訪問リハと訪問看護リハの違い【比較表】
訪問リハビリテーションと訪問看護ステーションからのリハビリは、どちらも PT・OT・ST が自宅を訪問して生活機能を支援します。しかし、制度上の位置づけ、医師の指示、計画書、看護職との連携体制は異なります。選択するときは、リハビリの内容だけでなく、看護師による状態観察や医療的ケアの必要性、医師との連携方法、地域の事業所体制を確認することが重要です。本記事では、両者の違いを比較表で整理し、利用者ごとの使い分けと迷ったときの5ステップを解説します。
結論として、看護師による継続的な評価や医療的ケアを一体的に提供する必要がある場合は訪問看護、訪問リハ事業所の医師による診療・指示とリハビリテーションマネジメントを重視する場合は訪問リハが候補になります。ただし、両者は必ずしも二者択一ではありません。利用者の状態や制度上の条件によっては、併用も検討します。
最も大きな違いは、訪問リハは「訪問リハビリテーション」、訪問看護ステーションの PT・OT・ST による訪問は「訪問看護」の一部として提供される点です。
訪問リハビリテーションは、病院・診療所・介護老人保健施設・介護医療院などの指定事業所から提供されます。一方、「訪問看護リハ」は一般的な呼び方であり、独立した介護保険サービス名ではありません。
| 比較項目 | 訪問リハ | 訪問看護ステーションからのリハ |
|---|---|---|
| 制度上の位置づけ | 訪問リハビリテーション | 訪問看護の一部 |
| 主な提供主体 | 病院、診療所、介護老人保健施設、介護医療院など | 訪問看護ステーション |
| リハビリを提供する職種 | PT・OT・ST | PT・OT・ST |
| 医師の関与 | 事業所医師による診療・指示が基本。一定の要件による別の取扱いもある | 主治医の訪問看護指示書に基づく |
| 計画書 | 訪問リハビリテーション計画 | 訪問看護計画 |
| 看護職との連携 | 必要に応じて訪問看護などと連携 | 同一ステーションの看護職と連携して提供 |
| 主な選択視点 | 生活機能、リハマネジメント、事業所医師との連携 | 看護ニーズ、状態変化への対応、看護とリハの一体的な支援 |
| 介護保険・医療保険 | 介護保険サービス。医療保険には別の訪問リハ関連の仕組みがある | 利用者の条件により介護保険または医療保険 |

歩行練習、移乗動作練習、日常生活動作への支援などは、両者で実施されることがあります。そのため、「何を練習するか」だけでなく、「どのような医療・看護・リハビリテーションの管理体制で提供するか」を比較することが重要です。
どちらを選ぶ?利用者別の使い分け
利用者ごとの選択では、まず看護ニーズとリハビリテーションの目標を整理します。看護師による継続的な観察や処置が必要か、訪問リハ事業所の医師による診療とリハマネジメントを活用したいかが、重要な判断材料になります。
| 利用者の状態・ニーズ | 候補 | 判断時の確認事項 |
|---|---|---|
| 創傷処置や医療機器の管理が必要 | 訪問看護を優先的に検討 | 看護師の訪問頻度、処置内容、緊急時対応 |
| 症状変化が大きく継続的な観察が必要 | 訪問看護を優先的に検討 | 主治医への報告経路、看護職の評価体制 |
| 事業所医師の診療とリハマネジメントを重視 | 訪問リハを検討 | 医師の診療・指示、計画、リハ会議の運用 |
| 退院後の歩行・移乗・入浴動作を改善したい | どちらも候補 | 必要な専門職、目標、訪問頻度、事業所の対応力 |
| 終末期や難病などで看護とリハの連携が必要 | 訪問看護を含む支援体制を検討 | 医療保険の対象条件、看護ニーズ、主治医との連携 |
| 生活機能支援と医療的ケアの両方が必要 | 訪問リハと訪問看護の併用も検討 | 役割分担、保険上の条件、ケアプランとの整合性 |
この表はサービス選択を支援するための実務上の目安であり、公式の選定基準ではありません。実際の利用可否は、本人の状態、医師の判断、保険制度、地域の事業所体制などによって異なります。
看護ニーズが高い場合
創傷管理、服薬管理、呼吸状態の観察、在宅酸素療法や人工呼吸器の管理、終末期支援などが必要な場合は、訪問看護を含む支援体制を検討します。
ただし、訪問看護ステーションの PT・OT・ST が訪問する場合でも、毎回看護師が同行するわけではありません。看護師がどの頻度で訪問し、状態変化をどのように把握するかを確認する必要があります。
生活機能の改善を中心に考える場合
退院後の歩行、移乗、排泄、入浴、外出などを目標とする場合は、訪問リハと訪問看護ステーションからのリハの両方が候補になります。
この場合は、事業所の専門性、医師の関与、看護職との連携、訪問頻度、家族への支援内容を比較します。生活期であることだけを理由に、訪問リハを選ぶ必要はありません。
両方の支援が必要な場合
例えば、褥瘡の処置が必要で、同時に移乗動作や介助方法の改善を目指す利用者では、訪問看護による創傷管理と訪問リハによる生活機能支援を組み合わせることも選択肢になります。
ただし、同じ目的のサービスを不必要に重複させないよう、主治医、ケアマネジャー、看護師、PT・OT・ST が役割を整理する必要があります。
医師の指示・計画書・看護職との連携の違い
両者とも医師の関与が必要ですが、指示を受ける仕組みと計画書の位置づけが異なります。サービス選択時は、指示書の有無だけでなく、誰が状態を評価し、計画を管理し、状態変化に対応するかを確認します。
