物理療法は時代遅れ？疾患別の根拠と使いどころ・中止判断

物理療法は時代遅れ？現在の使いどころ

物理療法は時代遅れではありません。ただし、温熱・TENS・NMES・FES・治療用超音波などを、すべての患者に有効な手段として使用することも適切ではありません。現在は、疾患別のガイドライン、介入目的、安全条件、実施後の反応を踏まえて選択することが重要です。

たとえば、変形性関節症や腰痛では推奨されない電気療法がある一方、脳卒中後の運動機能障害では条件付きで電気刺激を検討できる場合があります。この記事では、PT・OTが物理療法を使う場面、見送る場面、変更・中止する場面を、疾患別の根拠と実務上の判断から整理します。

結論は、機器が新しいか古いかではなく、「誰に、何のために、どの根拠で使うか」で判断することです。

結論｜物理療法は疾患・病態によって判断が変わる

物理療法の有効性は、機器名だけでは判断できません。同じ電気刺激でも、変形性関節症の症状管理と脳卒中後の運動機能障害では、推奨や使用条件が異なります。

この表は、英国のガイドラインに基づく代表例です。NICE NG252は慢性神経疾患などを対象とする指針で、成人の脳卒中リハビリテーションは対象外です。脳卒中後の上肢電気刺激については、NG236など該当する指針を確認してください。

海外の推奨を日本のすべての患者へ一律に適用するのではなく、対象疾患、病期、治療目標、国内の関連指針、施設の実施条件も確認します。

物理療法が時代遅れと言われる理由

物理療法が古いと受け止められる背景には、機器の使用状況の変化と、受動的な治療だけでなく能動的な運動・活動を重視するリハビリテーションへの変化があります。ただし、機器の使用頻度が減ったことと、有効性が否定されたことは区別する必要があります。

Abeらによる日本の理学療法士を対象とした調査と、その5年後の追跡研究では、多くの物理療法機器で使用頻度の低下傾向がみられた一方、電気刺激機器では利用の増加が報告されました［2,3］。これらは機器の利用状況を調べた研究であり、治療効果を直接検証したものではありません。

生野公貴氏による2026年の総説でも、物理療法の臨床利用の変化と、神経・内部障害・運動器領域における新たな応用が整理されています［1］。物理療法は一律に不要になったのではなく、対象と目的に応じた選択が求められています。

見直したいのは、目的のないルーチン使用

物理療法を単に「運動療法の前処置」と位置づけるだけでは不十分です。疼痛管理、筋収縮の補助、歩行中の動作支援など、それぞれの介入目的と根拠を確認します。

物理療法の適応判断フロー｜使用・見送り・中止を決める

物理療法を選ぶときは、機器名より先に患者の問題、疾患別の根拠、安全性を確認します。以下の図は、その判断を整理するための実務フローです。

判断が分かれる3つの場面

① 使用を支持する根拠が確認できない場合：機器の使用をいったん見送り、対象疾患のガイドラインや代替介入を確認します。根拠が不十分であることと、効果が絶対にないことは同義ではありません。

② 安全性を確認できない場合：禁忌・注意事項の確認を優先します。必要に応じて医師や関連職種に相談し、実施の可否を判断します。

③ 実施後に期待する反応が得られない場合：評価時期、刺激条件、目的、患者の負担を確認します。効果が乏しい場合は変更を、有害反応や症状悪化が生じた場合は中止と状態評価を優先します。

図の分岐は臨床推論を整理するためのものであり、すべての患者に共通する固定的な治療プロトコルではありません。

温熱・TENS・NMES・FES・超音波の使い分け

各モダリティには異なる作用と目的があります。名称だけで選ばず、対象疾患での根拠と、実施後に確認したい反応を組み合わせて考えます。

この表は各手段の一般的な使用目的を整理したものであり、記載した目的に対してすべての疾患で有効性が確立していることを意味しません。実施の可否は、疾患別の根拠と安全条件で判断してください。

