪要因
  • 呼吸状態:呼吸困難感、呼吸数、努力呼吸、必要に応じたSpO2
  • 倦怠感:主観的な疲労、活動後の回復状況
  • 活動:姿勢保持時間、介助量、実施できた生活行為
  • 本人の希望:希望する活動の達成状況、満足度、負担感

意識状態や意思疎通能力に応じて、数値評価が困難な場合は表情、体動、呼吸パターンなどの観察所見も活用します。ただし、観察所見のみで苦痛がないと断定しないことが重要です。

介入中に疼痛や呼吸困難の増悪、著しい疲労、意識状態の変化などを認めた場合は、活動を中断・調整し、病棟スタッフと共有します。中止・再開の判断は患者ごとの病状と医師の指示に従います。

リハビリテーション記録の例

記録例:安楽な離床を目的とした介入(架空症例)

S:「少し座って家族と話したい」と希望あり。安静時疼痛NRS 2/10、呼吸困難感は軽度。

O:看護師と相談し、ベッド上座位から端座位へ段階的に介助。端座位を約5分保持。疼痛NRSは介入前2/10、介入中3/10。呼吸困難感の著明な増悪なし。終了時に軽度疲労の訴えあり。

A:短時間の端座位は実施可能で、本人が希望した家族との会話を行えた。一方、活動後の疲労に配慮が必要。

P:次回も本人の希望と当日の症状を確認し、短時間の離床を検討。疼痛・呼吸困難・疲労の増悪時は中断し、看護師と対応を共有する。

数値・経過は記載方法を示すための架空例です。実際には患者の評価結果、実施内容、反応に基づいて記録してください。

緩和ケアでは、数値の改善だけを介入効果と捉えるのではなく、本人の希望の達成や苦痛の少ない時間を確保できたかも重視します。

緩和ケア病棟入院料の加算・包括範囲

緩和ケア病棟入院料は多くの診療費用を包括しますが、すべての費用が含まれるわけではありません。

A310の注2・注4に規定される加算や、注3で包括対象から除外される費用については、所定の要件を満たす場合に別途算定できる取扱いがあります。

A310に関連する主な加算・包括除外費用
項目 点数・取扱い 注意点
緩和ケア病棟緊急入院初期加算 200点/日、入院日から15日を限度 在宅緩和ケア、事前の文書による情報提供、急変時の受入れ等の条件
緩和ケア疼痛評価加算 100点/日 疼痛評価、療養上必要な指導等の要件
神経ブロック 所定の神経ブロック料等が包括対象から除外 関連する薬剤料・特定保険医療材料料を含め、対象範囲を確認
放射線治療 第12部が包括対象から除外 個別の算定要件を確認