訪問リハビリテーションの場合
介護保険の訪問リハビリテーションでは、原則として訪問リハ事業所の医師が利用者を診療し、PT・OT・ST に具体的な指示を行います。PT・OT・ST は、その指示と訪問リハビリテーション計画に基づいて支援します。
医師の指示には、リハビリテーションの目的、実施上の留意事項、中止に関する事項などが関係します。診療や指示の具体的な取扱いは、現行の運営基準・算定要件に沿って確認する必要があります。
なお、訪問リハ事業所の医師による診療が基本ですが、一定の要件のもとで、別の医療機関の医師から提供された情報を活用する取扱いもあります。通常の診療・指示と同じ条件で算定できるとは限らないため、適用要件や減算の有無を個別に確認してください。
訪問看護ステーションからのリハの場合
訪問看護では、主治医が交付する訪問看護指示書に基づいてサービスを提供します。PT・OT・ST による訪問も訪問看護の一部であり、訪問看護計画に位置づけられます。
介護保険の訪問看護では、訪問看護計画書・報告書の作成に当たり、看護職員と PT・OT・ST が連携し、利用者の状態を適切に評価することが重要です。
厚生労働省の「平成30年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1)問21」では、利用開始時の初回訪問は、原則として当該訪問看護事業所の看護職員が行い、その後も少なくともおおむね3か月に1回程度は看護職員が訪問して状態を評価する考え方が示されています。
なお、この看護職員による評価訪問は、必ずしもケアプランに位置づけて訪問看護費を算定することまで求めるものではありません。訪問看護費を算定しない場合は、訪問日や訪問内容などを記録します。
したがって、PT・OT・ST だけが訪問していればよいわけではなく、看護職が利用者の状態を把握し、必要な支援を一体的に提供できる体制が重要です。
選択前に確認したい3つの項目
- 状態評価:誰が全身状態や生活機能を評価するか
- 計画管理:誰が計画を作成し、目標や介入内容を見直すか
- 状態変化への対応:異常を認めた際、誰に報告し、どのように指示を受けるか
特に退院直後や医療的ケアが必要な利用者では、リハビリテーションの目標だけでなく、状態悪化時の連絡経路まで共有しておくことが重要です。
介護保険と医療保険の違い
「訪問リハは介護保険、訪問看護は医療保険」と単純に区別することはできません。介護保険の訪問看護と、医療保険の訪問看護があるためです。
要介護・要支援認定を受けた利用者では、訪問リハビリテーションと訪問看護は、原則として介護保険での利用を検討します。ただし、訪問看護については、対象疾患や状態、特別訪問看護指示書などの条件により、医療保険が適用される場合があります。
| サービス | 介護保険 | 医療保険 |
|---|---|---|
| 訪問リハビリテーション | 介護保険法上の訪問リハとして利用 | 別の診療報酬上の訪問リハ関連の仕組みがある |
| 訪問看護ステーションからのリハ | 訪問看護の一部として利用 | 対象条件を満たす場合、訪問看護として利用 |
保険区分は、年齢、要介護認定、疾患、利用者の状態、医師の指示などを踏まえて確認します。病名だけで医療保険の対象と判断せず、現行の制度要件を確認してください。
詳しい保険区分や適用条件は、医療保険と介護保険の訪問リハの違いで整理しています。
迷ったときの5ステップ判断フロー
訪問リハと訪問看護ステーションからのリハで迷った場合は、本人の生活目標、看護ニーズ、保険区分、医師との連携、地域の提供体制を順番に整理します。
- 生活目標を確認する:歩行、移乗、排泄、入浴、外出、家族の介助負担など、改善したい生活課題を明確にします。
- 看護ニーズを確認する:創傷処置、服薬管理、呼吸管理、症状観察、終末期支援などが必要か整理します。
- 保険区分を確認する:要介護認定、対象疾患、特別訪問看護指示書などを確認し、利用できる制度を整理します。
- 医師の指示と連携経路を確認する:診療・指示・計画作成・状態変化時の報告を誰が担うか確認します。
- 地域の事業所を比較する:職種配置、専門性、看護師の訪問体制、緊急時対応、訪問可能地域を確認します。
退院前カンファレンスでの活用例
例えば、脳卒中後の利用者が自宅退院し、移乗動作の改善と家族の介助負担軽減を目指す場合を考えます。
全身状態が安定し、看護師による継続的な処置が必要ない場合は、訪問リハを含む生活機能支援を検討できます。一方、創傷管理や症状変化への対応も必要な場合は、訪問看護を含む支援体制を検討します。
この例は判断手順を説明するための架空のケースです。実際には、利用者の状態、医師の判断、保険制度、地域資源によって選択が異なります。
申し送りで共有したい項目
- 本人・家族が優先する生活目標
- 必要なリハビリテーションと看護介入
- 状態変化時の観察項目と連絡先
- 医師の指示とサービスごとの役割分担
- サービス開始後の再評価時期と見直し条件
サービス開始後も、生活目標の達成状況、看護ニーズの変化、家族の介助負担を確認し、必要に応じて支援体制を見直します。
よくある疑問と制度上の注意点
名称や職種が似ているため、訪問リハと訪問看護ステーションからのリハは混同されやすいサービスです。特に、看護師の関与、併用、介護報酬上の減算について整理しておきましょう。
訪問看護ステーションのPT訪問には、毎回看護師の同行が必要ですか?
