強直肢位と他動運動による関節可動域の違い|足関節の測定例と診断書への報告方法

臨床手技・プロトコル
記事内に広告が含まれています。
スポンサーリンク

強直肢位と他動ROMの違い|まず結論

身体障害者手帳や障害年金の診断書に関連する関節可動域(ROM)の評価では、「強直肢位」と「他動運動による関節可動域」を混同しないことが重要です。特に足関節が底屈位にあり、他動でわずかに背屈できる場合、「どの角度を強直肢位として記載するのか」と迷うことがあります。

結論として、強直肢位は強直が認められる関節の固定肢位を示す情報であり、他動ROMは検者が動かして確認できる運動範囲です。一方、安静時に関節が置かれている角度は「安静時肢位」であり、それだけで強直肢位とは判断できません。

この記事では、強直・拘縮・痙縮の違い、足関節背屈の具体例、身体障害者手帳と障害年金の制度上の注意点、医師への報告方法を整理します。

最初に押さえる3つの違い

  • 安静時肢位:外力を加えていない状態で関節が置かれている位置
  • 他動ROM:検者が関節を動かしたときに確認できる運動範囲
  • 強直肢位:強直が認められる関節の固定肢位。該当性は病態と制度上の基準を踏まえて判断する

安静時の角度=強直肢位ではありません。他動ROMが著しく制限されていても、その原因が痙縮、疼痛、筋短縮、関節構造の変化など、どこにあるかを確認する必要があります。

スポンサーリンク

強直肢位・安静時肢位・他動ROMの違い

3つの用語は、関節の異なる情報を示しています。安静時の位置と他動で動かせる範囲を分けて考えると、評価結果を整理しやすくなります。

安静時肢位・他動ROM・強直肢位の違いを足関節の模式図で比較した図。安静時肢位は外力を加えない位置、他動ROMは検者が動かして確認する範囲、強直肢位は強直が認められる関節の固定肢位を示す。
安静時肢位・他動ROM・強直肢位の概念比較。図中の角度は説明用の例です。安静時の底屈位をそのまま強直肢位とは判断できません。また、他動ROMと固定肢位の角度を比較する際は、運動方向や測定条件を確認する必要があります。
強直肢位・安静時肢位・他動ROMの比較
項目 意味 評価上の注意点
安静時肢位 外力を加えていないときの関節位置 その角度だけで強直とは判断しない
他動ROM 検者が動かして確認できる関節の運動範囲 運動方向・開始位置・終末位置・測定条件を確認する
強直肢位 強直が認められる関節の固定肢位 強直の有無と制度・様式上の扱いを確認する

例えば、足関節が安静時に底屈20°であっても、他動でさらに背屈できる場合があります。このとき、安静時の底屈20°を直ちに強直肢位として扱うのは適切ではありません。

まずは安静時肢位、他動で確認できる可動範囲、制限因子を分けて記録します。

強直・拘縮・痙縮はどう違う?

関節が動きにくい状態には複数の原因があります。臨床では強直・拘縮・痙縮が併存することもありますが、これらは同義ではありません。

強直・拘縮・痙縮の基本的な違い
状態 主な特徴 評価のポイント
強直 関節の可動性が失われ、固定された状態 固定性の程度、原因、必要に応じた画像所見などを確認する
拘縮 筋・腱・関節包などの変化によってROMが制限された状態 他動ROM、終末感、短縮が疑われる組織を確認する
痙縮 上位運動ニューロン症候群に伴う、速度依存性の伸張反射亢進を特徴とする状態 他動運動の速度による抵抗の変化を確認する

