呼吸リハビリの介入選択｜評価所見別の進め方

呼吸リハビリは評価所見から「優先する介入」を選びます
1. 結論：6つの問題から介入候補を絞ります
介入前に医学的安定性・酸素療法・中止条件を確認します
1. SpO₂の数値だけで運動の可否を決めません
2. 実施・変更・中止の境界
評価は症状・運動・呼吸筋・排痰・酸素化・ADLを目的別に確認します
1. 呼吸困難は「強さ」だけでなく「どの動作で起こるか」を確認します
2. 機能検査は主問題が明確になってから追加します
評価所見別に6つの介入を使い分けます
運動療法・呼吸方法の指導・IMT・排痰支援は目的が異なります
疾患によって呼吸リハビリの適応と優先順位は変わります
運動負荷・実施量・休息は反応を見ながら調整します
1. 運動を進めるときは負荷と症状を一緒に確認します
2. 呼吸練習と運動療法の負荷は別に管理します
症例で考える｜評価所見別の介入選択3例
再評価は呼吸困難・運動耐容能・排痰・ADL・安全性を分けて行います
1. 測定条件をそろえて前回と比較します
2. 診療記録例：歩行時呼吸困難と負荷調整
病棟・在宅への申し送りでは介入条件と中止・相談の境界を共有します
根拠の強さと適用範囲｜包括的呼吸リハと個別手技を区別します
まとめ｜安全確認から評価所見別の介入選択・再評価へつなげます
参考文献・一次情報
著者情報

呼吸リハビリは評価所見から「優先する介入」を選びます

呼吸リハビリテーションでは、息切れがあるから呼吸練習、痰があるから排痰介助、SpO₂が低下するから運動中止、と一律に決めることはできません。呼吸困難、運動耐容能、呼吸筋力、咳嗽・排痰能力、酸素化、ADLへの影響を整理し、医学的安全性と本人の目標から介入を選ぶことが重要です。

本記事では、成人の呼吸器疾患患者を中心に、評価所見別の介入選択、実施・変更・中止の判断、運動負荷と休息の調整、架空症例3例、再評価の記録方法を解説します。呼吸リハビリの全体像と、個別の呼吸手技・運動処方の詳細を区別しながら、臨床で迷いやすい判断を整理します。

呼吸リハビリの評価所見別介入選択フロー。医学的安全性を確認し、息切れ、運動耐容能低下、呼吸筋力低下、排痰困難、運動時SpO₂低下、ADL制限の6領域から介入候補を選択し、呼吸困難・運動耐容能・ADL・安全性を再評価する。 — 図：呼吸リハビリの評価所見別介入選択フロー。安全確認から主問題の整理、介入選択、再評価へ進みます。本図は臨床判断を支援する独自の整理であり、公式の治療プロトコルではありません。図中のSpO₂「92％」は模式的な表示であり、運動の実施・中止を決める共通閾値ではありません。

結論：6つの問題から介入候補を絞ります

呼吸リハビリでは、まず全身状態と急性の症状変化を確認します。そのうえで、本人が最も困っている活動と、それを制限する要因を評価します。複数の問題がある場合は、重症度だけでなく、安全性、生活目標、改善可能性、必要な多職種対応を組み合わせて優先順位を決めます。

呼吸リハビリの評価所見別・介入選択早見表
主な評価所見	追加で確認すること	介入候補	再評価すること
動作時の息切れが強い	出現場面、呼吸様式、呼吸困難の強さ、酸素化、活動方法	動作の分割、ペーシング、休息姿勢、適応に応じた呼吸方法の調整	同じ動作時の息切れ、必要な休息、ADL遂行
運動耐容能が低い	医学的安定性、6MWTなどの運動評価、下肢筋力、疲労、酸素化	個別化した有酸素運動、筋力トレーニング、負荷と休息の調整	運動時間、歩行能力、症状、回復、安全性
呼吸筋力低下が疑われる	MIPなど、測定の妥当性、呼吸困難、呼吸器疾患の病態	呼吸筋の追加評価、適応に応じた吸気筋トレーニング（IMT）	呼吸筋力、症状、運動・活動への影響
痰を出しにくい	痰の性状・量、咳嗽の質、分泌物貯留、気道・嚥下の安全性	効果的な咳・ハフ、体位調整、適応に応じた気道クリアランス	喀出状況、呼吸仕事量、聴診所見、疲労
運動時にSpO₂が低下する	測定精度、酸素療法の指示、症状、負荷、病態、回復	原因評価、負荷変更、休息、医師への相談、指示された酸素管理	同一条件下のSpO₂、症状、活動能力
呼吸状態は安定しているがADLが進まない	動作工程、息切れ、筋力、疲労、心理面、生活環境	生活動作練習、活動配分、補助具、セルフマネジメント支援	ADL達成度、介助量、休息、生活参加

