運動量増加機器加算とは？対象機器・150点・算定要件【2026】

運動量増加機器加算とは？2026年は上肢・下肢それぞれ150点

運動量増加機器加算は、脳卒中または脊髄障害の急性発症に伴う運動機能障害がある患者に対し、対象となる運動量増加機器を使用して脳血管疾患等リハビリテーションを行った場合に算定する加算です。

2026年度診療報酬改定では算定回数の扱いが変更され、上肢の運動機能障害に機器を用いた場合150点、下肢の運動機能障害に機器を用いた場合150点を、それぞれ月1回算定できる仕組みになりました。

重要なのは、「ロボットや電気刺激機器を使えば算定できる」という加算ではないことです。対象患者、施設基準、使用する医療機器、リハビリテーション計画のすべてを確認します。

2026年度改定におけるリハ領域全体の変更は、
令和8年診療報酬改定リハ領域まとめ
から確認できます。

2026年改定で何が変わった？月1回から上肢・下肢それぞれ月1回へ

2026年度改定の変更点は、上肢と下肢を分けて算定できるようになったことです。

改定前は、運動量増加機器加算として月1回150点を加算する構造でした。そのため、上下肢の両方に運動機能障害があり、それぞれ異なる機器を使って訓練する場合でも、算定回数は月1回でした。

2026年度改定では、厚生労働省が「上下肢ともに麻痺等の運動機能障害がある場合、上肢及び下肢に対して異なる種類の運動量増加機器が用いられる」と整理し、算定回数制限を拡大しました。

したがって、対象要件を満たす患者に上肢と下肢の双方で対象機器を使用している場合は、上肢150点＋下肢150点となり、月内で合計300点となる場合があります。

運動量増加機器加算の対象患者｜脳卒中・脊髄障害で発症60日以内

対象患者は、脳卒中または脊髄障害の急性発症に伴う上肢または下肢の運動機能障害があり、発症日から起算して60日以内の患者です。

つまり、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定している患者全員が対象になるわけではありません。

たとえば脳腫瘍や多発性神経炎など、脳血管疾患等リハビリテーション料の対象となる疾患であっても、運動量増加機器加算の患者要件にそのまま該当するとは限りません。

脳卒中なら全員対象ではない

脳卒中患者でも、機器を使用する対象となる上肢・下肢の運動機能障害が確認できなければ、この加算の対象として整理できません。

算定前は病名だけでなく、発症日と運動機能障害の所見を確認します。

発症60日以内とは？入院日ではなく発症日から数える

運動量増加機器加算の60日は、入院日やリハ開始日ではなく「発症日」から起算します。

特に急性期病院から回復期リハビリテーション病棟へ転院した患者では、「当院入院から60日」と考えないよう注意が必要です。

例｜発症20日目に転院した場合

脳卒中発症から20日後に回復期病院へ転院した場合、転院日から新たに60日が始まるわけではありません。

運動量増加機器加算の患者要件では、あくまで脳卒中等の発症日から起算した60日以内かを確認します。

施設基準は？脳血管疾患等リハ（Ⅰ）または（Ⅱ）が前提

運動量増加機器加算は、脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）または（Ⅱ）の施設基準に適合し、届出を行っている保険医療機関で算定します。

脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）〜（Ⅲ）の人員・設備・届出の違いは、
脳血管疾患等リハビリテーション料の施設基準
で整理しています。

対象機器は？「ロボットなら何でもよい」わけではない

運動量増加機器加算で使用する機器は、診療報酬上「運動量増加機器」として位置づけられた特定診療報酬算定医療機器であることを確認します。

厚生労働省の「特定診療報酬算定医療機器の定義等について」では、たとえば次のような機能を持つ機器が運動量増加機器として整理されています。

• 上肢を装置に固定し、設定された適切な可動域で訓練を行うもの
• ロボット脚などによって立脚・遊脚動作の補助等を行うもの
• 電気刺激によって足を背屈させ、歩行を改善させるもの

