ADLは医療？介護？目的・責任・場の3軸で整理【PDF・Excel付き】

ADLは医療にも介護にも使う「日常生活動作」の概念です

結論からいうと、ADL（日常生活動作）は医療だけ、介護だけに属するものではありません。食事・更衣・移乗・排泄・入浴など、日常生活で行う動作を捉える概念であり、医療・リハビリテーション・介護のいずれでも扱われます。

違うのはADLそのものではなく、そのADLを何のために確認し、次の判断へどう使うかです。この記事では、ADLが医療か介護かで迷ったときに、目的・責任・場の3軸から整理する方法を解説します。FIM・Barthel Indexの採点方法や、医療保険・介護保険の算定ルールまでは扱いません。

• このページで答えること：ADLは医療・介護のどちらなのか、迷ったときの考え方
• このページで詳しく答えないこと：FIM・BIの採点、保険算定、IADLの詳細

結論：違うのはADLの「所属」ではなく、何を判断するために使うかです

ADLを「医療のもの」「介護のもの」に分ける必要はありません。同じADLでも、治療経過をみる場面と、実際の生活を成立させる場面では、確認したいポイントが変わるためです。

たとえば医療では、治療後の変化、安全性、退院に向けた能力などを判断するためにADLを確認します。一方、介護・生活支援では、現在の生活がどの条件なら続けられるか、どの程度の支援が必要かを確認するためにADLを使う場面が多くなります。

ただし、「医療＝改善」「介護＝維持」と固定するのも適切ではありません。介護保険では、要介護状態等の軽減・悪化防止や、本人が有する能力に応じて自立した日常生活を営めるようにすることが位置づけられています。リハビリテーション医療も、機能回復だけでなく生活上の困難を減らし、生活・社会への参加につなげる視点を含みます。

したがって、医療と介護の違いは明確な境界線ではなく、「いま何を決めるためにADLを見ているのか」という重点の違いとして捉えると整理しやすくなります。

ADLが医療か介護か迷ったら「目的・責任・場」の3軸で整理します

「これは医療側のADLなのか、介護側のADLなのか」と迷ったときは、目的・責任・場の3つを確認します。

この3軸は、法令や診療報酬で定められた公式分類ではありません。ADLについて多職種で話すときに、何を判断し、誰が使い、どこで成立させたいのかをそろえるための実務上の整理です。

ここでいう「責任」は、法律上の責任者を決めるという意味ではありません。そのADL情報を誰が次の判断や支援調整に使うのかを明確にするための確認項目です。

ADL 3軸判断シート｜PDF・Excelをダウンロードできます

「目的 → 責任 → 場」の3軸を、そのまま確認・記録できるADL 3軸判断シートを用意しました。PDFはA4縦1ページで印刷して書き込めます。Excelは、施設や部署の運用に合わせて記録・共有するときの原本として使用できます。

シートでは、3軸を確認したあとに、「治療・評価の視点」「生活支援の視点」「両方を分けて記録・共有する」のどれを重視するか整理できます。さらに、「できるADL」「しているADL」「成立条件」「次の判断・調整」を分けて記載できます。

病院なら医療、在宅なら介護とは限りません

ADLの見方は、場所だけでは決まりません。病院の中にも生活場面があり、自宅や施設でも機能改善やリハビリテーションを行うからです。

• 訓練室ではできるが病棟では難しい：能力の変化と、生活場面での再現性を分けて確認します。
• 退院前の病棟ADL：医療機関内であっても、自宅で生活が成立する条件の確認が重要になります。
• 訪問リハで機能改善を目指す：在宅であっても、身体機能や動作能力の変化を評価する視点が必要です。

つまり、場所を見て「医療／介護」を決めるのではなく、その場でADLを何のために確認しているかを見ることが重要です。

迷ったときは「目的 → 責任 → 場」の順で確認します

ADLをどの視点で扱うべきか迷ったときは、次の3ステップで確認します。

1. 目的：このADLから何を判断したいのかを決める
2. 責任：その結果を誰が次の判断・調整に使うのかを確認する
3. 場：どの場所・条件で成立する必要があるのかを確認する

このように整理すると、「医療っぽい」「介護っぽい」という感覚ではなく、ADLを何のために扱っているのかを多職種で共有できます。

「できるADL」と「しているADL」を分けると認識のズレを減らせます

医療・介護の連携で特にズレやすいのが、評価・訓練場面で「できる」ことと、普段の生活で実際に「している」ことを同じように扱う場面です。

たとえば、訓練場面では移乗が自立していても、病棟では疲労、時間帯、環境、安全性などの影響から見守りが必要なことがあります。この場合、「移乗自立」という結果だけでは、生活場面のADLを十分に表せません。

• できるADL：評価・訓練など一定の条件で可能なこと
• しているADL：普段の生活場面で実際に行われていること
• 成立条件：手すり、見守り、環境、時間帯、介助者など

記録や申し送りでは、結果だけでなく「どの条件ならできるのか」「普段はどうしているのか」まで分けると、治療・評価側と生活支援側の認識をそろえやすくなります。

医療保険と介護保険の違いを知りたい場合は、制度と記録を分けて考えます

ここまでの内容は、ADLという概念そのものの整理です。実際に医療保険と介護保険でADLをどう使い分けるか、記録の焦点をどう変えるかは別の問題です。

保険制度ごとの違いを確認したい場合は、制度上の位置づけと臨床記録を分けて整理すると混乱しにくくなります。医療保険・介護保険におけるADLの使い分けは、医療保険と介護保険でADLはどう違う？で詳しく整理しています。

よくある質問（FAQ）

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次の一手：ADL評価の全体像と、医療保険・介護保険の違いへ進む

「ADLは医療か介護か」という位置づけが整理できたら、次は知りたい内容に応じて進んでください。

• ADL評価・尺度の全体像を確認する：ADL評価スケール総論
• 医療保険・介護保険での使い分けを確認する：医療保険と介護保険でADLはどう違う？

参考文献

1. World Health Organization. International Classification of Functioning, Disability and Health (ICF) [Internet]. Geneva: World Health Organization; 2001 [cited 2026 Aug 23]. Available from: https://www.who.int/standards/classifications/international-classification-of-functioning-disability-and-health
2. 厚生労働省. 介護保険法（平成9年法律第123号）[Internet]. [cited 2026 Aug 23]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/web/t_doc?dataId=82998034&dataType=0&pageNo=1
3. 厚生労働省. 医療介護の連携について（リハビリテーション）[Internet]. 2011 [cited 2026 Aug 23]. Available from: https://www.mhlw.go.jp/stf/shingi/2r98520000011ga6-att/2r98520000011ger.pdf
4. 大沢愛子, 前島伸一郎, 荒井秀典. 高齢者や認知症者における日常生活活動（ADL）評価. Jpn J Rehabil Med. 2021;58(9):991-997. doi:10.2490/jjrmc.58.991. Available from: J-STAGE

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