注意：この6分類は記事独自の介入判断表であり、公式の疾患分類や治療適応基準ではありません。また、各行の介入を必ず1つずつ実施するものでもありません。患者によっては運動療法、排痰支援、ADL調整を組み合わせます。

2023年のAmerican Thoracic Society（ATS）診療ガイドラインでは、安定期COPD、COPD増悪による入院後、間質性肺疾患に対する呼吸リハビリテーションが強く推奨されています。一方、肺高血圧症では条件付きの推奨であり、対象疾患と安全性を確認して実施する必要があります［1］。

介入前に医学的安定性・酸素療法・中止条件を確認します

呼吸リハビリの介入選択で最初に判断するのは、運動や呼吸手技を実施できる状態かどうかです。呼吸困難、SpO₂、呼吸数、循環動態などの測定値に加え、症状の急な変化と基礎疾患、医師の治療方針を確認します。

特に酸素療法中の患者では、デバイス、流量または設定、目標SpO₂、運動時の指示、酸素調整の権限と手順を確認します。理学療法士が本記事の記載だけを根拠に酸素流量を変更するものではありません。

呼吸リハビリ実施前の安全確認と対応
確認項目	主な確認内容	問題がある場合の対応
急な症状変化	新たな胸痛、急激な呼吸困難、意識・神経症状の変化、失神	介入を中止し、施設の緊急対応手順に従う
呼吸状態	呼吸数、呼吸様式、努力呼吸、会話の可否、痰、SpO₂	重度の悪化があれば医学的評価を優先する
循環動態	心拍・脈拍、血圧、不整脈、胸部症状、めまい	不安定な場合は運動を見送り、担当医へ相談する
酸素療法	酸素デバイス、設定、処方された目標範囲、運動時指示	指示が不明な場合は確認し、独断で変更しない
感染・増悪	発熱、痰の変化、咳嗽増加、全身倦怠感、急性増悪の疑い	急性の病態評価と治療方針の確認を優先する
併存疾患	心不全、虚血性心疾患、肺高血圧症、血栓塞栓症の疑い、貧血など	疾患に応じた適応・リスクを多職種で確認する
課題に固有の危険	転倒、疲労、気道クリアランス時の喀血、胸郭疼痛など	手技・運動内容を変更、または見送り・相談する

SpO₂の数値だけで運動の可否を決めません

SpO₂は酸素化を非侵襲的に推定する重要な指標ですが、測定中の体動、末梢循環、皮膚温、皮膚色素、マニキュアなどによって誤差が生じる場合があります［2］。表示値が不自然な場合は、波形や脈拍との一致、センサーの装着状態、測定部位などを確認します。

一方、測定誤差が疑われても、患者の呼吸困難、チアノーゼ、意識状態の変化などを軽視してはいけません。測定値と臨床症状が一致しない場合は、必要に応じて医師へ報告し、血液ガス分析など追加評価の要否を相談します。

高二酸化炭素血症性呼吸不全のリスクがある患者では、一般的な急性期患者と異なる酸素目標が設定される場合があります。BTSの酸素療法ガイドラインでは、急性期の目標範囲を病態によって区別しています［3］。ただし、その目標範囲を運動時の共通中止基準へ置き換えることはできません。実際の運動では患者ごとの指示、症状、変化量、回復、施設基準に従います。

実施・変更・中止の境界

実施を検討する条件：医学的状態が安定し、活動許可、酸素管理の指示、必要な監視・介助体制が確認できており、症状に応じた負荷調整が可能な場合です。

方法変更を検討する条件：息切れ・疲労の増強、動作時の酸素化低下、回復遅延、強い咳嗽発作、姿勢不安定などがある場合は、運動強度、運動時間、休息、姿勢、手技を見直します。軽症に見える場合でも新しい症状があれば原因評価を優先します。

中止・緊急対応を要する状態：急激な呼吸状態の悪化、強い胸痛、失神、急な意識変化、重篤な不整脈が疑われる症状、その他の急変時には介入を中止し、施設の手順に従って報告・対応します。

本記事では全疾患に共通するSpO₂、心拍数、血圧などの数値的な中止基準を新設しません。適応・中止判断に必要な具体的閾値は、施設の規定、医師指示、疾患別の基準を確認してください。

評価は症状・運動・呼吸筋・排痰・酸素化・ADLを目的別に確認します

呼吸リハビリでは、全患者にすべての検査を実施する必要はありません。患者の主訴と活動上の問題を確認し、介入選択に影響する評価を追加します。

例えば、歩行時の息切れが問題であれば、安静時のSpO₂だけでは不十分です。歩行時の呼吸困難、呼吸数、酸素化、休息の必要性、下肢機能などを確認します。一方、排痰困難が主問題であれば、痰の性状、咳嗽の質、分泌物の貯留、喀出できるかを評価します。