2026年度改定|神経ブロックが包括対象から除外

令和8年度診療報酬改定では、緩和ケアにおける疼痛管理を評価する観点から、神経ブロックに関する費用がA310の包括対象から除外されました。

具体的には、次の費用が対象です。

  • 第11部第2節の神経ブロック料
  • 当該神経ブロックに係る薬剤料
  • 当該神経ブロックに係る特定保険医療材料料

ただし、麻酔に関するすべての費用が一律に包括対象から除外されたわけではありません。実施する診療行為と関連する算定要件を確認してください。

なお、A310注3には、上記以外にも包括対象から除外される費用が規定されています。上表は全項目を網羅したものではありません。

緩和ケア病棟入院料の届出と必要書類

緩和ケア病棟入院料を算定するには、所定の施設基準を満たし、地方厚生(支)局への届出が必要です。

届出では、入院料1・2の区分、施設基準への適合状況、様式52などの必要書類を確認します。

令和8年度の地方厚生局の届出一覧では、緩和ケア病棟入院料に関連して、別添7、様式5・6・7・9・20・52などが案内されています。

実際の提出では、管轄する地方厚生(支)局の最新の届出一覧を確認し、必要な様式・添付書類・提出方法を確定してください。

データ提出加算の届出と経過措置

緩和ケア病棟入院料1・2では、データ提出加算の届出が施設基準に関係します。

ただし、既存施設については、病床数、病棟構成、データ提出が困難な正当な理由などに応じた経過措置があります。

「200床未満だから一律に不要」とは判断せず、施設ごとの条件を確認してください。

詳しくは、A245データ提出加算とは|経過措置と届出確認で解説しています。

緩和ケア病棟入院料で間違えやすいポイント

対象疾患、施設基準、患者ごとの算定方法、リハビリテーション料の包括範囲を混同しないことが重要です。

緩和ケア病棟入院料のよくある誤解
よくある誤解 確認すべき内容
緩和ケアが必要なら全疾患が対象 A310の対象疾患・状態を確認
CKD Stage G5なら全員対象 適切な治療、腎代替療法の必要性、透析療法の開始・継続困難などの条件を確認
入院料1・2は重症度で決まる 病棟の施設基準と届出区分を確認
60日を超えると退院が必要 61日以上の点数区分がある
リハ料が包括なら介入できない リハの実施と別算定の可否を区別
神経ブロック以外の麻酔もすべて別算定 A310注3の包括除外範囲を確認

よくある質問

質問をタップすると回答が開きます。

緩和ケア病棟入院料1と2の主な違いは何ですか?

共通の施設基準に加え、入院料1には受入れ体制または在宅緩和ケア実績と、所定の緩和ケア関連診療報酬の届出が必要です。看護配置などの基本的な要件は共通です。

終末期の末期腎不全患者は全員対象になりますか?

全員が対象となるわけではありません。腎不全への適切な治療、慢性的なCKD Stage G5以上、腎代替療法の必要性、透析療法の開始または継続が困難な状態など、所定の条件を確認します。

60日を超えると退院しなければなりませんか?

60日は点数区分の境界であり、一律の退院期限ではありません。61日以上の点数も設定されています。

がん患者リハビリテーション料を別に算定できますか?

A310算定中は入院料に包括されます。患者が実際に算定している入院料を確認したうえで、個別の算定条件を判断します。

リハビリテーション料が包括されても記録は必要ですか?

実施した医療として、介入目的、評価、実施内容、患者の反応、多職種への共有事項などを院内の運用に沿って記録します。

次の一手|病棟の届出と患者の算定区分を確認する

まず、病棟の届出区分と患者が実際に算定している入院料を確認します。そのうえで、対象疾患・状態、入院期間、加算・包括範囲、施設基準を医事担当者や病棟スタッフと照合してください。

参考文献・公的資料

  1. 厚生労働省. 診療報酬の算定方法. A310 緩和ケア病棟入院料. 厚生労働省法令等データベース.
  2. 厚生労働省. 基本診療料の施設基準等. 緩和ケア病棟入院料の施設基準. 厚生労働省法令等データベース.
  3. 厚生労働省. 令和8年度診療報酬改定について. 令和8年度診療報酬改定の掲載ページ.
  4. 厚生労働省. 令和8年度診療報酬改定 非がん患者に対する緩和ケアの評価の見直し②. 改定説明資料(PDF).
  5. 厚生労働省. 基本診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて. 令和8年3月5日保医発0305第7号、別添4第14. 関連通知掲載ページ.
  6. 九州厚生局. 基本診療料の届出一覧(令和8年度). 基本診療料の届出一覧.

本記事は制度の主要な内容を医療従事者向けに整理したものです。実際の算定・届出では、最新の告示・通知・疑義解釈と、管轄する地方厚生(支)局の案内を確認してください。

著者情報

rehabilikun(理学療法士)のアイコン

rehabilikun(理学療法士)

rehabilikun blogを2022年4月に開設。医療機関・介護福祉施設・訪問リハの現場経験をもとに、評価・臨床手順・医療制度など、医療従事者の実務に役立つ情報を発信しています。現在は療養病院に勤務し、脳卒中、褥瘡・創傷ケア、呼吸リハなどの臨床・教育活動に取り組んでいます。

  • 脳卒中認定理学療法士
  • 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
  • 登録理学療法士
  • 3学会合同呼吸療法認定士
  • 福祉住環境コーディネーター2級

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