新卒 PT の手取り計算｜月給（総支給）から差し引きを最短で見抜く

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PT の手取り計算｜月給（総支給）から「差し引き」を最短で見抜く

【面接で使える】給与条件の確認テンプレを見る

手取りは、総支給（額面）から社会保険（健康保険・厚生年金・雇用保険）と税金（所得税・住民税）が引かれて決まります。結論として、新卒 PT が求人比較で迷わないコツは、「総支給」ではなく「基本給・固定残業・手当の内訳」を数字で分解して、差し引きのブレ幅を先に潰すことです。

本記事では、計算の順番（どこから引かれるか）、控除の目安（何が増えると手取りが減るか）、初年度に起きやすいズレ（住民税・賞与・固定残業）を、現場で使える形に整理します。

手取り計算の流れ｜最短 3 ステップで概算する

厳密にやるほど手間が増えるため、まずは概算→面接で内訳回収→再計算の順が効率的です。ざっくりの手取りを出すだけなら、次の 3 ステップで十分に判断材料になります。

  1. 総支給（月給）を確認する（通勤手当は非課税枠があるため、別扱いにして OK ）
  2. 社会保険を引く（標準報酬月額で決まるため、手当が増えると控除も増えやすい）
  3. 所得税（月次）と住民税（原則 翌年 6 月〜）を引く

この段階で「概算の手取りレンジ」が出ます。求人比較は同じ条件（住民税あり／なし、扶養あり／なし、通勤費扱い）に揃えてから行うと、見誤りが激減します。

控除の内訳｜どれが増えると手取りが減る？

新人が詰まりやすいのは「総支給が上がったのに、手取りが思ったほど増えない」現象です。これは、社会保険や税金が連動して増えるために起きます。まずは、控除の全体像をテーブルで押さえてください。

給与から差し引かれる主な控除（新卒 PT が押さえる範囲）
区分 代表例 増えやすい条件 見落としポイント
社会保険 健康保険、厚生年金、雇用保険 基本給・課税手当が増える（標準報酬月額が上がる） 「手当で総支給を盛る」求人は、控除も増えて手取りが伸びにくい
税金 所得税（毎月）、住民税（翌年 6 月〜） 課税所得が増える、扶養がない、控除が少ない 入職初年度は住民税が未開始で、翌年に手取りが落ちて見える
会社独自 社宅費、組合費、財形、互助会 制度加入、社宅利用など 明細の「控除」欄に小さく載る。求人票に書かれないこともある

概算の早見｜控除率でラフに見積もると失敗しにくい

まずは「社会保険＋税」で総支給の 18〜22％前後が引かれると仮置きすると、初動の比較がラクになります（扶養・地域・保険料率・課税手当の比率で上下します）。住民税が始まる翌年 6 月以降は、同じ総支給でも手取りが一段下がって見える点に注意してください。

総支給から手取りを概算する目安（住民税ありの想定）
総支給（月） 控除率の目安 手取り概算 コメント
200,000 円 18%〜22% 約 156,000〜164,000 円 ここから社宅費などの独自控除があるとさらに下がる
220,000 円 18%〜22% 約 172,000〜180,000 円 手当比率が高いと「上がった感」が出にくい
240,000 円 18%〜22% 約 187,000〜197,000 円 固定残業が多い求人は、手取りの割に働き方が重くなる
260,000 円 18%〜22% 約 203,000〜213,000 円 翌年から住民税が乗ると、見かけの増加が薄れる

ここでのポイントは「当てに行く」よりも、比較の軸を揃えることです。面接では、総支給を聞いて終わりにせず、必ず基本給・手当・固定残業の内訳を数値で回収してください。

例で掴む｜総支給 24 万円でも手取りがブレる理由

同じ総支給でも、内訳次第で手取りは変わります。よくあるのは「手当や固定残業で総支給を上げている」パターンで、控除が増えやすく、昇給・賞与のベースになりにくい点がネックです。

総支給 240,000 円の 2 パターン比較（イメージ）
パターン 内訳の特徴 起きやすいこと 面接で聞くべき
A：基本給が厚い 基本給が高く、手当・固定残業は控えめ 昇給・賞与のベースが安定しやすい 賞与算定の対象項目（基本給のみか、手当込みか）
B：手当・固定残業で盛る 資格・職務・固定残業の比率が高い 控除が増えて手取りが伸びにくい／残業が常態化しやすい 見なし時間、超過時の割増、直近の残業実績