介入選択に必要な呼吸リハビリ評価の使い分け
評価領域	評価の例	何を判断するか
呼吸困難	出現する動作、Borg、mMRC、回復時間、呼吸様式	症状が出現する負荷と動作調整の必要性
運動耐容能	6MWT、必要に応じてISWT・CPET、歩行・起立などの実動作	運動課題、初期負荷、反復量、耐容性
呼吸筋機能	MIP、必要に応じてMEP・SNIP、呼吸様式	呼吸筋力低下の有無と追加評価の必要性
咳嗽・排痰	咳の質、痰の量・粘稠度、喀出、必要時PCF	気道クリアランスを追加する必要があるか
酸素化・換気	SpO₂、酸素療法の指示、必要時の血液ガス情報	負荷や酸素管理に関する相談・調整の必要性
活動・生活	起居、トイレ、食事、入浴、更衣、歩行、外出	本人が改善したい活動と生活への影響

呼吸困難は「強さ」だけでなく「どの動作で起こるか」を確認します

Borgなどの呼吸困難尺度は、活動前後の症状を比較するために利用できます。ただし、同じBorg値でも、座位保持中なのか歩行後なのかで意味が異なります。必ず実施した課題と測定時点を記録します。

mMRCは生活動作での呼吸困難の程度を整理する指標として利用できますが、短時間の運動中の変化を連続的に測定する目的とは区別します。

機能検査は主問題が明確になってから追加します

6分間歩行試験（6MWT）は運動耐容能と動作時の症状を把握する評価の一つです。ただし、医学的に不安定な患者に無理に実施するものではありません。歩行試験の実施が難しい場合は、病棟内歩行、起立、ADLなど安全に実施できる課題から反応を確認します。

呼吸筋力や咳嗽力の検査も、患者の理解・測定努力・装具やデバイスの条件などで結果が変わります。単一の低値から呼吸筋トレーニングや排痰介助の適応を決めず、検査の妥当性と生活上の問題を照合します。

各検査の順番、測定条件、記録方法の詳細は、呼吸理学療法の評価項目｜順番・使い分け・記録例を参照してください。

評価所見別に6つの介入を使い分けます

介入の優先順位は、症状の種類だけではなく、病態、医学的な安全性、本人の目標、現在実施できる活動によって決めます。

以下では、6つの主問題について、評価で確認すること、介入候補、見送り・変更の境界、再評価を一続きに整理します。

① 動作時の息切れが強い場合：動作と呼吸の負担を調整する

息切れは、換気障害、動的肺過膨張、運動耐容能低下、筋力低下、循環器疾患、不安など、複数の要因で生じます。そのため、息切れの訴えだけで特定の呼吸練習を選ぶことは避けます。

優先評価：どの動作で息切れが生じるか、出現までの時間、呼吸様式、Borg、SpO₂、呼吸数、休息による回復、併存疾患を確認します。

介入候補：動作速度の調整、作業工程の分割、休息の挿入、上肢支持を利用した休息姿勢、呼吸と動作のタイミングの調整などを検討します。適応がある場合は口すぼめ呼吸などの方法を試し、本人の症状が軽減するか確認します。

見送り・変更の境界：呼吸方法を意識することでかえって呼吸困難が増す、過度な努力呼吸になる、めまいや疲労が増える場合は、呼吸方法の指導を中断・変更します。急な息切れの増悪では病態評価を優先します。

再評価：同じ生活動作におけるBorg、動作時間、休息回数、介助量、本人の負担感を確認します。

口すぼめ呼吸や前傾姿勢などは、一部のCOPD患者で呼吸困難の軽減に役立つ可能性があります。ただし、呼吸方法を変えるだけで運動耐容能が必ず改善するわけではありません［4］。

