2026改定｜急性期→回復期→在宅のリハ引継ぎ3項目

急性期→回復期→在宅のリハ引継ぎは「判断・記録・次の条件」の3点をそろえます

急性期→回復期→在宅のリハビリテーションでは、病期ごとの評価項目をすべて同じにする必要はありません。先にそろえたいのは、①開始・保留の判断根拠、②実施内容と反応を残す共通記録、③次病期で再現する実施条件・中止／相談条件・再評価時点の3点です。

本記事の「3点」は厚生労働省が定めた統一様式ではなく、令和8年度診療報酬改定で示された退院時リハビリテーション指導や療法士業務の見直しを踏まえ、病期横断で情報をつなぐために整理した実務フレームです。PT・OT・STが「次の担当者へ何を渡せばよいか」を最短で確認できる形に絞ります。

令和8年度診療報酬改定の全体像を先に確認する

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令和8年度診療報酬改定では、退院時リハビリテーション指導料の対象患者が見直されたほか、疾患別リハビリテーション料の専従療法士や病棟配置療法士が、退院時指導など職務上必要な業務へ関われることが明確化されています。

一方、本記事で示す「開始判断・共通記録・引継ぎ」の3点は、制度上の算定要件をそのまま並べたものではありません。改定内容を院内運用へ落とす際に、次担当者が判断を再現しやすくするための実務上の整理です。

制度上の変更と本記事で扱う実務整理
区分	確認する内容	この記事での扱い
制度上の確認	退院時リハ指導料の対象、療法士が従事できる業務など	厚生労働省資料を根拠に確認する
実務上の共通化	開始・保留の根拠、共通記録、次病期へ渡す条件	施設内で使いやすい共通骨格として整理する

共通化するのは評価項目そのものではなく、次担当者が「なぜその判断になったか」「どの条件なら続けられるか」を追える記録の骨格です。病期や疾患で異なる安全基準まで一律化せず、3つの枠だけを共通にします。

最初に残すのは、実施できたかどうかだけではなく、その判断根拠です。保留した場合は「保留」で終わらせず、何を確認すれば再評価できるかまで残します。

注意：血圧、SpO₂、症状などの具体的な中止基準は、疾患、術式、医師指示、施設基準によって異なります。病期横断で共通化するのは「中止・相談条件を残す枠」であり、すべての患者に同じ数値基準を当てはめることではありません。

記録は長文化するより、「実施前の条件→何をしたか→どう反応したか→次回どうするか」の順にそろえる方が、担当者が変わったときに読み返しやすくなります。

引継ぎで重要なのは、評価結果を並べることより、次担当者が同じ条件で介入を再開できることです。そのため、最低限「実施条件・中止／相談条件・再評価時点」の3枠を残します。

引継ぎ1行テンプレ

実施条件：○○ ／ 中止・相談条件：○○ ／ 再評価時点：○○

この3枠があれば、「前の病期ではできていた」という結果だけでなく、どの条件で成立していたかまで次担当へ渡せます。

病期によって重点は変わります。急性期では安全に開始・継続できる条件、回復期ではADLや退院後生活へつながる条件、在宅では生活の中で継続できる条件が中心です。

一方、次担当へ渡す型は共通化できます。すべての評価結果を申し送るのではなく、次の場面で必要となる情報を優先します。

病期間の接続が崩れやすいのは、情報量が少ないときだけではありません。「誰が次に読むのか」「何を決めてから渡すのか」が曖昧なまま申し送ると、情報が多くても判断をやり直すことになります。

転棟・転院・退院前には、確認、決定、共有の3段階に絞ると整理しやすくなります。

共通フォーマットを作っても、評価結果の羅列だけでは病期横断の引継ぎには不十分です。次担当者が判断を再現できる情報になっているかを確認します。