運動器リハビリテーション料の施設基準｜Ⅰ〜Ⅲの違い

運動器リハビリテーション料の施設基準とは

運動器リハビリテーション料は、 H002 に位置づけられる疾患別リハビリテーション料です。骨折、関節疾患、術後、慢性運動器疾患などに対するリハビリテーションで関わることが多く、整形外科、外来リハ、回復期、地域包括ケア病棟など幅広い現場で確認が必要になります。

この記事では、運動器リハビリテーション料 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ の違いを、人員配置、専用機能訓練室、届出様式、休日リハ、ベッド上のみリハの注意点から整理します。 5 区分全体の位置づけから確認したい場合は、先に 疾患別リハビリテーション料とは？ 5 区分・日数・単位 を読むと、 H002 の位置づけがつかみやすくなります。

運動器リハビリテーション料 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ の違い

運動器リハビリテーション料は、 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ で点数だけでなく、求められる体制が異なります。実務では「何点か」よりも、どの人員配置で、どの訓練室を使い、どの届出書類で説明できるかを先に確認した方が迷いにくくなります。

特に運動器リハでは、 PT ・ OT の配置、専用機能訓練室の面積、平面図、器具、勤務表との整合が確認ポイントになります。さらに 2026 年改定では、休日リハビリテーション加算やベッド上のみリハビリテーションの取扱いも重要です。

※スマホでは表を左右にスクロールできます。

この表は、届出前の概要確認として使うものです。実際の届出では、施設基準通知、管轄厚生局の届出一覧、様式 42、様式 44 の 2、平面図をあわせて確認してください。特に人員配置は、人数だけでなく常勤・非常勤、専従・非専従、専任・非専任の区分まで確認対象になります。

人員配置・専従・兼任で確認したいこと

運動器リハビリテーション料の施設基準では、医師、 PT 、 OT の配置が重要です。Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ の区分によって必要な体制は異なりますが、共通して「届出上の職員」と「実際の勤務表」が一致しているかを確認する必要があります。

現場で迷いやすいのは、専従・専任・兼任の扱いです。疾患別リハの他区分と兼任できる場面がある一方で、病棟配置や特定の施設基準で求められる常勤従事者との関係は慎重に確認する必要があります。医事課だけでなく、リハ部門側でも勤務表と様式 44 の 2 を突合できる状態にしておくと、届出後の変更にも対応しやすくなります。

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療法士側では、届出書類そのものを作成しないこともあります。しかし、実際の勤務実態や配置はリハ部門が最も把握していることが多いため、職員異動や配置変更時に施設基準を再確認する流れを作っておくことが大切です。

専用機能訓練室・器具・平面図で確認すること

運動器リハビリテーション料では、専用機能訓練室の面積、平面図、器具の整備が確認ポイントになります。面積だけを満たしていても、実際の使用状況や他リハとの併用、外来・入院の時間帯が整理されていないと、届出時の説明と現場運用がずれやすくなります。

また、平行棒、姿勢矯正用鏡、車椅子、歩行補助具、測定用器具など、運動器リハに必要な器具の整備も確認対象です。器具は「あるかどうか」だけでなく、点検状況、保管場所、使用ルールまで台帳化しておくと、監査や院内確認のときに説明しやすくなります。

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届出で確認したい様式 42・様式 44 の 2・平面図

運動器リハビリテーション料の届出では、様式 42、様式 44 の 2、専用機能訓練室の平面図を確認します。地方厚生局の届出一覧でも、運動器リハビリテーション料 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ は、別添 2、様式 42、様式 44 の 2、平面図が確認対象として整理されています。

届出は提出して終わりではありません。職員の異動、訓練室の用途変更、器具の更新、外来リハの運用変更があったときに、届出時の前提と現場運用がずれていないかを確認できる状態にしておく必要があります。

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特に様式 44 の 2 は、療法士の氏名と勤務態様を確認するため、リハ部門の勤務表とずれていると説明が難しくなります。届出控え、勤務表、平面図、器具台帳を同じ場所で確認できるようにしておくと、年度更新や配置変更時の負担を減らせます。

2026 改定で注意したい休日リハ・ベッド上のみリハ

2026 年改定では、疾患別リハ全体で、休日リハビリテーション加算やベッド上のみリハビリテーションの取扱いが重要になっています。運動器リハでも、単に「実施したか」だけでなく、対象患者、起算日、実施内容、記録、単位数を確認する必要があります。

特にベッド上のみリハでは、車椅子へ移乗している場合や、ベッド上でも他動訓練以外を行っている場合など、特定の患者に該当しない例が示されています。反対に、ベッド上のみで拘縮予防等を目的とした他動的訓練のみを行う場合は、100 分の 90 の点数による 2 単位までの算定対象として整理されます。

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2026 改定の注意点は、現場の算定ミスにつながりやすい部分です。特にベッド上のみリハは、単に「病室で行った」ではなく、移乗の有無、訓練内容、他動的訓練のみかどうかまで確認する必要があります。

対象患者と標準的算定日数で迷いやすい場面

運動器リハビリテーション料の対象は、急性発症した運動器疾患・術後患者と、慢性運動器疾患により一定程度以上の運動機能・ ADL 低下を来している患者に大きく整理できます。整形外科領域では対象が広いため、病名だけでなく、今回のリハが必要な理由を記録で説明できることが重要です。

標準的算定日数は 150 日です。発症・手術・急性増悪の日が明確な場合はその日から、明確でない場合は最初に当該疾患と診断された日から考えます。疾患別リハ全体の算定日数や起算日の整理は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と 13 単位 にまとめています。

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現場の詰まりどころ

運動器リハビリテーション料の施設基準は、通知や届出様式を読めば理解できるように見えて、実際には人員、訓練室、平面図、勤務表、記録がつながっていないと詰まりやすくなります。

よくある失敗は、Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ を点数だけで判断してしまうことです。施設基準記事として読むなら、点数差よりも、その区分を支える体制を院内で説明できるかを重視しましょう。

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よくある質問

各項目名をタップ（クリック）すると回答が開きます。もう一度タップで閉じます。

次の一手

疾患別リハ全体の中で H002 の位置づけを確認したい場合は、疾患別リハビリテーション料とは？ 5 区分・日数・単位 を先に読むと、心大血管・脳血管・廃用・運動器・呼吸器の違いを整理しやすくなります。

運動器リハの算定日数や起算日で迷う場合は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と 13 単位 が続きます。臨床介入まで確認したい場合は、TKA 術後リハビリの進め方 や 大腿骨近位部骨折リハビリ もあわせて確認してください。

施設基準全体の抜け漏れを横断で見直したい場合は、施設基準ハブ｜ PT が関わる要件・記録・委員会を最短で整理 からたどると回遊しやすくなります。

運用を整えても回しにくさが残る場合は、教育体制や記録文化も点検候補です。環境の詰まりを見直す無料チェックシート もあわせて使えます。

参考文献

1. 厚生労働省．特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて（令和 8 年 3 月 5 日 保医発 0305 第 8 号）．
2. 厚生労働省．診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（令和 8 年 3 月 5 日 保医発 0305 第 6 号）．
3. 関東信越厚生局．特掲診療料の届出一覧（令和 8 年度診療報酬改定）．
4. 九州厚生局．施設基準等の届出に係る添付書類一覧（特掲診療料）．
5. PT-OT-ST.NET．H002 運動器リハビリテーション料｜令和 8 年診療報酬改定情報．
6. PT-OT-ST.NET．第 7 部 リハビリテーション｜令和 8 年診療報酬改定情報．

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