インシデント報告書の書き方|リハ職向け記載例・再発防止とPDF

制度・実務
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インシデント報告書の書き方|事実・対応・背景・再発防止を整理する

インシデント報告書は、発生した事実、患者への影響、直後対応、背景要因、再発防止策を分けて記載することが基本です。リハビリテーション部門では、転倒・移乗、訓練中の急変、チューブ・ライン類、機器トラブルなど、患者の動作と環境が関わる場面で判断に迷うことがあります。

この記事では、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に向けて、インシデント報告書の書き方、場面別の記載例、提出前の確認事項を整理します。無料の下書きシートも活用し、事実と推測を区別しながら報告内容をまとめられる構成です。

最優先は患者の安全確保です。インシデント発生時は、必要な救急対応、観察、医師・看護師への報告を優先してください。報告書の作成は、患者対応と必要な連絡を妨げないタイミングで行います。報告対象、報告期限、連絡経路、影響度分類は所属施設の規程に従ってください。

医療安全管理体制の全体像は、医療安全管理者の配置義務化とリハ部門の対応で確認できます。本記事では、報告書そのものの書き方に絞って解説します。

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インシデント報告書は4つの要素を基本に整理する

報告書の下書きでは、「発生状況」「直後対応」「背景要因」「再発防止」の4要素を押さえると、出来事から改善策までを整理しやすくなります。実際の報告では、患者への影響、報告先、暫定対応、効果確認なども必要に応じて分けて記録します。

特に重要なのは、確認できた事実と、後から考えた原因の推測を混ぜないことです。発生直後に原因が分からなくても、確認できた内容から先に記録できます。

インシデント報告書の基本4要素と記載内容
要素 記載する内容 避けたい表現
発生状況 日時、場所、実施中の動作、介助量、使用機器、実際に起きたこと 危なかった、様子がおかしかった
直後対応 安全確保、訓練中止、患者の状態確認、処置、報告先と時刻 対応した、問題なかった
背景要因 患者、環境、手順、情報共有に関する確認事実と検討事項 患者の不注意、担当者の確認不足が原因
再発防止 暫定対応、改善提案、担当者、実施時期、効果確認 今後注意する、見守りを徹底する

厚生労働省の医療安全に関する通知では、報告事例の収集・分析、組織としての改善策の立案、実施状況の評価と情報共有が示されています。事故報告は診療録や看護記録等に基づいて作成することも示されており、個人の責任追及ではなく、客観的な事実に基づく構造的な原因分析が重要です。

なお、上記の4要素は本記事で用いる実務上の整理方法であり、全国共通の正式な報告書様式や法定の記載順序ではありません。

インシデント報告書の書き方4ステップ

報告書は、発生状況から直後対応、背景要因、再発防止の順に整理すると、読み手が出来事と対応の経過を追いやすくなります。院内様式の項目名や順序が異なる場合は、施設の指定に合わせて記載してください。

インシデント報告書の書き方を4ステップで解説。発生状況は事実を記録し、直後対応では患者の安全確保と報告を優先する。背景要因は患者・環境・手順・情報共有に分けて検討し、再発防止では暫定対応、改善提案、効果確認を整理する。
インシデント報告書の4ステップ。発生状況と直後対応を記録し、背景要因を分析して再発防止につなげます。緊急時は報告書作成より患者対応を優先してください。

1.発生状況は「いつ・どこで・何が起きたか」を書く

最初に、発生日時、場所、実施中の動作、患者の状態、介助量、使用機器、実際に起きた出来事を記載します。目撃したこと、患者本人から聞いたこと、他職種から報告されたことは、情報源が分かるように区別します。

曖昧な例:歩行練習中にふらついて危なかった。

具体的な例:10時15分、病棟廊下で歩行器を使用して歩行練習中、方向転換時に体幹が左後方へ傾き、介助者が体幹を支持した。転倒には至らなかった。

「ふらついた」という表現だけでなく、どの動作で、どちらへ、どのような変化が起きたかを書くと、状況を共有しやすくなります。

2.直後対応は「患者への影響・実施内容・報告」を書く

直後対応では、まず患者への影響を確認し、実施した安全確保や必要な処置を時系列で記録します。意識、呼吸、循環、疼痛、外傷などは、実際に確認した項目と所見を記載してください。

