疾患別リハビリテーション料の起算日は?5区分の一覧と転院・手術・再発時の確認方法

制度・実務
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疾患別リハビリテーション料の起算日は?5区分の一覧

疾患別リハビリテーション料の標準的算定日数は、入院日やリハビリ開始日から一律に数えるものではありません。対象疾患に応じて、発症日、手術日、急性増悪日、最初に診断された日、治療開始日などを確認します。

特に転院患者や手術後の患者では、複数の日付が存在するため注意が必要です。また、令和8年度診療報酬改定では早期リハビリテーション加算の起算日が見直されましたが、標準的算定日数の起算日とは別に管理します。

この記事では、5区分の起算日一覧、転院・手術・再発時の判断、早期リハ加算との違い、診療録と医事部門での確認方法を解説します。

起算日を確認した後は、算定日数も整理しましょう

起算日を把握するだけでなく、標準的算定日数を超えた場合の取り扱いも確認しておくと、リハビリテーション計画や算定管理に役立ちます。

標準的算定日数と超過後の取り扱いを確認する

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疾患別リハビリテーション料の起算日・標準的算定日数一覧

まず、算定する疾患別リハビリテーション料の区分を確認します。標準的算定日数は90〜180日で、区分ごとに起算日の考え方が異なります。

疾患別リハビリテーション料5区分の標準的算定日数と起算日、令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算の違いをまとめた図
図:疾患別リハビリテーション料5区分の起算日と、令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算の違い。早期リハ加算は原則として入院日から14日間ですが、転院・再入院時には疑義解釈に基づく例外があります。
疾患別リハビリテーション料の起算日と標準的算定日数
区分 標準的算定日数 起算日
心大血管疾患リハ 150日 治療開始日
脳血管疾患等リハ 180日 発症、手術、急性増悪または最初に診断された日
廃用症候群リハ 120日 廃用症候群の診断日または急性増悪日
運動器リハ 150日 発症、手術、急性増悪または最初に診断された日
呼吸器リハ 90日 治療開始日

標準的算定日数は、リハビリテーションを実施した日だけを合計するものではありません。起算日から暦日で管理するため、途中でリハビリテーションを実施しなかった期間があっても、その期間を自動的に除外するわけではありません。

また、標準的算定日数は、その日数を超えるとすべての疾患別リハビリテーション料が算定できなくなるという意味ではありません。超過後の算定には別途規定があるため、対象患者の状態と算定要件を確認します。

起算日とは?入院日・リハ開始日との違い

起算日は、対象疾患に対する疾患別リハビリテーション料の標準的算定日数を数え始める基準日です。

入院日、発症日、手術日、診断日、治療開始日、リハビリ開始日は、同じ日になることもありますが、それぞれ意味が異なります。

起算日と混同しやすい日付
日付 意味 主な確認資料
発症日 対象疾患が発症した日 診療情報提供書、医師記録
手術日 対象疾患に対する手術を実施した日 手術記録
診断日 医師が対象疾患を診断した日 診療録
治療開始日 対象疾患に対する治療を開始した日 医師記録、治療経過
入院日 医療機関へ入院した日 入退院記録
リハ開始日 リハビリテーションを開始した日 リハ実施記録

例えば、脳梗塞発症後に全身状態が不安定で、リハビリテーション開始まで10日間を要した場合でも、標準的算定日数がリハ開始日から新たに180日間となるわけではありません。

起算日を確認する基本

対象疾患と算定区分を確認し、発症日、手術日、診断日、治療開始日、入院日、リハ開始日を分けて整理します。そのうえで、診療報酬上の規定に対応する日付を医師記録と照合します。

