療養病棟の再評価頻度は「何を評価するか」で異なる
療養病棟の再評価は、「月1回」「3か月ごと」のように一律の頻度で決まるものではありません。医療区分・ADL区分は毎日評価し、疾患別リハビリテーションの実施計画書は開始後の作成時期と、その後の定期的な説明・交付時期が定められています。さらに、標準的算定日数を超えた患者では、該当する要件によって1か月または3か月に1回以上の計画書作成が必要になる場合があります。
本記事では、療養病棟で混同しやすい「毎日・1か月・3か月・状態変化時」を、何を再評価するのかから整理します。PT・OT・STが計画書や病棟評価の更新時期を確認するときに活用してください。
先に結論：療養病棟では「再評価は○か月ごと」と一括りにせず、医療区分・ADL区分＝毎日、リハビリテーション実施計画書＝作成時＋原則3か月に1回以上、標準的算定日数超過後＝該当要件により1か月または3か月に1回以上、患者の状態変化＝必要に応じて臨床上の再評価と分けて確認するのがポイントです。
| 確認するもの | 主な頻度・時期 | 対象・位置づけ | 確認のポイント |
|---|---|---|---|
| 医療区分・ADL区分 | 毎日 | 療養病棟入院基本料の評価票 | 評価の手引きに沿って患者の状態を日々評価する |
| リハビリテーション実施計画書 | 開始後原則7日以内、遅くとも14日以内に作成 作成時およびその後原則3か月に1回以上 |
疾患別リハビリテーションを実施する患者 | 定期的な機能検査等を基に効果判定し、計画内容を説明・交付する |
| 標準的算定日数超過後の計画 | 1か月に1回以上または3か月に1回以上 | 標準的算定日数を超えて疾患別リハを継続する患者のうち、所定の要件に該当する場合 | どの要件で継続しているかを確認して頻度を判断する |
| 状態変化時の臨床再評価 | 必要時 | 安全性・介助量・訓練内容などの見直し | 定期的な期限を待たず、変化した項目を再確認する |
図版の「1か月」に注意：標準的算定日数を超えた患者すべてが一律に月1回となるわけではありません。改善が期待できる場合など、どの要件に基づいて疾患別リハビリテーションを継続しているかによって、1か月に1回以上または3か月に1回以上の扱いが分かれます。
医療区分・ADL区分は「毎日評価」が基本
療養病棟入院基本料に用いる医療区分・ADL区分等に係る評価票は、評価の手引きを用いて毎日評価することが示されています。月末やカンファレンスのときだけまとめて見直す評価ではありません。
ここでいう「毎日評価」は、PT・OT・STだけで完結するリハビリテーション評価という意味ではなく、療養病棟に入院する患者の状態について、医療区分・ADL区分等に係る評価票の該当項目を確認する制度上の評価です。
| 確認項目 | ポイント |
|---|---|
| 頻度 | 療養病棟に入院する患者について毎日評価する |
| 使用するもの | 医療区分・ADL区分等に係る評価票と評価の手引き |
| 月1回との違い | 月次カンファレンス等を行っていても、それによって毎日評価が月1回へ置き換わるわけではない |
| PT・OT・STが確認したいこと | ADLや状態変化に関する所見を、病棟で使用する評価票や多職種間の情報共有と矛盾させない |
評価票の具体的な記入方法や更新時の考え方は、療養病棟の医療区分・ADL区分評価票の書き方で詳しく整理しています。
リハ実施計画書は開始後7日以内を原則とし、その後は3か月に1回以上確認する
疾患別リハビリテーションを実施する場合、リハビリテーション実施計画書はリハビリテーション開始後、原則として7日以内、遅くとも14日以内に作成する必要があります。
さらに、計画書の作成時およびその後は、特段の定めがある場合を除き、3か月に1回以上、患者または家族等に計画書の内容を説明して交付し、その写しを診療録に添付します。
疾患別リハの計画書を時系列で整理すると
- 疾患別リハビリテーションを開始する
- 原則7日以内、遅くとも14日以内にリハビリテーション実施計画書を作成する
- 計画書作成時に内容を説明・交付する
- その後は、特段の定めがある場合を除き3か月に1回以上説明・交付する
- 標準的算定日数を超える場合は、該当する継続要件を別途確認する