異常が疑われる場合は、院内の緊急対応手順に従い、必要な応援要請や医師への連絡を行います。報告書を書くために対応を遅らせてはいけません。

記載例:10時16分に歩行練習を中止し、患者を安全な座位へ誘導した。意識状態、疼痛、外傷の有無を確認した。10時18分に担当看護師へ口頭報告し、以後の対応について指示を確認した。

「経過観察した」だけでは、誰が、何を、いつ確認したかが分かりません。必要に応じて観察時刻、測定値、報告先、指示内容、再確認の結果を記載します。

3.背景要因は確認事実と仮説を分ける

背景要因は、患者本人の状態だけでなく、環境、実施手順、情報共有の状況から検討します。ただし、出来事の直後に原因を一つに決めつけないことが重要です。

背景要因を整理する4つの視点
視点 確認すること 記載の考え方
患者 意識、疲労、疼痛、運動機能、認知機能、当日の体調 実際の所見と、影響した可能性を区別する
環境 床面、動線、照明、車椅子、歩行補助具、周囲の物品 確認した環境条件を具体的に記載する
手順 介助方法、開始前確認、使用機器の点検、実施条件 実際の手順と院内で定められた手順を照合する
情報共有 介助量、禁忌、注意事項、申し送り、指示の伝達 誰が何を把握していたかを確認する

例えば「歩行開始前に立位での状態確認を行っていなかった」は確認できる事実として記載できます。一方、「立位での確認不足が転倒の原因だった」は、追加の検討が必要な仮説です。

確認できていない要因は「可能性がある」「要確認」「追加検討が必要」と明示します。患者や担当者の責任に直結する表現を、根拠なく使用しないようにします。

4.再発防止は暫定対応と改善提案を分ける

再発防止策は「注意する」で終わらせず、誰が、何を、いつから実施し、どのように確認するかを具体化します。その際、すでに実施した暫定対応と、今後の検討・承認が必要な改善提案を区別してください。

暫定対応の例:担当看護師と協議し、当日の病棟歩行を中止した。次回の歩行練習は患者状態を再評価し、医師の指示と病棟スタッフとの共有内容を確認してから実施する。

改善提案の例:歩行開始前の状態確認と介助量の共有方法について、リハ部門と病棟で手順を見直すことを提案する。担当者と確認時期は部門内協議で決定する。

固定の立位保持秒数や介助方法を、すべての患者に共通する安全基準として設定しないことも重要です。患者状態、リスク、医師の指示、施設の手順に基づいて判断します。

リハ部門で使えるインシデント報告書の記載例4選

ここからは、リハビリテーション部門で想定される4場面の記載例を紹介します。いずれも書き方を説明するための架空事例であり、実在する患者の記録ではありません。

実際の報告では、確認した所見、実施時刻、報告先、指示内容などを事実に合わせて記載してください。例文にある対応を、そのまま個別患者へ適用するものではありません。

記載例1:歩行練習中の転倒

発生状況:10時15分、病棟廊下で歩行器を使用した歩行練習中、方向転換時に左後方へバランスを崩し、介助者の支持が間に合わず尻もちをついた。

患者への影響:転倒直後は呼びかけに応答した。頭部打撲の有無、疼痛部位、外傷、意識状態、バイタルサインについて確認を開始した。確認できた所見と測定値は別途記録した。

直後対応・報告:歩行練習を中止し、無理に立ち上がらせず安全を確保した。担当看護師へ直ちに報告し、医師への連絡と必要な診察・検査について院内手順に従って対応した。

背景要因の確認事実:方向転換時に左後方への姿勢変化が生じた。介助者は患者の右後方に位置していた。

背景要因の仮説:方向転換時の介助位置、歩行器の操作、患者のバランス能力が影響した可能性がある。詳細は評価結果と当日の状態を照合して検討する。

暫定対応・再発防止:歩行練習を一時中止し、患者状態と介助方法を再評価する。歩行再開の条件、介助量、方向転換時の支援方法を多職種で確認し、決定事項を共有する。

転倒後の頭部外傷や骨折などの可能性は、外見上の異常が乏しくても否定できません。患者の状態に応じた観察・緊急対応を優先し、安易に「異常なし」と断定しないでください。