② 運動耐容能が低い場合：有酸素運動と筋力トレーニングを中心に検討する

医学的に安定している慢性呼吸器疾患患者で運動耐容能が低下している場合は、個別化した運動療法が呼吸リハビリの重要な構成要素になります［1］。

ただし、息切れが強いから運動量を一律に増やすのではなく、現在の運動耐容能、心肺機能、下肢筋力、酸素化、疲労、回復を確認して負荷を設定します。

優先評価：安全に実施できる歩行や起立、必要時の6MWTなど、運動中のBorg、SpO₂、心拍数、血圧、下肢疲労、休息後の回復を確認します。

介入候補：歩行や自転車エルゴメーターなどの有酸素運動、下肢を中心とした筋力トレーニング、短い運動と休息を組み合わせる方法、生活活動への応用を検討します。

見送り・変更の境界：医学的状態が不安定、酸素管理の指示が不明、症状が増悪する、運動後の回復が不十分な場合は、負荷の増加を見送り、必要に応じて医師と相談します。

再評価：同じ運動条件での持続時間、反復量、歩行能力、Borg、SpO₂、心拍反応、ADLでの耐容性を比較します。

COPDにおけるBorg・SpO₂・運動強度・中止判断を含む具体的な負荷設定は、COPDの運動処方｜Borg・SpO₂・止めどきの決め方で詳しく解説しています。

③ 呼吸筋力低下が疑われる場合：適応を確認してIMTを検討する

呼吸筋力の低下が疑われる場合は、まず病態と測定条件を確認します。息切れがあることだけでは、吸気筋力低下を診断できません。また、MIPが低い場合も、測定努力や理解、リークなどの影響を確認する必要があります。

優先評価：MIPなどの呼吸筋力指標、測定の再現性、呼吸様式、運動耐容能、呼吸困難、併存疾患を確認します。

介入候補：適応がある場合に、専用機器による吸気筋トレーニング（IMT）を検討します。目的は、呼吸筋の機能を改善することであり、全身の運動療法に必ず置き換わるものではありません。

見送り・変更の境界：医学的状態が不安定な場合や、実施によって胸部症状、著しい呼吸困難、めまいなどが生じる場合は、負荷をかけず原因を確認します。機器ごとの禁忌・注意事項も確認します。

再評価：MIPなどの呼吸筋力に加え、呼吸困難、運動耐容能、ADLへの変化を確認します。呼吸筋力が改善しても、それだけで生活機能が改善したとは判断しません。

ATS/ERSの呼吸リハビリテーションに関するステートメントでは、IMTの追加効果は評価項目によって異なり、全身運動療法への一律の上乗せ効果は確立していません［4］。IMTの負荷・回数・増減量については、IMTのやり方｜MIP負荷設定・回数・中止基準を参照してください。

④ 痰を出しにくい場合：気道クリアランスの必要性を判断する

痰がある患者すべてに徒手的排痰介助や胸部理学療法を実施する必要はありません。自力で分泌物を移動・喀出できるか、貯留によって症状や活動が制限されているかを確認します。

優先評価：咳嗽の質、痰の量・色・粘稠度、喀出状況、呼吸音、必要時のPCF、呼吸仕事量、嚥下・誤嚥リスクなどを確認します。

介入候補：効果的な咳嗽・ハフの指導、体位調整、active cycle of breathing techniques（ACBT）、適応に応じた呼気陽圧（PEP）を利用する方法などを検討します。方法は疾患、患者の理解・耐容性、専門職の経験に応じて選びます。

見送り・変更の境界：分泌物を自力で十分に喀出できている場合、追加の気道クリアランス手技が必要とは限りません。喀血、強い胸痛、循環・呼吸の不安定、体位により状態が悪化する場合は、手技を中止・見送り、担当医と相談します。

再評価：喀出しやすさ、咳嗽の負担、呼吸困難、呼吸音、必要な介助、疲労、患者の希望を確認します。喀痰量の増加だけを治療成功とは判断しません。

2025年のEuropean Respiratory Society（ERS）気管支拡張症ガイドラインでは、多くの成人気管支拡張症患者に気道クリアランス技術を指導することを強く推奨しています。一方、特定の方法が他の方法より優れるという根拠は十分ではなく、個別化が重要です［5］。

また、AARCのガイドラインでは、分泌物貯留の問題がないCOPDや合併症のない肺炎に対する気道クリアランス療法のルーチン実施は推奨されていません［6］。この違いからも、疾患名と分泌物の状態を区別して適応を判断します。

⑤ 運動時にSpO₂が低下する場合：測定条件と病態を確認する

運動時のSpO₂低下では、まず測定値の信頼性を確認するとともに、症状、酸素療法の設定、運動負荷、病態を評価します。運動中の低下は、患者によっては追加の医学的評価や酸素管理の相談が必要になる重要な所見です。

優先評価：安静時と運動中のSpO₂、測定波形・脈拍の一致、呼吸困難、運動内容、酸素デバイス・処方設定、回復過程を確認します。

介入候補：運動時間・強度・休息の調整、症状と酸素化の再評価、指示された酸素療法条件の確認、必要時の医師相談を行います。

見送り・変更の境界：処方目標からの逸脱、急な症状悪化、回復遅延、測定値と臨床所見の不一致などがある場合は、運動の継続や増負荷を見送って評価します。酸素流量や濃度の調整は施設手順・医師指示に従います。

再評価：同じ酸素条件、運動課題、補助具、測定時点でSpO₂、Borg、心拍、回復、活動遂行状況を比較します。

間質性肺疾患や重度COPDなどでは、運動時の酸素化を重要な安全指標として扱いますが、同じSpO₂値でも病態と指示により判断が異なります。患者ごとの運動時管理方針が不明な場合は、無理に課題を進めないでください。

