リハビリ収益シミュレーター【2026年版】疾患別リハビリの月間・年間収益を自動計算

リハビリ収益の計算方法｜基本点数×実施単位数で概算する

リハビリ部門の月間収益を確認するとき、「2,000単位なら何円になるのか」「複数の疾患別リハビリテーション料をどう合算するのか」「目標額まであと何単位必要なのか」と迷うことはありませんか？

疾患別リハビリテーション料の基本報酬は、基本点数と実施単位数から概算できます。ただし、実際の診療報酬請求では、患者ごとの算定要件、加算・減算、包括評価などを確認する必要があります。

この記事では、令和8年度（2026年度）に対応した無料のリハビリ収益シミュレーターを使い、月間・年間の基本報酬換算額、複数区分の合算、目標との差額を計算する方法を解説します。

結論：基本報酬換算額は「基本点数×月間実施単位数×1点当たりの円換算額」で計算できます。ただし、本ツールの結果は実際の請求額・増収額・利益を示すものではありません。

リハビリ収益シミュレーター｜無料自動計算ツール

疾患別リハビリテーション料の区分と実施単位数を入力すると、月間・年間の基本報酬換算額を自動計算できます。複数区分の合算、目標達成率、増減シナリオにも対応しています。

リハビリ収益の基本計算式と計算例

疾患別リハビリテーション料の基本報酬換算額は、基本点数、月間実施単位数、1点当たりの円換算額を掛け合わせて求めます。

例えば、脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）245点を月間2,000単位、1点10円で換算する場合は次のとおりです。

245点 × 2,000単位 × 10円／点 ＝ 4,900,000円／月

年間換算額は、同じ月間実績が12か月続くと仮定して計算します。

4,900,000円 × 12か月 ＝ 58,800,000円／年

この年間換算額は単純な年率換算であり、患者数、稼働日数、算定区分、算定要件などの年間変動を予測した金額ではありません。

また、実際の請求額は、加算・減算、包括評価、患者ごとの算定要件などによって変わります。図の490万円は、入力した単位数を通常の基本点数で換算した参考額です。

令和8年度の疾患別リハビリテーション料・基本点数一覧

令和8年度の疾患別リハビリテーション料は、心大血管疾患、脳血管疾患等、廃用症候群、運動器、呼吸器の5系統です。施設基準の区分に応じて基本点数が異なります。

出典：厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」および医科診療報酬点数表（H000～H003）。