記載例2:リハビリ中の急変

発生状況:14時05分、ベッド端座位で上肢運動を実施中、顔面蒼白と発汗を認めた。呼びかけへの応答が直前より緩慢になった。

患者への影響:意識状態の変化を認めたため、呼吸・循環状態の確認を開始した。測定可能なバイタルサインと確認時刻を記録した。

直後対応・報告:直ちに運動を中止し、転落を防止して安全を確保した。看護師へ応援を要請し、院内の緊急対応手順に従って医師への連絡と必要な対応を行った。

背景要因の確認事実:端座位での運動中に症状が出現した。介入前の意識状態、バイタルサイン、食事・服薬状況、離床経過について追加確認を行うこととした。

背景要因の仮説:循環動態の変化などが関与した可能性があるが、原因は現時点で特定できない。

暫定対応・再発防止:医師の判断と患者状態の再評価が得られるまで当該運動を再開しない。介入前確認項目と急変時の連絡経路について、部門内で検討する。

意識障害、呼吸異常、循環不全などが疑われる場合は、報告書作成や原因分析よりも救急対応を優先します。体位変更も患者の病態と安全性を踏まえ、施設の緊急対応手順に従って行います。

記載例3:チューブ・ライン類のトラブル

発生状況:11時20分、ベッドサイドで起き上がり練習中、尿道カテーテルのチューブに張力がかかり、患者が下腹部の疼痛を訴えた。

患者への影響:疼痛の訴えを認めた。チューブの状態、固定部、出血や漏れの有無などについて、看護師とともに確認した。

直後対応・報告:練習を中止し、チューブを牽引しない状態で患者の安全を確保した。担当看護師へ直ちに報告し、必要な確認と対応を依頼した。

背景要因の確認事実:起き上がり動作に伴ってチューブの張力が増加した。動作開始前のチューブ走行と余裕の確認状況を振り返った。

背景要因の仮説:チューブの取り回しと起き上がり方向が影響した可能性がある。

暫定対応・再発防止:看護師とチューブの状態を確認するまで当該動作を中断する。今後は介入前にライン類の走行、固定状態、動作範囲を確認し、必要に応じて看護師と介助方法を調整する。

チューブの抜去、位置異常、損傷が疑われる場合は、職種の権限や施設の手順を超えて操作せず、適切な担当者へ速やかに報告してください。

記載例4:車椅子の機器トラブル

発生状況:9時40分、ベッドサイドで立位練習を開始する前に車椅子のブレーキを確認したところ、左側ブレーキを操作しても車輪の固定が不十分だった。

患者への影響:立位練習開始前に異常を発見したため、当該車椅子を使用した介入は行わなかった。患者の転倒や外傷は認めなかった。

直後対応・報告:当該車椅子の使用を中止し、病棟スタッフへ報告した。施設の手順に従って使用停止を表示し、代替車椅子の使用を調整した。

背景要因の確認事実:使用前確認時に左側ブレーキの固定不良を認めた。直近の点検記録と使用状況について確認が必要と判断した。

背景要因の仮説:機器の調整不良や点検手順の問題が考えられるが、原因は未確定である。

暫定対応・再発防止:点検・修理が完了するまで当該車椅子を使用しない。ブレーキ、フットレスト、タイヤなどの使用前確認と不具合発見時の連絡手順を部門内で再確認する。

患者への影響が生じなかった事例でも、院内の報告対象に該当する場合は、定められた手順に従って報告します。

インシデント報告書のNG表現と書き換え例

報告書では、抽象的な評価や責任を決めつける表現を避け、観察できた事実と実施した対応を具体的に記載します。

インシデント報告書のNG表現と改善例
項目 避けたい表現 改善例
発生状況 歩行中に危なかった 方向転換時に体幹が左後方へ傾き、介助者が体幹を支持した
患者への影響 特に問題なし 確認時に呼びかけへの応答を認めた。疼痛・外傷について確認した所見を記録した
直後対応 適切に対応した 訓練を中止し、患者の状態を確認後、10時18分に担当看護師へ報告した
背景要因 患者の注意不足が原因 方向転換時に歩行器と足部の位置関係が変化した。関連要因は追加検討する
暫定対応 見守りを強化する 歩行練習を一時中止し、再評価後に介助方法と再開条件を確認する
再発防止 今後は十分注意する 介入前確認項目と介助量の共有方法を見直し、担当者と確認時期を決定する