⑥ 呼吸状態は安定しているがADLが進まない場合：生活活動を直接評価する

安静時の呼吸数やSpO₂が安定していても、食事、整容、更衣、トイレ、入浴、歩行などに困難が残ることがあります。原因は呼吸困難だけでなく、下肢筋力低下、疲労、心理面、生活環境などが重なります。

優先評価：具体的に困るADL、その工程、活動時間、息切れ、休息、介助量、筋力、使用する補助具を確認します。

介入候補：本人の目標とする生活動作の練習、作業の分割、動作速度の調整、休息の計画、適切な補助具の利用、活動量の調整、セルフマネジメント支援を検討します。

見送り・変更の境界：呼吸状態は安定していても、転倒リスクや過度な疲労、注意・理解の問題がある場合は、独力での実施を急がず環境や介助条件を整えます。

再評価：対象ADLの遂行、介助量、休息回数、息切れ、本人の満足度、病棟・自宅での再現性を確認します。

呼吸リハビリテーションは運動練習だけでなく、教育、行動変容、自己管理などを含む包括的な介入です［1］。安静時の数値が改善したことだけを成果とせず、実生活での活動と参加に結びつけます。

運動療法・呼吸方法の指導・IMT・排痰支援は目的が異なります

同じ「呼吸リハビリ」という言葉でまとめられていても、各介入の目的と適応は異なります。運動耐容能を改善したい患者に呼吸練習だけを続ける、分泌物貯留がない患者へ排痰手技を繰り返す、といった介入のミスマッチを避けることが重要です。

呼吸リハビリで用いる主な介入と適応判断の違い
介入	主な目的	検討する条件	注意点
有酸素・筋力トレーニング	運動耐容能・筋力・活動能力の改善	医学的に安定し、運動能力低下が活動制限に関係する	運動中の呼吸・循環反応に応じて負荷を調整
呼吸方法・姿勢の調整	動作時の呼吸困難や負担の軽減	本人の呼吸困難が特定の動作・姿勢で生じる	すべての呼吸法に共通した効果はない
IMT	吸気筋の機能改善	測定可能な呼吸筋力低下があり、適応と安全性を確認できる	全身運動療法の代わりにはならない
気道クリアランス	分泌物の移動・喀出を支援する	疾患と分泌物の状態から必要性が認められる	痰があるという理由だけで一律に実施しない
ADL・セルフマネジメント支援	生活活動の遂行と自己管理の改善	息切れ・疲労・環境の問題がADLを制限する	生活場面での変化を別に評価する

介入方法の選択に迷った場合は、「何を改善させたいか」「その問題を評価できているか」「選んだ介入による反応を確認できるか」を見直します。手技や機器を使うこと自体を目的にしません。

疾患によって呼吸リハビリの適応と優先順位は変わります

呼吸リハビリは呼吸器疾患を横断して利用されますが、根拠の強さや安全上の注意は疾患ごとに異なります。特定の疾患で有効とされた介入を、別の疾患にそのまま当てはめないことが重要です。

主な呼吸器疾患と介入の判断境界
疾患・状態	呼吸リハビリの位置づけ	追加で確認すること
安定期COPD	呼吸リハビリへの参加を強く推奨［1］	運動耐容能、息切れ、酸素化、筋力、ADL
COPD増悪による入院後	適切な時期の呼吸リハビリへの参加を強く推奨［1］	増悪からの回復、医学的安定性、再入院予防の支援
間質性肺疾患	呼吸リハビリへの参加を強く推奨［1］	運動時の酸素化、呼吸困難、病状の変化
肺高血圧症	条件付きで呼吸リハビリへの参加を推奨［1］	病態と循環動態、専門医の治療方針、運動の監視体制
気管支拡張症	運動能力低下に対する呼吸リハビリと、必要な気道クリアランスを検討［5］	分泌物、感染・増悪、喀血、運動耐容能
急性の呼吸状態悪化	まず医学的評価・治療方針と安全性を確認する	原因、呼吸・循環の安定性、介入許可

2023年ATSガイドラインの強い推奨は、呼吸リハビリという包括的プログラムへの参加に関するものです。個々の患者へ、呼吸法、IMT、排痰介助などすべての介入を一律に実施することを意味しません。

また、同ガイドラインの主な対象はCOPD、間質性肺疾患、肺高血圧症です［1］。気管支拡張症に対する排痰支援などは、2025年ERSガイドライン［5］のように、疾患別の資料も参照して判断します。