同じような訓練目的の機器でも、薬事承認上の一般的名称や保険適用区分が異なれば、運動量増加機器加算の対象とは限りません。

誰が計画を作る？医師・PT・OTが告示上の計画策定者

算定告示では、当該保険医療機関の医師、理学療法士または作業療法士が、運動量増加機器を用いたリハビリテーション計画を策定することとされています。

その計画に基づき対象機器を用いて、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行います。

言語聴覚士や看護師などがチーム医療へ関与すること自体とは別に、この加算の算定告示で計画策定者として明記されている職種は医師・PT・OTです。

計画書には何を書く？別紙様式21の必須確認項目

現行のリハビリテーション実施計画書（総合実施計画書）では、運動量増加機器加算を算定する場合の記載欄が設けられています。

別紙様式21では「運動量増加機器加算を算定する」にチェックした上で、少なくとも次の内容を確認します。

2026年改定では上肢・下肢をそれぞれ算定できるため、どちらの運動機能障害に対して、どの機器を、何を目的として使うのかが追える計画にしておくことが特に重要です。

上肢と下肢は同月に両方算定できる？2026年からそれぞれ月1回

2026年度改定後は、上肢と下肢についてそれぞれ月1回150点という構造です。

ケース1｜上肢だけ対象機器を使用

脳卒中後に上肢運動機能障害があり、上肢用の対象機器を使って計画的にリハビリテーションを実施した場合です。

整理：その他の要件を満たせば、上肢の運動機能障害に対する150点を月1回算定します。

ケース2｜下肢だけ対象機器を使用

下肢運動機能障害に対して、対象となる歩行・下肢訓練機器を使用する場合です。

整理：その他の要件を満たせば、下肢に対する150点を月1回算定します。

ケース3｜上下肢ともに対象機器を使用

上下肢の双方に運動機能障害があり、それぞれについて適切な対象機器を使用してリハビリテーションを行う場合です。

整理：上肢150点、下肢150点をそれぞれ月1回算定する構造となり、要件を満たせば合計300点となります。

ケース4｜同じ部位で何度も機器を使用

1か月の中で上肢用機器を複数回使用した場合でも、加算そのものを毎回150点算定するわけではありません。

整理：上肢については月1回、下肢についても月1回が上限です。

150点は訓練1回ごと？疾患別リハの点数とは別に考える

運動量増加機器加算の150点は、機器を使った1単位ごとに加算する点数ではありません。

対象機器を使って、脳血管疾患等リハビリテーション料を算定すべきリハビリテーションを行った場合に、H003-2 リハビリテーション総合計画評価料の所定点数へ加算します。

レセプト摘要欄は？継続算定では医学的必要性を確認

運動量増加機器加算では、機器使用に有効性が認められ、継続すべき医学的必要性があるとして加算をさらに算定する場合、診療報酬明細書の摘要欄に医学的必要性を記載する取扱いがあります。

厚生労働省の記載要領では、該当する場合のコメントコードとして「医学的な必要性（運動量増加機器加算）」が設定されています。

院内記録の例

右上肢麻痺に対し運動量増加機器を使用。前月と比較し随意運動範囲の改善を認めるが、反復運動には介助を要する。機器を用いた反復練習による運動量確保を継続する医学的必要性があるため、今月も計画に基づき実施する。

これは記録の考え方を示す例であり、実際の摘要記載や院内運用は患者の状態、使用機器、審査支払機関への請求方法等に合わせて確認してください。

算定前チェック｜対象・60日・機器・計画の順で確認する

運動量増加機器加算は、機器名から確認するよりも患者要件から順番に確認すると漏れを減らせます。

その上で、脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）または（Ⅱ）の施設基準、実際のリハ実施、月内の算定回数を確認します。

運動量増加機器加算でよくある間違い｜2026年は旧ルールに注意

2026年度改定後は、過去の記事や院内資料に残った「月1回150点」の旧表記に特に注意が必要です。

運動量増加機器加算のFAQ

2026年度改定後に特に迷いやすい、上肢・下肢の同月算定、60日、対象機器、計画書について整理します。

まとめ｜2026年は「対象・60日・上肢下肢・機器・計画」で確認する

運動量増加機器加算は、脳卒中または脊髄障害の急性発症に伴う上肢・下肢の運動機能障害がある患者に、対象となる運動量増加機器を用いて脳血管疾患等リハビリテーションを行った場合の加算です。

対象患者は発症日から起算して60日以内で、脳血管疾患等リハビリテーション料（Ⅰ）または（Ⅱ）の施設基準が前提です。

2026年度改定では、上肢150点・下肢150点をそれぞれ月1回算定できる構造へ変更されました。上下肢双方で要件を満たせば、月内で計300点となる場合があります。

算定では点数だけでなく、対象機器であること、医師・PT・OTによる計画策定、適応疾患・発症日・障害所見・使用機器・実施予定期間の記録までセットで確認することが重要です。

参考資料

本記事は、2026年度診療報酬改定後の厚生労働省の告示・通知・様式を優先して整理しています。算定可否を最終判断する際は、最新の告示・通知・疑義解釈および地方厚生局等の案内を確認してください。

1. 厚生労働省. 診療報酬の算定方法 第7部リハビリテーション H003-2 リハビリテーション総合計画評価料.
   厚生労働省
2. 厚生労働省. 特掲診療料の施設基準等. リハビリテーション総合計画評価料の注4に規定する患者.
   厚生労働省
3. 厚生労働省. 令和8年度診療報酬改定 15. 医療技術の適切な評価.
   厚生労働省
4. 厚生労働省. リハビリテーション実施計画書（総合実施計画書）別紙様式21.
   厚生労働省
5. 厚生労働省. 特定診療報酬算定医療機器の定義等について.
   厚生労働省
6. 厚生労働省. 診療報酬請求書等の記載要領等について.
   厚生労働省

著者情報

rehabilikun（理学療法士）です。rehabilikun blogを2022年4月に開設。急性期・回復期・療養病棟、介護福祉施設、訪問リハビリテーションでの臨床経験をもとに、理学療法評価、臨床手順、記録用紙、医療制度など、医療従事者の実務に役立つ情報を発信しています。

現在は療養病院に勤務し、脳卒中、褥瘡・創傷ケア、リハビリテーション栄養、呼吸リハビリテーションを中心に臨床・教育活動を行っています。本記事では2026年度改定後の運動量増加機器加算について、対象患者、60日の起算、対象機器、上肢・下肢の算定回数、計画書・レセプトまで実務で確認しやすい形に整理しました。

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