上表は基本点数の一覧です。実際の算定には、施設基準、対象疾患、標準的算定日数、実施内容、患者ごとの条件などが関係します。

また、令和8年度改定では、一定の条件に該当する離床を伴わないリハビリテーションについて、通常の基本点数とは異なる評価が設けられています。

計算例｜単一区分と複数区分では換算額が変わる

同じ実施単位数でも、疾患別リハビリテーション料の区分が異なれば基本報酬換算額は変わります。

計算例①：脳血管疾患等リハ（Ⅰ）を月間2,000単位

1日平均の実施単位数は、2,000単位÷22日＝約90.9単位／日です。

ただし、この数値は部門全体の平均です。1人の療法士が1日に実施する単位数ではありません。

計算例②：3種類の疾患別リハビリテーション料を合算

次は、架空の月間実績を使用した例です。

合計2,000単位でも、基本報酬換算額は439万5,000円です。すべてを脳血管疾患等リハ（Ⅰ）として計算した490万円とは異なります。

部門の収益規模を確認するときは、総単位数だけでなく、疾患別区分の構成を確認することが重要です。

シミュレーターの使い方

本ツールは、月間実績の集計と日別提供計画の試算に対応しています。入力モードを選んでから単位数を入力してください。

① 月間実績モード

入力した数値を月間実施単位数として計算します。例えば「2,000」と入力すれば、月間2,000単位として扱います。

過去1か月の実績を集計する場合に適したモードです。

② 日別計画モード

1日当たりの予定単位数に月間提供日数を掛けて、月間単位数を求めます。

例えば、1日100単位、月間22日なら、100×22＝2,200単位／月です。

注意：モードを切り替えても、入力済みの数値は自動変換されません。切り替え後は、入力値が「月間単位数」なのか「1日当たり単位数」なのかを必ず確認してください。

③ 疾患別区分を追加する

複数区分を合算する場合は入力行を追加します。最大10行まで入力できます。

同じ区分を複数行に分ければ、病棟別や部門別の集計にも応用できます。ただし、入力行ごとに病棟名を管理する専用機能ではないため、集計対象は別途記録してください。

④ 月間目標額を入力する

目標額を入力すると、達成率、目標との差額、指定区分の基本点数で換算した追加必要単位数を確認できます。

目標額が0円の場合は、通常の達成率を算出できません。0円を100％達成などと解釈しないでください。

⑤ 計算結果をコピー・CSV保存する

計算結果はコピーまたはCSV形式で保存できます。CSVには入力条件や注意事項も含まれます。

保存した結果を会議資料などに使用する場合は、対象月、入力条件、点数表の適用年度を併記してください。

目標収益までの不足額と追加必要単位数の計算方法

月間基本報酬換算額が490万円、目標額が500万円の場合を考えます。

目標達成率：4,900,000÷5,000,000×100＝98％

不足額：5,000,000－4,900,000＝100,000円

この不足額を脳血管疾患等リハ（Ⅰ）245点、1点10円で換算すると、1単位当たり2,450円です。

100,000÷2,450＝約40.82単位

整数に切り上げると、追加41単位が数学的な参考値になります。

実施単位数が±5％・±10％変化した場合の試算

シミュレーターでは、月間実施単位数の増減による基本報酬換算額の変化も確認できます。

脳血管疾患等リハ（Ⅰ）245点を月間2,000単位実施している場合の計算例を示します。

複数区分を入力した場合、v2では区分ごとの月間単位数に増減率を適用し、整数に丸めてから再計算します。そのため、合計額の増減率が厳密に5％・10％と一致しない場合があります。

この機能は提供量の変化を比較するためのものであり、将来の請求額を予測するものではありません。

基本報酬換算額と実際の請求額・利益は異なる

収益シミュレーションで最も注意したいのは、計算した金額の意味です。

例えば、単位数が増えたとしても、追加分が実際に算定可能かどうか、包括評価の対象かどうかによって、請求額への影響は異なります。

したがって、「基本報酬換算額が10万円増えた＝病院の収入が10万円増えた」とは判断できません。

令和8年度改定｜離床を伴わないリハビリテーションの90％評価

令和8年度診療報酬改定では、疾患別リハビリテーション料について、一定の条件に該当する離床を伴わないリハビリテーションの評価が見直されました。

該当する場合は、所定点数の100分の90に相当する点数で算定し、患者1人につき1日2単位までとされています。

ただし、ベッド上で実施したリハビリテーションがすべて対象になるわけではありません。

対象となる患者・訓練内容

対象となる「特定の患者」は、個別療法を実施する日に、ベッド上から移動せず、ポジショニングまたは拘縮予防などを主たる目的とした他動的な訓練のみを行う入院患者のうち、所定の除外条件に該当しない患者です。

例えば、ベッド上で拘縮予防を目的とした他動的関節可動域訓練やポジショニングのみを実施した場合には、この取り扱いに該当し得ます。

90％評価・2単位制限の対象外となる主な場合

厚生労働省の改定資料では、主な除外条件として次の内容が示されています。

• 救命救急入院料など、所定の急性期の治療室に係る入院料を算定する患者、または早期リハビリテーション加算・初期加算・急性期リハビリテーション加算のいずれかを算定する患者
• 疾患や状態によってベッド上からの移動が困難な15歳未満の小児患者
• ベッド上からの移動が困難で、3単位以上の個別療法が医学的に必要であると医師が特に認めた患者

最後の条件では、ベッド上から移動できない医学的理由、長時間のリハビリテーションが必要な理由、訓練内容について、診療録および診療報酬明細書の摘要欄への記載が求められます。

また、疑義解釈では、1単位の一部にベッド上での他動的訓練が含まれていても、それ以外の訓練が適切に行われていれば、当該「特定の患者」には該当しないとされています。

ベッド上で自動運動、排痰訓練、言語療法、座位保持訓練などを行う場合や、車椅子への移乗などベッド上以外の訓練を含む場合も、単にベッド上で実施したという理由だけで一律に90％評価となるものではありません。