運動負荷・実施量・休息は反応を見ながら調整します

呼吸リハビリの運動療法では、最初に負荷の強さだけを決めるのではなく、どの反応があれば継続し、どの状態で減量・中止するかを確認します。

運動時間、頻度、強度、反復数は、患者の病態、運動耐容能、酸素療法、全身状態、生活目標に合わせて調整します。本記事の6分類に対して一律の運動量や呼吸練習の回数を設定することはしません。

運動を進めるときは負荷と症状を一緒に確認します

運動を実施できた場合でも、終了後に著しい呼吸困難や疲労が残るなら、同じ負荷を継続することが適切とは限りません。運動中と終了後の反応を記録し、回復の状況まで確認します。

呼吸リハビリの反応別・負荷調整の考え方
観察した反応	次の判断
症状が許容範囲で、安全に運動できる	現行負荷を継続し、活動目標と回復を確認する
運動中の息切れが強く、短時間で休止する	運動時間・強度・休息の配分を調整する
下肢疲労が主な制限因子となる	筋力・運動耐容能を再評価し、種目や負荷を調整する
SpO₂低下がみられる	測定の信頼性、症状、酸素指示、負荷を確認し、必要時相談する
休息後も症状・循環反応が回復しにくい	負荷を見直し、病態と追加評価の必要性を確認する
急激な呼吸困難・胸痛・失神などが生じる	運動を中止し、緊急対応手順に従う

呼吸練習と運動療法の負荷は別に管理します

呼吸方法の指導、IMT、全身運動療法、気道クリアランスでは、課題の目的と身体への負担が異なります。それぞれの実施内容、症状、回復、効果を分けて評価します。

特にIMTなどの抵抗負荷を用いる訓練は、全身運動の実施量を単純に置き換えるものではありません。運動療法と組み合わせる場合も、呼吸筋力と活動能力を別々に確認します。

症例で考える｜評価所見別の介入選択3例

以下は、評価所見から介入選択を考えるための架空症例です。実在する患者の記録ではなく、介入効果を保証するものではありません。実際には病態や医師指示、施設基準に応じて判断してください。

症例A：安定期COPDで歩行時の息切れが強い

状態：安定期COPDの患者。安静時の呼吸状態は安定しているが、病棟内歩行で息切れが強く、歩行距離を延ばせない。本人は「途中で何度も休まず、トイレまで歩きたい」と希望している。

症例A：動作時呼吸困難と運動耐容能低下への判断
段階	確認・介入内容	判断の理由
評価	歩行時Borg、SpO₂、心拍、呼吸数、下肢疲労、歩行距離、回復	息切れと活動制限の関係を整理する
介入候補	短い歩行と休息、個別化した運動療法、動作速度の調整	安全な活動量を確保し、耐容能改善を目指す
追加対応	本人が利用しやすい休息姿勢や呼吸方法を検討	息切れが活動を妨げる場面への対策
変更・相談	症状増悪、酸素化・循環反応の問題、回復遅延	運動負荷・管理方針を再評価する
再評価	同一条件の歩行、Borg、休息回数、トイレ移動の達成状況	運動能力と生活目標の双方を確認する

この症例では、息切れがあることを理由に運動を全面的に避けるのではなく、医学的な安全性を確保したうえで運動課題と休息を調整します。呼吸方法の指導だけで運動耐容能を改善しようとするのではなく、歩行・筋力などの運動療法と組み合わせて検討します。

症例B：気管支拡張症で痰が多く、喀出に負担がある

状態：気管支拡張症の患者。痰が多く、朝の喀出に時間がかかる。強い咳を繰り返すと疲労が増すが、本人は安全に痰を出す方法を身につけたいと希望している。病態と喀血の有無などを評価し、介入の安全性を確認する必要がある。

症例B：分泌物貯留と排痰困難への判断
段階	確認・介入内容	判断の理由
評価	痰の量・性状、咳嗽の質、呼吸困難、喀血、疲労、感染・増悪の徴候	排痰支援の必要性と禁忌・注意を確認する
介入候補	咳嗽・ハフの指導、適切な体位、必要に応じてACBTやPEP	分泌物の移動と安全な喀出を支援する
方法選択	本人の理解、好み、耐容性、介入前後の反応を比較	特定の手技を一律に選ばない
変更・相談	新たな喀血、胸痛、呼吸状態悪化、感染増悪の疑い	手技よりも医学的評価を優先する
再評価	喀出しやすさ、咳の負担、疲労、症状、本人が継続できるか	患者にとって有効な方法を選ぶ

この症例では、排痰量だけを目標にせず、痰を安全に喀出できるか、咳嗽による負担が減るかを確認します。2025年ERSガイドラインは気管支拡張症で気道クリアランスを重視していますが、最適な手技は患者ごとに選択します［5］。

