脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準｜Ⅰ〜Ⅲの違い

脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準とは

脳血管疾患等リハビリテーション料は、 H001 に位置づけられる疾患別リハビリテーション料です。脳卒中だけでなく、脳腫瘍、脊髄損傷、神経疾患、高次脳機能障害、言語聴覚機能障害など、幅広い対象に関わるため、施設基準を読むときは「脳卒中リハの記事」としてだけでなく、疾患別リハの届出要件として整理することが重要です。

この記事では、脳血管疾患等リハビリテーション料 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ の違いを、人員配置、専用機能訓練室、 ST 個別療法室、届出様式の視点から整理します。 5 区分全体の位置づけから確認したい場合は、先に 疾患別リハビリテーション料とは？ 5 区分・日数・単位 を読むと、 H001 の位置づけがつかみやすくなります。

脳血管疾患等リハビリテーション料 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ の違い

脳血管疾患等リハビリテーション料は、 Ⅰ ・ Ⅱ ・ Ⅲ で点数だけでなく、求められる体制が異なります。実務では「何点か」よりも、どの人員配置で、どの広さの訓練室を用意し、 ST を行う場合に個別療法室をどう確保するかを先に確認した方が迷いにくくなります。

特に Ⅰ は上位区分として人員・面積の要件が重く、 Ⅱ は中間的な体制、 Ⅲ は最小構成に近い区分として整理できます。ただし、どの区分でもリハビリテーション記録の一元管理、多職種カンファレンス、必要な器械・器具の整備は共通して確認が必要です。

※スマホでは表を左右にスクロールできます。

この表は、届出前の概要確認として使うものです。実際の届出では、施設基準通知、管轄厚生局の届出一覧、様式 42、様式 44 の 2、平面図をあわせて確認してください。特に人員配置は、人数だけでなく常勤・非常勤、専従・非専従、専任・非専任の区分まで届出上の確認対象になります。

届出で確認したい書類・様式・平面図

脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準は、要件を満たしているだけでなく、届出書類と院内資料が一致していることが重要です。関東信越厚生局の令和 8 年度届出一覧では、脳血管疾患等リハビリテーション料 1 ・ 2 ・ 3 に、それぞれ別添 2、様式 42、様式 44 の 2 が紐づいています。

つまり、療法士側も「医事が出す書類」と切り離して考えるのではなく、勤務表、職種別の配置、専用機能訓練室の平面図、 ST 個別療法室の有無、記録の一元管理までを同じ流れで確認しておく必要があります。

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届出書類は、提出して終わりではありません。職員の異動、病棟再編、訓練室の用途変更、 ST 室の運用変更があると、届出時の前提と現場運用がずれることがあります。月次や年度更新時には、様式と実際の勤務表・平面図が一致しているかを確認する運用にしておくと安全です。

人員配置・専従・兼任で迷いやすいポイント

施設基準でつまずきやすいのは、単なる人数ではなく、専従・専任・兼任の整理です。脳血管疾患等リハビリテーション料 Ⅰ では、 PT ・ OT ・ ST の配置が細かく定められ、 Ⅱ ・ Ⅲ でも区分に応じた常勤職員の配置が求められます。

ただし、現場では「他の疾患別リハビリテーション料と兼任できるか」「回復期リハ病棟の常勤従事者と兼任できるか」「 ST は集団コミュニケーション療法と兼任できるか」が混ざりやすいです。通知では、回復期リハビリテーション病棟における常勤従事者との兼任が制限される一方で、運動器リハ、呼吸器リハ、障害児（者）リハ、がん患者リハなどとの兼任が可能とされる場面もあります。

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療法士側では、届出様式そのものを作成しないこともあります。しかし、実際の勤務表や配置実態はリハ部門が一番把握していることが多いため、医事任せにせず、様式 44 の 2 と勤務表を突合できる状態にしておくと、変更届や監査時の説明がしやすくなります。