5区分別の起算日の確認方法

疾患別リハビリテーション料の起算日は、対象疾患や治療経過に応じて確認します。ここでは区分ごとの基本的な考え方を整理します。

脳血管疾患等リハ:180日

脳血管疾患等リハビリテーション料では、発症、手術、急性増悪または最初に診断された日を確認します。

脳梗塞や脳出血では発症日が重要です。発症時点が明確でない神経疾患などでは、最初に診断された日も確認対象となります。

転院患者では、自院への入院日から自動的に180日を数え直すのではなく、診療情報提供書などから前医での発症日や診断日を確認します。

運動器リハ:150日

運動器リハビリテーション料では、発症、手術、急性増悪または最初に診断された日を確認します。

骨折では、受傷日、初診日、診断日、手術日が異なることがあります。例えば、受傷から数日後に手術を受けた場合は、それぞれの日付を分けて整理します。

手術日が起算日の基準となる場合もありますが、手術を受けたという理由だけで、すべての症例の起算日が自動的に更新されるわけではありません。

対象疾患、手術内容、治療経過、医師の診断を確認し、算定上の起点を医事部門と照合します。

廃用症候群リハ:120日

廃用症候群リハビリテーション料では、廃用症候群の診断日または急性増悪日を確認します。

例えば、肺炎による安静期間の後に身体機能やADLが低下し、廃用症候群と診断された場合、肺炎の発症日と廃用症候群の診断日を区別します。

原因疾患の発症日、安静開始日、ADL低下の確認日、廃用症候群の診断日、リハ開始日は必ずしも一致しません。

また、廃用症候群リハビリテーション料では、起算日だけでなく、原因疾患、安静期間、身体機能・ADLの変化、診断根拠、所定の評価表や記録要件も確認する必要があります。

心大血管疾患リハ:150日

心大血管疾患リハビリテーション料では、治療開始日を基準に標準的算定日数を確認します。

心筋梗塞、心不全、心臓手術後などでは、発症日、急性増悪日、手術日、治療開始日が異なることがあります。

心不全の急性増悪日や入院日を、リハビリ専門職の判断だけで治療開始日として登録するのではなく、対象疾患に対する治療経過と医師記録を確認します。

呼吸器リハ:90日

呼吸器リハビリテーション料では、治療開始日を基準に標準的算定日数を確認します。

肺炎、呼吸不全、慢性呼吸器疾患の急性増悪などでは、対象疾患に対する治療がいつ開始されたかを確認します。

肺炎発症日、入院日、抗菌薬開始日、呼吸器リハ開始日が異なる場合は、医師の治療記録と院内の算定情報を照合します。特定の処置日を機械的に起算日とすることは避けます。

転院・手術・再発で起算日はリセットされる?

転院、手術、再発、急性増悪があっても、起算日が必ず自動的にリセットされるわけではありません。対象疾患と今回の診療経過を確認し、算定上の起点を判断します。

起算日の変更を検討する場面
場面 基本的な考え方 確認事項
他院から転院 転院のみで自動的に再起算しない 前医の起算日、対象疾患
対象疾患の手術 手術日が基準となる場合がある 手術内容、治療経過
新たな疾患の発症 新たな起算日が必要となる場合がある 新規診断、算定区分
再発・急性増悪 医学的根拠に基づき変更を検討する 医師の診断、状態変化
リハ開始の遅延 リハ開始日へ一律に変更しない 本来の起算日

ケース1:脳梗塞後に転院した場合

4月1日に脳梗塞を発症し、4月15日に別の病院へ転院したとします。

同じ脳梗塞に対する脳血管疾患等リハビリテーション料を継続する場合、転院日から新たに180日を数えるのではなく、発症日などの算定上の起点を引き継いで確認します。

紹介状に発症日が記載されていない場合は、前医への照会を検討します。

ケース2:骨折後に手術した場合

5月1日に大腿骨近位部骨折を受傷し、5月3日に診断、5月5日に骨接合術を受けた場合を考えます。

受傷日、診断日、手術日をそれぞれ確認し、今回の運動器リハビリテーション料について、どの日付が算定上の起点となるかを確認します。

手術日が基準となる可能性はありますが、手術の実施だけを根拠に起算日を変更しないようにします。

ケース3:肺炎後に廃用症候群と診断された場合

6月1日に肺炎を発症し、安静期間を経て6月10日に廃用症候群と診断された場合です。

廃用症候群リハビリテーション料の標準的算定日数では、廃用症候群の診断日または急性増悪日を確認します。肺炎の発症日をそのまま起算日とする説明は避けます。

原因疾患、安静期間、基本動作・ADL低下、廃用症候群の診断根拠を一連の経過として記録します。

ケース4:新たな疾患の発症・再発・急性増悪があった場合

入院中に新たな疾患が発症した場合や、対象疾患の再発・急性増悪が認められた場合には、起算日の変更を検討することがあります。

ただし、症状の一時的な変動やADL低下のみで、自動的に起算日を再設定できるわけではありません。

新たな診断、再発・急性増悪の医学的判断、対象疾患とリハビリテーションの必要性、診療録上の根拠を確認します。

令和8年度改定:早期リハ加算の起算日は別に管理する

令和8年度診療報酬改定では、早期リハビリテーション加算の評価と算定期間が見直されました。

改定後の早期リハビリテーション加算は、原則として入院した日から14日を限度として算定します。これは疾患別リハビリテーション料の標準的算定日数の起算日とは異なります。

標準的算定日数と早期リハ加算の起算日の違い
項目 起算日 期間
標準的算定日数 対象区分ごとの発症日等、診断日、治療開始日 90〜180日
早期リハビリテーション加算 原則として入院日 14日