症例C：間質性肺疾患で歩行時のSpO₂低下とADL制限がある

状態：間質性肺疾患の患者。安静時は会話可能だが、歩行や更衣で息切れが強まり、SpO₂低下がみられる。本人は「自宅で身の回りのことを続けたい」と希望している。運動時の酸素管理は担当医と共有する必要がある。

症例C：運動時酸素化低下とADL制限への判断
段階	確認・介入内容	判断の理由
評価	安静・動作時SpO₂、Borg、酸素指示、活動内容、回復、ADL	酸素化と生活制限を同じ条件で確認する
介入候補	医師指示下での安全な運動療法、活動の分割、休息、生活動作練習	活動能力と日常生活の両方を支える
連携	運動時の酸素管理目標と対応手順を医師・看護職と共有	独断の酸素設定変更を避ける
変更・相談	酸素化の悪化、強い呼吸困難、回復遅延、病状の変化	負荷変更と医学的評価の必要性を判断する
再評価	同一酸素条件での活動耐容性、Borg、SpO₂、更衣・移動の遂行	安全性と生活活動の両立を確認する

間質性肺疾患に対する呼吸リハビリは2023年ATSガイドラインで強く推奨されています［1］。ただし、運動時の低酸素化や病状の変化に注意し、患者の酸素管理と医学的状態に応じた負荷設定が必要です。

再評価は呼吸困難・運動耐容能・排痰・ADL・安全性を分けて行います

呼吸リハビリの介入後は、最初に改善したいと考えた問題について、同じ条件で変化を確認します。SpO₂、Borg、運動時間、喀痰量などのうち1つだけで治療効果を判定しません。

例えば、運動時間が延びても呼吸困難が強くなっている場合や、痰の喀出量が増えても疲労が強い場合があります。測定値、症状、活動能力、本人の負担、安全性を組み合わせて判断します。

呼吸リハビリ介入後の所見と次の判断
介入後の所見	次の判断
同じ歩行条件で息切れが軽減した	運動負荷・休息・ADLでの反応を確認し、進行を検討する
運動時間は延びたが強い疲労が残る	負荷・休息・運動内容を調整する
呼吸筋力は改善したが活動が変わらない	運動耐容能、ADL、他の制限因子を再評価する
排痰量は増えたが呼吸困難や疲労が強い	手技の必要性・方法・負担を見直す
運動時SpO₂低下が続く	測定条件、病態、酸素管理指示を確認して相談する
安静時は安定しているがADLが進まない	実際の生活動作と支援方法を見直す
新たな胸痛、急な呼吸困難などが出現	介入を中止し、施設の緊急対応手順に従う

測定条件をそろえて前回と比較します

SpO₂やBorg、運動能力を前回と比較する場合は、酸素療法、体位、補助具、介助、運動内容、実施時間、測定時点などを記録します。

歩行距離が延びた場合でも、前回と酸素条件や介助方法が異なれば、その差を明確にします。介入による能力変化と環境・実施条件の変化を区別することが重要です。

診療記録例：歩行時呼吸困難と負荷調整

以下は架空の記録例です。

医師指示の酸素療法条件下で病棟内歩行を実施。歩行中に呼吸困難の増強を認め、BorgおよびSpO₂、心拍数を確認した。胸痛やめまいの訴えはないものの、歩行の継続が困難となったため休止。休息により症状と測定値の回復を確認した。次回は同一酸素条件・補助具・経路で運動時の反応を比較し、歩行時間と休息配分の調整を検討する。酸素管理の指示と対応範囲については担当チームと共有する。

この記録例では、実施条件、症状と測定値、介入の変更理由、回復、次回の判断を分けています。実際の記録では、測定した数値、時点、酸素設定を具体的に記載してください。

病棟・在宅への申し送りでは介入条件と中止・相談の境界を共有します

呼吸器疾患患者では、訓練室でできた活動が病棟や自宅で同じように実施できるとは限りません。酸素機器の取り扱い、移動距離、休息場所、家族・介助者の対応、体調変化への連絡方法などを共有します。

呼吸リハビリにおける多職種の申し送り事項
項目	共有する内容
活動条件	安全に実施できた動作、距離、補助具、必要な介助
酸素管理	処方された酸素デバイス・設定、目標範囲、担当者への確認事項
症状	息切れが増す動作、休息による回復、疲労、胸部症状
気道クリアランス	必要性、本人が実施できる方法、負担、異常時の対応
生活動作	食事・更衣・入浴・移動の動作調整と休息方法
中止・相談	急な症状変化、酸素化の問題、回復遅延、医療チームへの連絡方法

セルフマネジメント支援では、本人が安全に活動を調整できるよう、無理のない活動配分や休息方法を説明します。ただし、医学的状態が不安定な場合に自己判断で運動負荷や酸素療法を変更することは勧めません。