強直と高度拘縮は必ずしも同じではない

高度な拘縮によって他動ROMが極めて小さくなることがあります。しかし、可動域が小さいという事実だけで、関節が完全に強直しているとは判断できません。

強直には骨性強直や線維性強直などがあり、関節内の構造的変化が関与します。一方、筋・腱の短縮など関節外の要因によっても著しいROM制限が生じます。

また、制度によっては完全強直に近い状態を一定の基準で取り扱う場合があります。そのため、医学的な病態の説明と、制度上の認定基準を区別する必要があります。

痙縮による尖足は強直とは限らない

脳卒中後の痙性麻痺では、下腿三頭筋の筋緊張亢進によって足関節が底屈位になりやすいことがあります。

例えば、速い他動背屈では強い抵抗を認めても、ゆっくり動かすと背屈方向へ動く場合があります。このような所見では、神経性の筋緊張亢進がROM評価に影響している可能性を考えます。

一方、ゆっくり動かしても可動域が著しく制限される場合は、筋・腱の短縮や関節包などの構造的変化が併存している可能性があります。

ただし、ゆっくり動かしても可動しないことだけで、拘縮や強直の原因を確定することはできません。

足関節背屈−20°と−15°の例で考える

ここでは、足関節背屈の制限がある患者を例に、安静時肢位と他動ROMの違いを確認します。

症例例示:右足関節の背屈制限

  • 安静時肢位:底屈20°(背屈−20°相当)
  • 他動背屈の終末位置:底屈15°(背屈−15°相当)
  • 安静時の位置から他動背屈で確認できた角度変化:5°

※数値は説明用の仮想例です。負の角度は中間位を基準に背屈方向の不足を示す便宜的な表現であり、正式なROM記録では採用する測定法・様式に従って表記します。

この例から分かるのは、安静時の位置から背屈方向に5°動いたということです。

ただし、この5°は足関節全体の他動ROMを意味しません。底屈方向の終末位置を確認していないため、背屈・底屈を通じた全可動範囲は不明です。

足関節背屈制限の記録例
評価項目 記録例
安静時肢位 右足関節底屈20°
他動背屈の終末位置 中間位まで15°不足
安静時からの角度変化 背屈方向へ5°
底屈方向の終末位置 未測定
強直の判断 上記の測定値だけでは判断できない

このように記録すると、測定した事実と、まだ判断できない事項を分けられます。

足関節ROMは膝関節の角度にも注意する

足関節背屈の測定では、膝関節の角度が結果に影響する場合があります。腓腹筋は膝関節と足関節をまたぐ二関節筋であり、膝伸展位では膝屈曲位より伸張されやすいためです。

例えば、膝伸展位では背屈制限が強く、膝屈曲位では背屈範囲が増える場合、腓腹筋の短縮や筋緊張の影響を検討する手がかりになります。

ただし、膝関節角度によるROMの変化だけで制限因子を確定することはできません。正式なROM測定は、使用する測定法で定められた肢位を基本とし、条件を変更した場合はその内容を明記します。

強直肢位と他動ROMが一致しない場合の考え方

「強直肢位より他動ROMのほうが悪い角度になることはあるか」という疑問では、まず比較している数値の意味を確認することが重要です。

安静時肢位と他動運動の終末位置は、異なる測定条件で得られる情報です。一方、他動ROMは本来、関節の運動範囲を表します。

そのため、安静時肢位の角度と他動ROMの数値を単純に大小比較して、正常・異常を判断することはできません。

数値が逆転して見えるときに確認すること

  • 比較しているのは安静時肢位か、強直肢位か
  • 背屈と底屈など、運動方向が一致しているか
  • 中間位を基準とした角度の表記方法が一致しているか
  • 膝関節の角度など、測定肢位が同じか
  • 疼痛、痙縮、防御性収縮によって測定値が変化していないか
  • 前回と今回で測定者や測定方法が異なっていないか

特に痙縮がある患者では、他動運動の速度によって抵抗が変化することがあります。数値だけでなく、測定時の条件を合わせて記録することが重要です。

臨床での確認手順

  1. 安静時肢位を確認する
  2. 規定の測定肢位で他動ROMを評価する
  3. 疼痛・筋緊張・終末感などの制限因子を整理する
  4. 固定性の程度と測定条件を記録する
  5. 対象制度の様式を確認し、医師へ情報提供する