改善例はあくまで書き方の参考です。実施していない対応や確認していない所見を、報告書に記載してはいけません。

インシデント報告 下書き・再発防止整理シート v3【無料PDF】

報告書の記載内容を整理するために、A4・2ページの「インシデント報告 下書き・再発防止整理シート v3」を用意しました。発生状況と初期対応を1ページ目、背景要因と再発防止を2ページ目にまとめています。

正式な院内様式に記入する前の下書きや、部門内での振り返りに利用できます。PDFは印刷して手書きするほか、施設の情報管理ルールに従って利用してください。

インシデント報告 下書き・再発防止整理シート v3

A4縦・全2ページ/発生状況・患者への影響・報告・背景分析・再発防止・効果確認

無料PDFを開く(A4・2ページ)

下書きシートに記入する9項目

下書きシートv3の収録項目と使い方
ページ 項目 記載する内容
1ページ目 ① 発生状況 発生時の動作、介助量、使用機器、確認した事実
② 患者への影響 意識、呼吸、循環、疼痛、外傷などの確認所見
③ 直後対応 安全確保、訓練中止、観察、処置、緊急対応
④ 報告・共有 報告先、報告時刻、方法、指示内容
2ページ目 ⑤ 背景要因(確認事実) 患者・環境・手順・情報共有について確認したこと
⑥ 背景要因(仮説・未確認) 考えられる要因と追加確認事項
⑦ 暫定対応 決定済み・実施済みの対応と担当者
⑧ 再発防止 今後の改善提案、検討・承認する担当者
⑨ 効果確認・再評価 確認担当、時期、評価指標、見直し条件

シートを使う際は、最初から全項目を埋める必要はありません。まず発生状況、患者への影響、直後対応、報告・共有を確認できた範囲で整理し、背景要因と再発防止策は追加情報や多職種での検討結果を踏まえて記載します。

使用上の注意:このシートは正式な院内インシデント報告書の代替ではありません。個人情報の記載・保存・廃棄は院内規程に従ってください。患者情報を含むシートを、許可のない私物端末や外部サービスへ保存・送信しないでください。

PDFプレビューを開く(全2ページ)

お使いの環境ではPDFを直接表示できません。こちらからPDFを開いてください。

インシデント報告書を提出する前のチェック項目

提出前は文章の長さよりも、確認できた事実と実施した対応が正確に伝わるかを確認します。特に、発生時刻、患者への影響、報告先、暫定対応は、記載漏れがないか確認してください。

インシデント報告書の提出前チェック
確認項目 確認する内容
発生状況 日時、場所、動作、介助量、使用機器、出来事が具体的か
患者への影響 確認した症状、所見、測定値、確認時刻が記載されているか
直後対応 安全確保、訓練中止、観察、必要な処置を記載したか
報告・共有 誰に、いつ、どの方法で報告し、どのような指示を受けたか
事実と推測 確認事実と原因の仮説が区別されているか
暫定対応 実施済み・決定済みの対応と、未実施の対応を区別したか
再発防止 提案内容、担当者、検討・承認の必要性が明確か
効果確認 対策の実施状況を誰が、いつ確認するか整理したか
院内規程 報告対象、提出先、期限、影響度分類などに従っているか

報告書の内容と診療録・看護記録などの関連記録に矛盾がないかも確認します。ただし、報告書と診療録では目的や記載内容が異なるため、施設の記録ルールに従って整理してください。