毎回の同行が必要というわけではありません。ただし、PT・OT・ST による訪問も訪問看護の一部です。介護保険の訪問看護では、初回の看護職員による訪問を原則とし、その後もおおむね3か月に1回程度の看護職員による状態評価が示されています。
訪問リハと訪問看護は併用できますか?
利用者の必要性があり、それぞれの制度上の条件を満たす場合は、役割を分けて利用することがあります。ケアプランや各サービスの計画との整合性を確認し、同じ目的の支援が不必要に重複しないよう調整します。
PT・OT・STによる訪問看護の8単位減算は、すべての事業所に適用されますか?
すべての事業所に一律で適用されるものではありません。2024年度介護報酬改定では、前年度の職種別訪問回数や所定の加算の算定状況などに基づく8単位減算が新設されました。介護予防訪問看護では、長期利用に関する減算も別途確認が必要です。
2024年度改定:PT・OT・STによる訪問看護の8単位減算
2024年度介護報酬改定では、介護保険の訪問看護について、次のいずれかの条件に該当する指定訪問看護事業所では、PT・OT・ST による訪問看護を1回行うごとに8単位を減算する仕組みが新設されました。
- 前年度の PT・OT・ST による訪問回数が、看護職員による訪問回数を超えている。
- 緊急時訪問看護加算、特別管理加算、看護体制強化加算をいずれも算定していない。
2つの条件を両方満たす必要はありません。また、前年度の訪問回数を判定する際、PT・OT・ST が連続して2回訪問した場合は、訪問回数を1回として数える取扱いがあります。報酬の算定回数と、減算判定に使用する訪問回数を混同しないよう注意が必要です。
なお、介護予防訪問看護では、利用開始から12か月を超えた場合の減算も別途定められています。8単位減算と同一の条件ではないため、算定時には区別して確認してください。
2026年度改定:訪問看護・訪問リハの処遇改善加算
2026年度介護報酬改定では、2026年6月から、介護保険の訪問看護と訪問リハビリテーションにも介護職員等処遇改善加算が新設されました。加算率は訪問看護が1.8%、訪問リハビリテーションが1.5%です。算定には所定の要件を満たす必要があり、利用者がどちらのサービスを選ぶかを直接決める基準ではありません。
次の一手
訪問リハと訪問看護ステーションからのリハを比較するときは、提供主体や制度の違いを確認したうえで、本人の生活目標と看護ニーズから必要な支援を整理しましょう。
- 全体像を確認する:訪問リハビリテーションの制度・指示・計画・加算を整理する
- 保険区分を確認する:医療保険と介護保険の訪問リハの違いを確認する
参考文献
- 厚生労働省. 平成30年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1). 2018. 問21. 厚生労働省資料.
- 厚生労働省. 令和6年度介護報酬改定における改定事項について. 2024. 厚生労働省資料.
- 厚生労働省. 令和6年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.1). 2024. 厚生労働省資料.
- 厚生労働省. 令和6年度介護報酬改定に関するQ&A(Vol.5). 2024. 厚生労働省資料.
- 厚生労働省. 理学療法士等による訪問看護の評価の見直し. 2024. 厚生労働省資料.
- 厚生労働省. 令和8年度介護報酬改定について. 2026. 厚生労働省ウェブサイト.
- 厚生労働省. 介護職員等処遇改善加算に関する基本的考え方並びに事務処理手順及び様式例. 2026. 厚生労働省資料.
著者情報

rehabilikun(理学療法士)
2022年4月に rehabilikun blog を開設。急性期・回復期・療養病棟、介護福祉施設、訪問リハビリテーションでの経験をもとに、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に役立つ臨床・制度・実務情報を発信しています。
現在は療養病院に勤務し、脳卒中、褥瘡・創傷ケア、リハビリテーション栄養、呼吸リハビリテーションなどを中心に、評価から介入判断、記録、多職種連携まで実務に活かせる情報を整理しています。
保有資格
- 脳卒中認定理学療法士
- 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
- 登録理学療法士
- 3学会合同呼吸療法認定士
- 福祉住環境コーディネーター2級