したがって、療養病棟で疾患別リハビリテーションを行っているからといって、すべての患者について「毎月リハ実施計画書を作り直す」と一律に考える必要はありません。一方、標準的算定日数を超えて継続する患者では別の定めがあるため、次の区分を確認します。
令和8年度改定におけるリハビリテーション実施計画書・総合実施計画書の変更点は、令和8年度改定のリハ計画書・総合計画評価料の整理で確認できます。
標準的算定日数を超えた後は「1か月」と「3か月」を分けて確認する
標準的算定日数を超えて疾患別リハビリテーションを継続する場合は、どの規定に基づいて継続している患者なのかによって計画書の頻度が異なります。「標準的算定日数を超えた＝全員毎月」と覚えないことが重要です。
| 継続する場合 | 計画書の頻度 | 主な確認内容 |
|---|---|---|
| 治療を継続することにより状態の改善が期待できると医学的に判断され、所定の要件に該当する場合 | 継続することとなった日およびその後1か月に1回以上 | これまでの実施状況、前月との状態比較、今後の計画、改善の状態と継続理由など |
| 患者の疾患・状態等を総合的に勘案し、治療上有効と医学的に判断され、別の所定要件に該当する場合 | 継続することとなった日およびその後3か月に1回以上 | これまでの実施状況、患者の状態、今後のリハビリテーション計画など |
療養病棟では長期入院の患者も多いため、「前回の計画書がいつだったか」だけで次回日を決めるのではなく、まず算定している疾患別リハビリテーション、起算日、標準的算定日数、超過後の継続根拠を確認します。
実務上の確認順：「標準的算定日数を超えた」だけで頻度を決めず、①対象疾患、②起算日、③超過後の継続要件、④前回計画書の作成・説明日を確認すると、1か月と3か月の取り違えを防ぎやすくなります。
状態が変わったときは定期的な期限を待たずに臨床上の再評価を行う
毎日・1か月・3か月という制度上の時期とは別に、患者の状態が変わった場合は、安全性、介助量、実施方法、目標などを必要に応じて再評価します。これは「療養病棟では○日以内に再評価する」という一律の頻度を示すものではなく、臨床上の変化に応じた見直しです。
特に療養病棟では、身体機能だけでなく、全身状態、摂食嚥下、意識、離床耐性、治療方針などの変化によって、それまでの実施条件が適切でなくなることがあります。
| 変化 | 再確認すること | 次の判断 |
|---|---|---|
| 離床耐性の低下 | 血圧・脈拍・SpO₂・症状、座位や離床の継続可否 | 離床方法、負荷量、介助方法を見直す |
| 転倒・転倒未遂 | 移乗能力、立位安定性、環境、介助量 | 移乗方法や見守り・介助条件を見直す |
| 摂食嚥下の変化 | むせ、食事姿勢、摂取量、覚醒、呼吸状態 | ST・看護師・医師・管理栄養士等と方針を共有する |
| 発熱・感染・全身状態の変化 | リハ実施の安全性、活動耐容能、治療内容 | 実施内容の変更・中止・再開条件を検討する |
| ADL・介助量の変化 | 実際の病棟ADL、移動・移乗方法、多職種間の認識 | ケア方法やリハ目標、必要な評価を見直す |
重要なのは、状態変化時の臨床再評価と、医療区分・ADL区分評価票やリハビリテーション実施計画書の制度上の頻度を混同しないことです。患者の状態が変われば臨床上の確認は必要ですが、それだけで各書類の算定・作成要件が同じ頻度へ変わるわけではありません。
「月1回算定できる」と「計画書を毎月作る」は同じ意味ではない
リハビリテーション総合計画評価料は、対象となる患者について多職種で計画を策定・評価した場合に、患者1人につき1月に1回に限り算定できる評価料です。一方、疾患別リハビリテーションの実施計画書は、特段の定めがある場合を除き、作成時およびその後3か月に1回以上の説明・交付が基本です。
この2つは目的とルールが異なるため、「評価料が月1回算定可能だから、すべての患者のリハ実施計画書も毎月作成しなければならない」とは整理しません。
| 項目 | 頻度の考え方 | 主な役割 |
|---|---|---|
| リハビリテーション総合計画評価料 | 患者1人につき1月に1回に限り算定可能 | 多職種で総合的なリハビリテーション計画を策定・評価する |
| リハビリテーション実施計画書 | 作成時およびその後原則3か月に1回以上説明・交付 | 疾患別リハビリテーションの効果判定と計画を整理する |