インシデント報告書で迷いやすい3つの判断

原因が分からない場合はどう書くか

原因が特定できない段階では、無理に一つの原因へ絞る必要はありません。確認できた事実を記載したうえで、考えられる要因と追加確認事項を分けて記載します。

例えば、転倒時に「方向転換中に体幹が後方へ傾いた」ことは確認事実です。一方、「疲労によって姿勢制御が低下した可能性」は仮説であり、当日の活動量や身体所見などの追加確認が必要です。

再発防止策がまだ決まっていない場合はどうするか

決定していない改善策を、実施済みの対策として書かないことが重要です。その場で実施した暫定対応と、今後の検討事項を分けて記載します。

「当日の歩行練習を中止した」は実施済みの対応です。「歩行開始前の確認手順を部門内で統一する」は、まだ承認されていなければ改善提案として記載します。

再発防止策を決めた後は何を確認するか

再発防止策は、決定しただけでは十分ではありません。実際に実施されているか、現場で運用できるか、同様の事例が発生していないかを確認し、必要に応じて見直します。

例えば「歩行前の状態確認を統一する」という対策なら、確認手順が共有されているか、実施記録が残っているか、運用上の問題がないかを担当者が確認します。評価時期と担当者は施設の運用に合わせて決定します。

インシデント報告書のよくある質問

ヒヤリハットとインシデントは書き分ける必要がありますか?

用語の定義や報告対象は施設によって異なるため、院内規程を優先してください。いずれも発生状況、患者への影響、対応、背景要因を事実に基づいて整理することが基本です。患者への影響がなかった場合も、確認した範囲と報告対象の判断を明確にします。

インシデント報告書には反省文を書く必要がありますか?

インシデント報告書の中心は、客観的な事実と再発防止に必要な情報です。個人の反省や責任追及を中心にせず、発生時の条件、対応、改善すべき仕組みを具体的に整理します。施設が指定する項目がある場合は、その記載要件に従います。

家族への説明内容は記載したほうがよいですか?

家族説明が必要かどうか、誰が説明するかは患者状態と施設の規程に従って判断します。実際に説明が行われた場合は、説明者、日時、相手、内容などを所定の記録に残し、インシデント報告書には院内様式で求められる情報を記載します。未実施の説明を実施済みとして記載しないでください。

再発防止策はリハ職だけで決めてもよいですか?

リハ部門内で対応できる事項と、医師・看護師・医療安全担当者などとの協議が必要な事項を区別します。介助方法や病棟運用、機器管理など複数部門に影響する変更は、必要な担当者と協議し、施設の決定手順に従ってください。

次の一手|報告内容を部門・委員会の改善につなげる

インシデント報告書は、提出して終わりではありません。発生状況と背景要因を共有し、必要な改善策を検討して、実施状況を確認することが重要です。

参考資料

  1. 厚生労働省.病院等における医療の安全を確保するための措置について.医政発0331第72号.2026年3月31日.公式資料(PDF).
  2. 厚生労働省.医療機関における医療安全管理体制に関するこれまでの議論.公式資料(PDF).
  3. 厚生労働省.管理者等の医療事故の判断に資する研修プログラム作成指針.2026年3月31日.公式資料(PDF).

本記事の記載例・比較表・下書き手順は、医療安全に関する公的資料を参考に、リハビリテーション部門での実務利用を想定して独自に整理したものです。公式様式や全国一律の報告基準を示すものではありません。

著者情報

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rehabilikun(理学療法士)

2022年4月にrehabilikun blogを開設。急性期・回復期・療養病棟、介護福祉施設、訪問リハビリテーションでの経験をもとに、理学療法士をはじめとするリハビリテーション専門職に向けて、評価・臨床判断・実務に役立つ情報を発信しています。

現在は療養病院に勤務し、脳卒中、褥瘡・創傷ケア、リハビリテーション栄養、呼吸リハビリテーションなどを中心に、患者の状態に応じた評価と安全なリハビリテーションの実践に取り組んでいます。

保有資格

  • 脳卒中認定理学療法士
  • 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
  • 登録理学療法士
  • 3学会合同呼吸療法認定士
  • 福祉住環境コーディネーター2級

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