早期リハビリテーション加算の点数

令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算は、対象要件を満たす入院患者について、次のように評価されます。

令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算
期間 点数
入院初日〜3日目 60点/単位
入院4〜14日目 25点/単位
入院15日目以降 原則として算定対象外

入院初日を1日目として数えます。例えば、11月1日に入院した患者では、11月1〜3日が最初の3日間に当たります。

なお、初期加算、急性期リハビリテーション加算、休日リハビリテーション加算などは、それぞれの算定要件を確認する必要があります。早期リハビリテーション加算と同じ起算日を使用するとは限りません。

転院した場合の早期リハ加算の起算日

他の保険医療機関から転院してきた患者では、原則として転院前の保険医療機関に入院した日を早期リハビリテーション加算の起算日とします。

ただし、令和8年度の疑義解釈では、異なる疾患の発症や急性増悪等により疾患別リハビリテーションの起算日が切り替わった場合について、次の取り扱いが示されています。

早期リハ加算の起算日:継続入院・転院・再入院
状況 起算日の考え方
同一医療機関で入院を継続 疾患別リハの起算日が切り替わっても、早期リハ加算は当初の入院日から変更しない
新たな疾患の発症等を契機に転院 疾患別リハの起算日が切り替わる場合、転院日を起算日とする
退院後、新たな疾患の発症等により再入院 疾患別リハの起算日が切り替わる場合、再入院日を起算日とする

したがって、「転院患者は必ず前医の入院日」「新たな疾患が発症したら必ず起算日をリセット」といった一律の判断は避けます。

転院・再入院の理由、対象疾患、疾患別リハの起算日の変更状況を確認し、疑義解釈に基づいて判断します。

外来リハビリから入院した場合

外来で疾患別リハビリテーションを実施していた患者が、急性増悪等によって入院した場合にも注意が必要です。

令和8年度の疑義解釈では、入院の契機となった疾患によって疾患別リハビリテーション料の起算日が切り替わり、早期リハビリテーション加算の対象疾患の要件を満たす場合、入院日を起算日として当該加算を算定できることが示されています。

2026年6月1日改定時の経過措置

令和8年度改定の施行前から入院している患者については、早期リハビリテーション加算の経過的な取り扱いが示されています。

  • 2026年5月31日以前に早期リハ加算を算定していた患者は、改定後も従前の起算日を変更しません。
  • 2026年6月1日以降の算定可能期間は、従前の起算日から14日目までとなります。
  • 6月1日時点で従前の起算日から15日目以降の場合、6月1日以降は当該加算を算定できません。
  • 6月1日時点で早期リハ加算の算定を開始していない場合は、改定後の基準により入院日を起算日とします。

この経過措置は、令和8年度改定の施行前後にまたがる患者を対象としたものです。現在の通常の算定ルールと混同しないようにします。

令和8年度改定後の確認ポイント

標準的算定日数の起算日と、早期リハビリテーション加算の起算日は別に管理します。特に転院・再入院・新たな疾患の発症がある場合は、同一医療機関での継続入院かどうかを含め、最新の疑義解釈を確認してください。

起算日を登録する前の実務チェック

起算日を登録・変更する前に、対象疾患、診療経過、算定区分、日付の根拠を確認します。

疾患別リハビリテーション料の起算日確認チェックリスト
確認項目 確認内容
① 算定区分 心大血管、脳血管疾患等、廃用症候群、運動器、呼吸器のどれか
② 対象疾患 今回のリハビリテーションの対象となる診断名
③ 起算日候補 発症日、手術日、急性増悪日、診断日、治療開始日
④ 転院歴 前医の起算日、診療情報提供書、転院理由
⑤ 医学的根拠 医師の診断、治療経過、再発・急性増悪の判断
⑥ 算定情報 電子カルテ、実施計画書、レセプト登録内容
⑦ 加算の起算日 早期・初期・急性期等の加算と混同していないか

判断に迷う場合は、リハビリ専門職だけで起算日を確定せず、医師、医事部門、リハビリテーション部門の管理者で確認します。

診療録・確認メモの記載例

起算日の確認では、確認できた事実と未確認事項を分けて記録すると、医師や医事部門との情報共有がしやすくなります。

記録例1:脳梗塞後の転院患者

脳梗塞後のリハビリテーション継続目的で転院。診療情報提供書に発症日4月1日と記載あり。自院入院日は4月15日。脳血管疾患等リハビリテーション料の標準的算定日数について、前医の発症日情報と院内登録日を照合する。起算日は医師・医事部門と最終確認する。

記録例2:廃用症候群の診断日確認

肺炎治療に伴う安静期間後、基本動作およびADL低下を認める。廃用症候群の診断日は6月10日と医師記録に記載あり。原因疾患の発症日と廃用症候群の診断日を区別し、起算日および必要な評価記録を医事部門と照合する。