身体障害者手帳と障害年金では記載方法が異なる

身体障害者手帳と障害年金は異なる制度です。どちらも肢体の機能障害を評価する場面がありますが、認定基準や診断書様式を同一視することはできません。

身体障害者手帳と障害年金の評価上の注意点
制度 確認する資料 注意点
身体障害者手帳 身体障害認定基準・身体障害認定要領・自治体の診断書様式 ROM、筋力、目的動作能力などを含めて確認する
障害年金 国民年金・厚生年金保険障害認定基準・肢体の障害関係の測定方法・診断書様式 原則として他動ROMを用いる測定方法を確認し、筋力や日常生活動作なども考慮する

身体障害者手帳の場合

厚生労働省の身体障害認定基準では、肢体不自由の機能障害について、他動的可動域を用いた基準が示されています。ただし、部位ごとに取扱いが異なるため、一般的な数値基準をすべての関節に当てはめることはできません。

例えば、肢体不自由の総括的解説では「全廃」に関するROMの目安が示されていますが、肩関節や足関節には例外が設けられています。対象関節ごとの基準を確認する必要があります。

身体障害認定要領では、目的動作能力に加えて関節可動域や筋力テストの所見を重視しています。ROMの数値だけで障害等級を判断するものではありません。

障害年金の場合

日本年金機構の「肢体の障害関係の測定方法」では、関節可動域は自動運動または他動運動で測定できますが、原則として他動運動による測定値を表記するとされています。自動運動による値を用いる場合は、その旨を明記します。

また、障害年金の認定では、ROMのみでなく、筋力、巧緻性、速さ、耐久性、日常生活動作の状態なども考慮されます。

診断書の欄名や記載方法は、対象制度と使用する様式を確認して判断してください。「強直肢位」という欄がある場合も、その欄の意味や記入上の注意を確認する必要があります。

診断書の評価依頼でリハ職が整理したい項目

診断書の最終的な作成は医師が行います。リハ職は、医師が判断に必要な情報を確認できるよう、測定値と測定条件を整理して提供することが重要です。

測定値と測定条件をセットで記録する

医師へ報告する際の確認項目
項目 確認内容
測定部位 左右、関節、運動方向
測定肢位 背臥位・座位、膝関節角度など
安静時肢位 外力を加えていない状態の角度
他動ROM 運動方向ごとの終末位置と可動範囲
筋緊張 速度による抵抗の変化など
疼痛 疼痛の有無、出現角度、制限への影響
その他 終末感、防御性収縮、測定の再現性

医師への報告例

記載例:右足関節背屈制限

右足関節は安静時に底屈20°位を呈する。膝伸展位でゆっくり他動背屈すると、底屈15°位まで可動した。安静時肢位から背屈方向への角度変化は5°であった。背屈時に抵抗を認め、筋緊張亢進の影響が疑われる。底屈方向の終末位置は未測定であり、足関節全体の他動ROMおよび強直の有無については本評価のみでは判断できない。

この記載例では、実際に確認した所見と、未評価・判断保留の項目を区別しています。実際の報告では、疼痛や終末感、速度による抵抗の変化など、確認できた情報を追記します。

強直が疑われる場合も、リハ職が測定値のみで断定するのではなく、診察所見や必要に応じた画像所見などと合わせて医師が判断できるように情報提供します。

評価を中止・保留すべき場合

他動ROM測定では、関節の状態に応じた安全管理も必要です。強い疼痛、急性炎症、骨折・術後の運動制限、著しい防御性収縮などがある場合は、無理に終末域まで動かさないようにします。

