運動器リハビリテーション料の施設基準｜Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの違い

運動器リハビリテーション料の施設基準は「区分・人員・訓練室・届出書類」で確認します

運動器リハビリテーション料の施設基準は、Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの点数だけでなく、人員配置、専用機能訓練室、届出様式、平面図までセットで確認する必要があります。この記事では、PT・OT・医事課が届出前後に見直したいポイントを、2026年改定の注意点も含めて実務向けに整理します。

5区分全体の位置づけから確認したい場合は、先に 疾患別リハビリテーション料とは？5区分・日数・単位 を読むと、H002の位置づけがつかみやすくなります。

運動器リハビリテーション料Ⅰ・Ⅱ・Ⅲの違い

運動器リハビリテーション料Ⅰ・Ⅱ・Ⅲは、点数だけでなく、必要な人員配置と専用機能訓練室の要件が異なります。

実務では「何点か」だけで判断せず、その区分を支える人員・面積・器具・届出書類を説明できるかを確認します。

※スマホでは表を左右にスクロールできます。

この表は概要確認用です。実際の届出では、施設基準通知、管轄厚生局の届出一覧、様式42、様式44の2、平面図をあわせて確認してください。

人員配置・専従・兼任で確認したいこと

人員配置では、届出上の職員と実際の勤務表が一致しているかを確認します。

現場で迷いやすいのは、専従・専任・兼任の扱いです。疾患別リハの他区分や病棟配置と関係する場合は、医事課だけでなくリハ部門側でも勤務表と様式44の2を突合できる状態にしておくと安全です。

療養病棟や地域包括ケア病棟では、配置変更や兼務が日常的に起こりやすいため、年度途中の異動時にも施設基準を見直す流れを作っておくと、届出後のズレを防ぎやすくなります。

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専用機能訓練室・器具・平面図で確認すること

専用機能訓練室では、面積、使用区画、器具、平面図の整合を確認します。

面積だけを満たしていても、実際の使用状況や他リハとの併用、外来・入院の時間帯が整理されていないと、届出時の説明と現場運用がずれやすくなります。

平行棒、姿勢矯正用鏡、車椅子、歩行補助具、測定用器具などは「あるかどうか」だけでなく、設置場所、点検状況、使用ルールまで台帳化しておくと説明しやすくなります。

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届出で確認したい様式42・様式44の2・平面図

運動器リハビリテーション料の届出では、様式42、様式44の2、専用機能訓練室の平面図を確認します。

届出は提出して終わりではありません。職員の異動、訓練室の用途変更、器具の更新、外来リハの運用変更があったときに、届出時の前提と現場運用がずれていないかを確認できる状態にしておく必要があります。

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特に様式44の2は、療法士の氏名と勤務態様を確認するため、リハ部門の勤務表とずれていると説明が難しくなります。届出控え、勤務表、平面図、器具台帳を同じ場所で確認できるようにしておくと、年度更新や配置変更時の負担を減らせます。

2026年改定で注意したい休日リハ・ベッド上のみリハ

2026年改定では、休日リハビリテーション加算とベッド上のみリハビリテーションの取扱いを確認します。

運動器リハでも、単に「実施したか」だけでなく、対象患者、起算日、実施内容、記録、単位数を確認する必要があります。

特にベッド上のみリハでは、車椅子へ移乗している場合や、ベッド上でも他動訓練以外を行っている場合など、特定の患者に該当しない例があります。反対に、ベッド上のみで拘縮予防等を目的とした他動的訓練のみを行う場合は、減算や単位数の扱いを確認します。

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対象患者と標準的算定日数で迷いやすい場面

対象患者は、急性発症した運動器疾患・術後患者と、慢性運動器疾患により運動機能やADLが低下している患者に分けて考えると整理しやすくなります。

整形外科領域では対象が広いため、病名だけでなく、今回のリハが必要な理由を記録で説明できることが重要です。標準的算定日数や起算日の詳しい整理は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と13単位 にまとめています。

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現場の詰まりどころ

運動器リハビリテーション料の施設基準は、点数表だけでなく、勤務表、平面図、器具、記録がつながっていないと詰まりやすくなります。

よくある失敗は、Ⅰ・Ⅱ・Ⅲを点数だけで判断してしまうことです。施設基準記事として読むなら、点数差よりも、その区分を支える体制を院内で説明できるかを重視しましょう。

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よくある質問

各項目名をタップ（クリック）すると回答が開きます。もう一度タップで閉じます。

次の一手

疾患別リハ全体の中でH002の位置づけを確認したい場合は、疾患別リハビリテーション料とは？5区分・日数・単位 を先に読むと、心大血管・脳血管・廃用・運動器・呼吸器の違いを整理しやすくなります。

運動器リハの算定日数や起算日で迷う場合は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と13単位 が続きます。

施設基準全体の抜け漏れを横断で見直したい場合は、施設基準ハブ｜PTが関わる要件・記録・委員会を最短で整理 から確認してください。

参考文献

1. 厚生労働省．特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて（令和8年3月5日 保医発0305第8号）．
2. 厚生労働省．診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（令和8年3月5日 保医発0305第6号）．
3. 関東信越厚生局．特掲診療料の届出一覧（令和8年度診療報酬改定）．
4. 九州厚生局．施設基準等の届出に係る添付書類一覧（特掲診療料）．
5. PT-OT-ST.NET．H002 運動器リハビリテーション料｜令和8年診療報酬改定情報．
6. PT-OT-ST.NET．第7部 リハビリテーション｜令和8年診療報酬改定情報．

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