根拠の強さと適用範囲｜包括的呼吸リハと個別手技を区別します

呼吸リハビリテーションの有効性は慢性呼吸器疾患を中心に示されていますが、包括的プログラムへの推奨と、個別の呼吸手技への推奨は同じではありません。

主な根拠と本記事での位置づけ
資料	対象・内容	判断上の注意
ATS 2023［1］	COPD、間質性肺疾患、肺高血圧症への呼吸リハビリ	包括的プログラムへの推奨であり、全手技の一律実施ではない
日本3学会合同ステートメント 2018［7］	呼吸リハビリの評価・介入・ADLなどの包括的整理	国内の実務上の基本資料として参照する
ERS 2025［5］	成人気管支拡張症の治療、気道クリアランスなど	疾患固有の推奨であり、他疾患へ一般化しない
ERS 2023［8］	成人気管支拡張症における気道クリアランス技術	方法間の優劣は明確でなく、患者ごとの選択が必要
AARC 2013［6］	入院患者の非薬物的気道クリアランス	COPD・単純な肺炎へのルーチン実施を支持しない
ATS/ERS 2013［4］	呼吸リハビリの構成要素とIMTなどの補助的介入	IMTの追加効果はアウトカムによって異なる

2023年ATSガイドラインは慢性呼吸器疾患の呼吸リハビリ参加について、対象と根拠の強さを明確にしています［1］。一方、気道クリアランス、IMT、呼吸方法などの具体的な適応は、それぞれの研究と疾患別の判断が必要です。

本記事の6分類、介入選択表、架空症例は、一次資料を参考に作成した独自の臨床判断整理です。正式な適応基準、治療用量、予後予測モデルを示すものではありません。

まとめ｜安全確認から評価所見別の介入選択・再評価へつなげます

呼吸リハビリでは、息切れ、運動耐容能低下、呼吸筋力低下、排痰困難、運動時SpO₂低下、ADL制限を分けて整理します。そのうえで、医学的安全性、病態、本人の生活目標に応じて、運動療法、呼吸方法の調整、IMT、気道クリアランス、活動調整を選びます。

特に、息切れがあるという理由だけで呼吸練習を優先すること、痰があるという理由だけで排痰介助を繰り返すこと、SpO₂の値だけで運動可否を固定することは避けます。介入後は症状、運動耐容能、活動、必要な介助、安全性を同じ条件で比較します。

「安全に実施できるか→主な問題は何か→どの介入が目的に合うか→どの反応で継続・変更・中止するか→生活で何が変わったか」を一続きに判断することが、呼吸リハビリの介入選択で重要です。

参考文献・一次情報

Rochester CL, Alison JA, Carlin B, et al. Pulmonary Rehabilitation for Adults with Chronic Respiratory Disease: An Official American Thoracic Society Clinical Practice Guideline. Am J Respir Crit Care Med. 2023;208(4):e7-e26. doi:10.1164/rccm.202306-1066ST.
U.S. Food and Drug Administration. Pulse Oximeters. FDA公式資料.
O’Driscoll BR, Howard LS, Earis J, Mak V. BTS guideline for oxygen use in adults in healthcare and emergency settings. Thorax. 2017;72(Suppl 1):ii1-ii90. doi:10.1136/thoraxjnl-2016-209729.
Spruit MA, Singh SJ, Garvey C, et al. An Official American Thoracic Society/European Respiratory Society Statement: Key Concepts and Advances in Pulmonary Rehabilitation. Am J Respir Crit Care Med. 2013;188(8):e13-e64. doi:10.1164/rccm.201309-1634ST.
Chalmers JD, Haworth CS, Flume P, et al. European Respiratory Society clinical practice guideline for the management of adult bronchiectasis. Eur Respir J. 2025;66(6):2501126. doi:10.1183/13993003.01126-2025.
Strickland SL, Rubin BK, Drescher GS, et al. AARC Clinical Practice Guideline: Effectiveness of Nonpharmacologic Airway Clearance Therapies in Hospitalized Patients. Respir Care. 2013;58(12):2187-2193. doi:10.4187/respcare.02925.
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会, 日本呼吸理学療法学会, 日本呼吸器学会. 呼吸リハビリテーションに関するステートメント. 2018. 日本呼吸器学会・公式公開資料.
Herrero-Cortina B, Lee AL, Oliveira A, et al. European Respiratory Society statement on airway clearance techniques in adults with bronchiectasis. Eur Respir J. 2023;62(1):2202053. doi:10.1183/13993003.02053-2022.

情報確認日：2026年10月13日。本記事は医療従事者向けの臨床判断支援を目的としています。実際の介入では、患者の病態、医師の治療方針、酸素処方、施設の安全管理基準、担当スタッフの専門性を優先してください。介入選択フローと症例は独自の実務解説であり、公式の治療プロトコルや数値的な中止基準ではありません。