測定できなかった場合は、数値を推定して記入するのではなく、未実施または測定困難であった理由を記録し、必要に応じて医師へ確認します。

よくある評価パターンと対応

臨床で遭遇しやすい状態を、評価の着眼点と報告時の注意点に分けて整理します。

ROM制限の状態別に整理した評価の考え方
状態 確認すること 報告時の注意点
他動で全く動かない 疼痛・防御性収縮・構造的制限・測定条件 可動しない所見のみで原因を確定しない
他動でわずかに動く 開始位置・終末位置・全可動範囲 安静時肢位を強直肢位と混同しない
痙縮が強い 速度による抵抗の変化 神経性要因と固定性制限を区別する
疼痛で制限される 疼痛出現位置・中止理由 構造的な可動域限界と区別する
高度な拘縮が疑われる 他動ROM・終末感・病歴 強直の判断は病態と制度上の基準を確認する

よくある質問

強直肢位と他動ROMは同じ数値になりますか?

完全に固定された関節では、固定肢位の角度と他動で確認できる位置が一致することがあります。ただし、強直肢位は固定された位置、他動ROMは運動範囲を示すため、数値の意味は同じではありません。

他動で5°動けば強直ではありませんか?

5°の可動性があるという所見だけで、制度上の強直の該当性まで判断することはできません。医学的な病態、対象関節、使用する認定基準を確認する必要があります。

痙性麻痺による尖足は強直肢位になりますか?

安静時に尖足を呈していても、それだけで強直とは判断できません。痙縮、筋短縮、関節拘縮などの影響を確認し、固定性の程度を評価します。

背屈−15°と記載すれば他動ROMを示せますか?

背屈−15°は中間位まで15°不足していることを示す便宜的な表現として使われますが、それだけでは底屈方向を含む全可動範囲は分かりません。正式な記録では、採用する測定法と診断書様式に従い、必要な運動方向を評価します。

強直肢位より他動ROMの数値が悪くなることはありますか?

固定肢位の角度と他動ROMは異なる概念であり、単純な大小比較は適切ではありません。数値が矛盾して見える場合は、運動方向、角度の基準、測定肢位、筋緊張、疼痛などを確認します。

リハ職が強直と判断して診断書へ記載してよいですか?

診断書の作成と最終的な医学的判断は医師が行います。リハ職は測定値、測定条件、制限因子を整理して情報提供することが重要です。

次の一手|ROM・ADL評価全体を確認する

強直肢位と他動ROMの違いを理解したら、次は身体障害者手帳におけるROM・筋力・ADL評価の全体像を確認しましょう。

身体障害者手帳(肢体)のROM・ADL評価|医師へ返すポイント

診断書の評価依頼では、関節角度だけでなく、筋力や実際の生活動作も含めて整理することで、医師が障害の状態を把握しやすくなります。

参考文献・公式資料

  1. 日本年金機構.肢体の障害関係の測定方法.
  2. 日本年金機構.国民年金・厚生年金保険 障害認定基準.
  3. 日本年金機構.肢体の障害用の診断書を提出するとき.
  4. 厚生労働省.身体障害者障害程度等級表の解説(身体障害認定基準)について.
  5. 厚生労働省.身体障害認定基準の取扱い(身体障害認定要領)について.

著者情報

rehabilikun|理学療法士

臨床での評価・判断・記録に役立つ情報を、理学療法士の視点から整理して発信しています。脳卒中リハビリテーション、呼吸、栄養、褥瘡・創傷ケアなどを中心に、医療従事者が日々の実務に活用しやすい情報提供を目指しています。

本記事では、関節可動域の測定結果と制度上の認定判断を区別し、リハ職が医師へ情報提供する際の考え方を整理しました。診断書の作成や障害認定は、対象制度の最新資料と担当医師の判断に従ってください。

保有資格:脳卒中認定理学療法士、褥瘡・創傷ケア認定理学療法士、登録理学療法士、3学会合同呼吸療法認定士、福祉住環境コーディネーター2級

運営者情報・編集方針・お問い合わせについては、当サイトの各案内ページをご確認ください。