現場の詰まりどころ｜新人が計算でつまずく 5 つ

「計算が難しい」よりも、「比較の前提が揃っていない」ことで混乱するケースがほとんどです。ここを先に固定すると、求人比較が一気にラクになります。

手取り計算で詰まりやすいポイントと、最短の回避策
詰まりどころ 起きること 最短の回避策
住民税を忘れる 初年度は手取りが高く見え、翌年に落ちて焦る 翌年 6 月以降の手取りを前提に家賃・固定費を決める
通勤費を総支給に混ぜる 求人比較の数字がブレて、実質が読めない 通勤費は「別枠」で扱い、比較は課税分で揃える
固定残業の時間数が曖昧 超過分の支払いが不明で、残業が常態化しやすい 見なし時間／超過時の割増／支給実績をセットで確認
住宅手当をもらえる前提にする 名義・距離・世帯主要件で対象外になる 支給条件（世帯主／名義／距離）を先に聞く
賞与の期待値がズレる 「寸志のみ」「満額対象外」で年収が下振れする 初年度の支給ルールと評価基準を同時に確認

面接で回収する｜手取りを読み違えない質問テンプレ

新卒でも「交渉」より先に、まずは条件の透明化が最優先です。次の 3 点が数値で揃うだけで、手取りの見込みと働き方のズレが大きく減ります。

  • 基本給・各手当・固定残業の金額（内訳を数字で）
  • 固定残業の見なし時間、超過時の割増率、支給の運用実績
  • 住宅・資格・皆勤などの支給条件と、賞与算定の対象項目

一言テンプレ：「長く働く前提で条件を整理したいので、基本給・手当・固定残業の内訳と、見なし時間と超過時の支払いを数値で教えていただけますか。」

FAQ

各項目名をタップ（クリック）すると回答が開きます。もう一度タップで閉じます。

手取りは「総支給の何％」で見ればいい？

まずは住民税ありで18〜22％前後が控除と仮置きすると、求人比較の初動がラクになります。扶養・保険料率・課税手当の比率で上下するため、面接では内訳を回収して再計算してください。

住民税はいつから引かれる？

一般に、給与からの特別徴収は翌年 6 月から翌年 5 月までの 12 回で行われます。入職初年度は住民税が未開始で手取りが高く見えやすいため、家賃や固定費の決定は翌年の手取りも想定して行うのが安全です。

固定残業代がある求人は避けるべき？

一概に NG ではありませんが、見なし時間と超過時の支払いが明確か、そして実際の残業実績と整合するかが判断軸です。時間数が曖昧な場合は、具体的な運用を必ず確認してください。

通勤手当は手取り計算にどう入れる？

通勤手当は非課税枠があるため、比較をシンプルにするなら「通勤費は別枠」で考え、課税される給与（基本給・手当・固定残業）で軸を揃えるのがコツです。

同じ総支給でも手取りが違うのはなぜ？

課税手当の比率、社会保険の標準報酬月額、固定残業の扱い、社宅費などの独自控除で差が出ます。特に「手当で総支給を高く見せる」求人は、控除が増えて手取りが伸びにくいことがあります。

おわりに

手取りの比較は「条件を確認 → 内訳を数値で回収 → 同じ前提に揃えて再計算 → 面接でズレを潰す」の順で進めると、生活設計と働き方のミスマッチが減ります。面談前の準備を最短で整えるなら、マイナビコメディカルの面談準備チェック＆職場評価シートで質問を手元に揃えてから臨むと安心です。

参考文献

著者情報

rehabilikun（理学療法士）

rehabilikun blog を 2022 年 4 月に開設。医療機関／介護福祉施設／訪問リハの現場経験に基づき、臨床に役立つ評価・プロトコルを発信。脳卒中・褥瘡などで講師登壇経験あり。

  • 脳卒中 認定理学療法士
  • 褥瘡・創傷ケア 認定理学療法士
  • 登録理学療法士
  • 3 学会合同呼吸療法認定士
  • 福祉住環境コーディネーター 2 級

専門領域：脳卒中、褥瘡・創傷、呼吸リハ、栄養（リハ栄養）、シーティング、摂食・嚥下

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