上記は記録の構成例です。個別症例の算定可否を確定するものではありません。

起算日の判断で起こりやすい3つの間違い

① 転院日から標準的算定日数を数え直す

同じ対象疾患のリハビリテーションを継続する場合、転院したことだけを理由に起算日を変更するのは適切ではありません。前医の診療情報提供書などから、算定上の起点を確認します。

② 廃用症候群の原因疾患の発症日をそのまま使う

廃用症候群リハビリテーション料では、廃用症候群の診断日または急性増悪日を確認します。肺炎や心不全などの原因疾患の発症日と混同しないようにします。

③ 標準的算定日数と早期リハ加算の起算日を混同する

令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算は、原則として入院日を基準に14日間を管理します。標準的算定日数の起算日が変わっても、早期リハ加算の起算日が必ず変わるわけではありません。

よくある質問

Q. 疾患別リハビリテーション料の起算日は入院日ですか?

A. 一律に入院日ではありません。対象区分ごとに、発症日等、廃用症候群の診断・急性増悪日、治療開始日を確認します。

Q. リハビリ開始日から180日を数えますか?

A. 脳血管疾患等リハビリテーション料の180日は、リハ開始日から一律に数えるものではありません。発症、手術、急性増悪または最初に診断された日を確認します。

Q. 転院すると起算日はリセットされますか?

A. 転院のみで自動的にリセットされるわけではありません。同じ対象疾患のリハビリテーションを継続する場合は、前医の起算日情報を確認します。

Q. 手術や再発があれば起算日は変更できますか?

A. 手術や再発・急性増悪が起算日の変更に関係する場合があります。ただし、自動的に変更できるものではなく、対象疾患、医師の診断、診療経過、算定上の規定を確認します。

Q. 早期リハ加算の起算日は発症日ですか?

A. 令和8年度改定後は、原則として入院日を基準に14日間を管理します。ただし、転院・再入院や改定施行時の経過措置では、疑義解釈に基づく確認が必要です。

Q. 入院中に新しい疾患が発症したら、早期リハ加算も再び14日間算定できますか?

A. 同一医療機関で入院を継続している場合、疾患別リハビリテーション料の起算日が切り替わっても、早期リハビリテーション加算の起算日は当初の入院日から変更されません。

まとめ:区分ごとの起算日と算定根拠を確認する

疾患別リハビリテーション料の標準的算定日数は、入院日やリハビリ開始日から一律に数えるものではありません。

  • 心大血管疾患リハ:治療開始日から150日
  • 脳血管疾患等リハ:発症、手術、急性増悪または最初に診断された日から180日
  • 廃用症候群リハ:廃用症候群の診断・急性増悪日から120日
  • 運動器リハ:発症、手術、急性増悪または最初に診断された日から150日
  • 呼吸器リハ:治療開始日から90日

転院、手術、再発、急性増悪がある場合は、対象疾患、医師の診断、診療情報提供書、院内の算定情報を照合します。

また、令和8年度改定後の早期リハビリテーション加算は、標準的算定日数とは別の起算日で管理することが重要です。

次の一手:標準的算定日数と対象区分を確認する

起算日を確認したら、標準的算定日数を超えた場合の取り扱いや、対象疾患に対応するリハビリテーション料の区分も整理しましょう。

参考文献・公的資料

  1. 厚生労働省.令和8年度診療報酬改定について.
  2. 厚生労働省.令和8年度診療報酬改定の概要(全体概要版).
  3. 厚生労働省.令和8年度診療報酬改定:発症早期のリハビリテーションの更なる推進.
  4. 厚生労働省.疑義解釈資料の送付について(その2).令和8年4月1日.
  5. 日本作業療法士協会.令和8年度診療報酬改定 疑義解釈について(2026年5月25日現在).
  6. PT-OT-ST.NET.令和8年度診療報酬改定情報.

本記事は令和8年度診療報酬改定に基づく制度の概要を整理したものです。個別症例の起算日や算定可否は、最新の告示・通知・疑義解釈、管轄の地方厚生局および院内医事部門で確認してください。

著者情報

rehabilikun(理学療法士)

療養型医療機関での臨床経験をもとに、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士に向けて、評価、臨床判断、診療報酬制度などの実務情報を発信しています。

制度解説では、厚生労働省の告示・通知・疑義解釈を優先し、臨床現場で確認すべき事項を整理することを重視しています。

保有資格:脳卒中認定理学療法士、褥瘡・創傷ケア認定理学療法士、登録理学療法士、3学会合同呼吸療法認定士、福祉住環境コーディネーター2級。

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