ST が関わるときに見落としやすい施設基準

脳血管疾患等リハビリテーション料では、 ST が関わる場合に確認すべき項目が増えます。特に重要なのは、遮蔽等に配慮した 8 ㎡ 以上の専用個別療法室と、聴力検査機器、音声録音再生装置、ビデオ録画システム等の器械・器具です。

ST 室は「空いている部屋を使う」ではなく、施設基準上の個別療法室として説明できる必要があります。部屋の面積、遮蔽への配慮、使用ルール、記録の残し方をそろえておくと、個別療法と集団的な訓練、他職種の使用との混線を防ぎやすくなります。

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集団でのコミュニケーション訓練まで確認したい場合は、集団コミュニケーション療法とは？対象・算定要件 もあわせて確認すると、個別 ST と集団的な算定の違いを整理しやすくなります。

脳血管リハと廃用症候群リハで迷いやすい場面

現場では、脳血管疾患等リハビリテーション料と廃用症候群リハビリテーション料で迷う場面があります。特に、高齢患者、急性疾患後の活動性低下、長期臥床、既往に脳卒中があるケースでは、どの疾患別リハビリテーション料を選ぶべきかが曖昧になりやすいです。

ここで重要なのは、患者像だけでなく、対象疾患、起算日、標準的算定日数をセットで見ることです。脳血管疾患等リハビリテーション料は標準的算定日数 180 日、廃用症候群リハビリテーション料は 120 日が基本となるため、算定区分の違いは退院支援や単位計画にも影響します。詳しい日数と起算日の整理は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と 13 単位 にまとめています。

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制度上の区分選択は、感覚的に決めると後から説明しにくくなります。リハ開始時点で、医師指示、対象疾患、起算日、標準的算定日数をセットで確認し、カルテ上でも「なぜその区分で算定するのか」が追える状態にしておくことが大切です。

現場の詰まりどころ

脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準は、通知を読めば理解できるように見えて、実際には人員・面積・ ST 室・記録・様式がつながっていないと詰まりやすくなります。特に、届出書類と現場運用が別々に管理されている施設では、更新時や配置変更時に確認のやり直しが起こりやすいです。

よくある失敗は、点数や区分だけで判断してしまうことです。施設基準記事として読むなら、Ⅰ〜Ⅲの点数差より、その区分を支える体制を院内で説明できるかを重視しましょう。

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よくある質問

各項目名をタップ（クリック）すると回答が開きます。もう一度タップで閉じます。

次の一手

疾患別リハ全体の中で H001 の位置づけを確認したい場合は、疾患別リハビリテーション料とは？ 5 区分・日数・単位 を先に読むと、心大血管・脳血管・廃用・運動器・呼吸器の違いを整理しやすくなります。

算定日数や起算日で迷う場合は、標準的算定日数とは？疾患別リハの見方と 13 単位 が続きます。 ST が関わる算定まで確認したい場合は、集団コミュニケーション療法とは？対象・算定要件 もあわせて確認してください。

施設基準全体の抜け漏れを横断で見直したい場合は、施設基準ハブ｜ PT が関わる要件・記録・委員会を最短で整理 からたどると回遊しやすくなります。

運用を整えても回しにくさが残る場合は、教育体制や記録文化も点検候補です。環境の詰まりを見直す無料チェックシート もあわせて使えます。

参考文献

1. 厚生労働省．特掲診療料の施設基準等及びその届出に関する手続きの取扱いについて．
2. 関東信越厚生局．特掲診療料の届出一覧（令和 8 年度診療報酬改定）．
3. PT-OT-ST.NET．H001 脳血管疾患等リハビリテーション料｜令和 8 年診療報酬改定情報．
4. PT-OT-ST.NET．第 40 の 1 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）施設基準．
5. PT-OT-ST.NET．第 40 の 2 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅱ）施設基準．
6. PT-OT-ST.NET．第 41 脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅲ）施設基準．

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