本シミュレーターでの取り扱い

本ツールは、通常の基本点数を用いて計算します。90％評価や1日2単位の制限を自動判定・自動反映する機能はありません。

該当患者の実際の請求額を確認する場合は、患者別の実施内容、除外条件、算定単位数、記録要件を確認したうえで、最新の告示・通知・疑義解釈に基づいて判断してください。

参考：厚生労働省「令和8年度診療報酬改定について」

療養病棟・DPC対象病棟で使う場合の注意点

病棟の入院料や包括評価の仕組みによって、疾患別リハビリテーション料の請求上の取り扱いは異なります。

療養病棟の場合

療養病棟では、入院料の包括範囲と、別に算定できる診療行為を区別する必要があります。

疾患別リハビリテーション料についても、対象となる患者や実施内容、施設基準などを確認し、実際に算定可能なものを請求実績と照合してください。

部門で集計した実施単位数が、そのまま出来高請求の対象になるとは限りません。また、請求可能であっても、減算や算定制限が適用される場合があります。

DPC対象病棟の場合

DPC／PDPSでは、包括評価の対象となる診療行為と、出来高評価の対象となる診療行為が区分されています。

疾患別リハビリテーション料の取り扱いを確認するときは、適用年度のDPC算定ルールと対象となる診療行為を照合してください。

本ツールはDPCの包括点数や出来高算定との関係を自動計算しません。したがって、基本報酬換算額を病棟全体の収入や入院1件当たりの収入として扱うことはできません。

実際の収益管理で確認する項目

経営資料として利用する場合は、リハビリ部門、医事課、経営管理部門で集計条件を統一することが重要です。

リハビリ部門の収益管理に活用する3つの方法

基本報酬換算額は実際の請求額とは異なりますが、一定の条件で継続的に計算すれば、提供量の変化を確認する参考指標になります。

① 月別の実施単位数と換算額を比較する

毎月同じ集計方法を使用し、総単位数、疾患別区分の構成、基本報酬換算額を比較します。

単位数が増えても換算額が減少する場合は、疾患別区分の構成が変化している可能性があります。逆に、単位数が同じでも換算額が変わることがあります。

② 病棟別の提供量を把握する

病棟別に実施単位数を集計すると、提供量の偏りや変化を把握できます。

ただし、病棟ごとの患者特性、重症度、介入目的が異なるため、換算額だけで病棟やスタッフの優劣を判断することは適切ではありません。

③ 必要スタッフ数と併せて検討する

提供量の増加を検討する場合は、必要な勤務人数、記録・カンファレンスなどの間接業務、休暇、職種別の業務分担も確認する必要があります。

収益換算額と必要スタッフ数を別々に試算すると、提供計画の実現可能性を検討しやすくなります。

単位数の計算や配置計画を詳しく整理したい場合は、疾患別リハビリテーション料の点数計算ツールも参考にしてください。

リハビリ収益の計算で起こりやすい間違い

よくある質問

Q．リハビリ2,000単位の収益はいくらですか？

疾患別リハビリテーション料の区分によって異なります。脳血管疾患等リハ（Ⅰ）245点で2,000単位、1点10円なら、基本報酬換算額は490万円です。実際の請求額とは異なる場合があります。

Q．1単位は何分ですか？

疾患別リハビリテーション料の1単位は20分を基本とします。ただし、算定には対象患者、施設基準、実施内容などの要件があります。

Q．複数の疾患別リハビリテーション料を合算できますか？

はい。本ツールでは最大10行まで入力して合算できます。ただし、患者ごとの算定区分の適否や重複算定の可否は判定しません。

Q．ベッド上でのリハビリテーションはすべて90％評価になりますか？

いいえ。対象は、所定の条件に該当する入院患者に対して、ベッド上から移動せず、ポジショニングや拘縮予防などを主たる目的とした他動的訓練のみを行う場合です。除外条件や実施内容によって取り扱いが異なります。

Q．療養病棟やDPC対象病棟でも使えますか？

基本報酬換算額を把握する参考ツールとして使用できます。ただし、実際の請求額を確認する場合は、入院料や包括評価との関係を別途確認してください。

Q．加算や減算も自動計算できますか？

いいえ。v2では疾患別リハビリテーション料の基本点数を中心に計算します。加算・減算、算定日数や患者別の制限は自動判定しません。

Q．年間換算額は年間収益の予測ですか？

いいえ。月間基本報酬換算額を12倍した参考値です。実際の年間請求額や利益を予測するものではありません。

Q．計算結果を保存できますか？

計算結果のコピーとCSV保存に対応しています。院内で共有する場合は、施設の情報管理ルールに従ってください。

次の一手｜直近1か月の実績で試算する

リハビリ部門の収益規模を確認するときは、次の順番で整理すると、数値の意味を取り違えにくくなります。

1. 自施設の疾患別リハビリテーション料の届出区分を確認する
2. 対象月の実施単位数を疾患別区分ごとに集計する
3. 基本点数を使って月間・年間の換算額を計算する
4. 患者別の算定要件、加算・減算、包括評価を確認する
5. 実際の請求実績と照合し、差が生じた理由を整理する

まずは直近1か月の実績を入力し、基本報酬換算額と実際の請求実績を比較してみてください。

参考文献

1. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定について．告示、通知、疑義解釈、訂正資料等．
2. 厚生労働省．診療報酬の算定方法の一部を改正する件（令和8年厚生労働省告示第69号）．医科診療報酬点数表、第2章第7部リハビリテーション、H000～H003．医科点数表掲載ページ．
3. 厚生労働省．診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について（令和8年3月5日保医発0305第6号）．2026年10月7日訂正後の医科点数表に係る留意事項通知．通知掲載ページ．
4. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定に関する疑義解釈資料（その2）およびその一部訂正．離床を伴わないリハビリテーションの取り扱い等．疑義解釈掲載ページ．
5. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定に関する疑義解釈資料（その14）（令和8年10月28日）．疑義解釈掲載ページ．

※制度上の取り扱いは、告示・通知の訂正や疑義解釈によって変更される場合があります。算定・届出に関する最終判断は、最新の公的資料と自施設の届出状況に基づいて行ってください。

著者情報

rehabilikun｜理学療法士

理学療法士としての臨床経験を基に、PT・OT・STに役立つ評価方法、疾患別リハビリテーション、栄養・嚥下、診療報酬制度、臨床実務に関する情報を発信しています。

診療報酬や部門管理に関する記事では、公的資料を参照しながら、制度上の算定要件と現場で用いる管理指標を区別して解説しています。本記事のシミュレーターは実務を補助するものであり、個別の算定可否や収益を保証するものではありません。

保有資格：脳卒中認定理学療法士、褥瘡・創傷ケア認定理学療法士、登録理学療法士、3学会合同呼吸療法認定士、福祉住環境コーディネーター2級

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