| 標準的算定日数超過後 | 該当要件によって1か月または3か月に1回以上 | 疾患別リハを継続する理由と今後の計画を明確にする |
病棟では「何の再評価か」を先に確認すると迷いにくい
再評価日を決めるときは、先にカレンダーを見るのではなく、何を更新しようとしているのかを確認します。制度上の評価と臨床上の再評価を分けるだけでも、頻度の取り違えを減らせます。
迷ったときの確認順
- 何を再評価するのかを確認する
- 医療区分・ADL区分なら毎日評価を確認する
- 疾患別リハの計画書なら開始日・前回作成日・3か月の時期を確認する
- 標準的算定日数を超えているならどの継続要件に該当するかを確認する
- 状態変化がある場合は、制度上の期限とは別に安全性・介助量・訓練内容を再評価する
病棟内のカンファレンスを週1回、月1回などで設定すること自体は院内運用として考えられます。ただし、その院内スケジュールを「療養病棟の公式な再評価頻度」として扱わないようにします。公式要件と院内の確認日を分けて管理することが重要です。
療養病棟の再評価頻度でよくある質問
Q1. 医療区分・ADL区分は月1回まとめて評価すればよいですか？
いいえ。療養病棟に入院する患者については、医療区分・ADL区分等に係る評価票の評価の手引きを用いて毎日評価することが示されています。月次カンファレンス等を実施していても、それによって毎日評価が月1回へ置き換わるわけではありません。
Q2. リハビリテーション実施計画書は毎月作成する必要がありますか？
すべての患者で一律に毎月作成するわけではありません。疾患別リハビリテーションでは、開始後原則7日以内、遅くとも14日以内に計画書を作成し、特段の定めがある場合を除いて、作成時およびその後3か月に1回以上、説明・交付します。ただし、標準的算定日数を超えて継続する患者では、該当する要件によって1か月に1回以上の作成が必要になる場合があります。
Q3. 患者の状態が変わっても、次の3か月評価まで待ってよいですか？
制度上の定期的な計画書作成・説明時期と、患者の状態変化に対する臨床上の再評価は分けて考えます。離床耐性、介助量、摂食嚥下、全身状態などが変化した場合は、必要に応じて安全性や実施条件を再評価し、計画変更や多職種への相談につなげます。
Q4. 標準的算定日数を超えたら全員が月1回評価になりますか？
一律ではありません。標準的算定日数を超えて疾患別リハビリテーションを継続する場合は、患者がどの継続要件に該当するかによって、リハビリテーション実施計画書を1か月に1回以上作成する場合と、3か月に1回以上作成する場合があります。起算日だけでなく、継続根拠まで確認してください。
次に確認したい記事
参考文献・公式資料
- 厚生労働省．医療区分・ADL区分等に係る評価票（療養病棟入院基本料）．令和8年度診療報酬改定．厚生労働省資料．
- 厚生労働省保険局医療課．診療報酬の算定方法の一部改正に伴う実施上の留意事項について．令和8年3月5日 保医発0305第6号．令和8年度診療報酬改定について．
- 厚生労働省．リハビリテーション総合計画評価料．中央社会保険医療協議会 診療報酬調査専門組織資料．厚生労働省資料．
- 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定 III-4 質の高いリハビリテーションの推進．厚生労働省資料．
診療報酬の取扱いは改定・疑義解釈・事務連絡等で更新されることがあります。実際の算定・書類運用では、最新の厚生労働省資料、地方厚生（支）局の通知、院内の医事・診療情報管理部門等の運用も併せて確認してください。
著者情報
rehabilikun（理学療法士）
rehabilikun blogを2022年4月に開設。急性期・回復期・療養病棟、介護福祉施設、訪問リハビリテーションでの臨床経験をもとに、理学療法評価、臨床手順、記録用紙、医療制度など、リハビリテーション専門職の実務に役立つ情報を発信しています。
現在は療養病院に勤務し、脳卒中、褥瘡・創傷ケア、リハビリテーション栄養、呼吸リハビリテーションを中心に臨床・教育活動を行っています。制度記事では、厚生労働省の通知・疑義解釈などの一次情報を確認し、臨床現場で何を確認すればよいかまで整理することを重視しています。
保有資格
- 脳卒中認定理学療法士
- 褥瘡・創傷ケア認定理学療法士
- 登録理学療法士
- 3学会合同呼吸療法認定士
- 福祉住環境コーディネーター2級