FESとNMESは、目的と課題との関係で整理する

NMESは電気刺激によって筋収縮を誘発する方法です。一方、FESは電気刺激による筋収縮を、歩行や上肢動作などの機能的な活動と関連づけて使用する考え方です。

両者は機器の機能や臨床上の使い方が重なる場合もあります。名称だけで完全に区別するのではなく、どの筋に、どのタイミングで刺激し、何を改善したいのかを明確にします。

特に下肢FESでは、上位運動ニューロン障害に伴う運動機能障害かどうかに加え、歩行の問題、装着能力、刺激に対する反応、継続的なフォローアップが可能かを確認します［8］。

治療用超音波と超音波画像評価は別の技術

治療用超音波は、音響エネルギーを用いた治療手段です。一方、超音波画像評価は、筋厚や筋・関節の動態などを観察する評価手段です。

超音波画像評価が有用であることを、そのまま治療用超音波の有効性の根拠として扱わないようにしてください。

物理療法を始める前の禁忌・安全確認

安全確認では、機器固有の禁忌だけでなく、対象部位の状態、全身状態、患者の理解や反応を確認します。禁忌・注意事項はモダリティと製品によって異なるため、取扱説明書と施設の安全管理手順を優先してください。

たとえば、ACPINの2022年FESガイドラインでは、ペースメーカー装着者は使用可否について循環器専門医に相談することが示されています［8］。このような場合、療法士だけで安全と判断して通電を開始しないことが重要です。

実施中に強い疼痛、熱傷を疑う皮膚変化、胸部症状、急な体調悪化などが生じた場合は刺激を停止し、患者の状態を評価して必要な医療対応につなげます。

物理療法を継続・変更・中止する判断

物理療法の実施後は、期待した反応だけでなく、有害反応や患者の負担も確認します。短時間で変化がなかったことだけで無効と断定せず、介入の目的に応じた評価時期を設定します。

たとえば、TENS後に一時的な疼痛軽減が得られたとしても、それだけで長期的な活動・機能改善が証明されたわけではありません。症状の変化と生活機能への影響は区別して評価します。

また、物理療法を必ず運動療法の前処置として使用する必要はありません。疼痛管理、筋収縮の補助、機能的動作の支援など、目的に応じた役割を設定します。

物理療法の記録例｜目的・条件・反応・次回方針

物理療法の記録では、機器名と実施時間だけでなく、なぜ選んだか、何を観察したか、次回どう判断するかを残します。担当者が変わっても継続・変更・中止の判断を共有しやすくなります。

以下は記録の構造を示すための架空例です。温熱療法の効果を証明するものではなく、実際の患者では適応と安全性を別途確認してください。

機器の種類によっては、電極位置、刺激強度、周波数、パルス幅、オン・オフ時間など、再現に必要な設定も記録します。どの項目を残すかは、使用機器と施設の運用に合わせて決めてください。

次の一手｜具体的な実施方法を確認する

物理療法の適応判断を整理したら、次は対象疾患に応じて具体的な安全確認・実施方法・再評価へ進みます。

• 臨床手技・プロトコルハブ｜安全確認・実施・再評価の全体像
• 脳卒中上肢リハのFES・NMES実務｜具体的な使用方法と記録

物理療法は「当てればよい」ものでも、「古いから使わない」ものでもありません。 対象疾患と根拠を確認し、安全条件を満たす場合に目的を定めて使用し、実施後の反応から次の方針を判断することが重要です。

参考文献

1. 生野公貴．昨今の理学療法場面における物理療法の動向と新たな展開について．理学療法学．2026;53(1):69-74．doi:10.15063/rigaku.53-1kikaku_Ikuno_Koki．J-STAGE
2. Abe Y, Goh AC, Miyoshi K. Availability, usage, and factors affecting usage of electrophysical agents by physical therapists: a regional cross-sectional survey. J Phys Ther Sci. 2016;28(11):3088-3094. doi:10.1589/jpts.28.3088．PubMed
3. Abe Y. Changes in availability and usage of electrophysical agents by physical therapists: a 5 year longitudinal follow-up study. J Phys Ther Sci. 2021;33(11):870-875. doi:10.1589/jpts.33.870．PubMed
4. National Institute for Health and Care Excellence. Osteoarthritis in over 16s: diagnosis and management. NICE guideline NG226. 2022. 公式推奨
5. National Institute for Health and Care Excellence. Low back pain and sciatica in over 16s: assessment and management. NICE guideline NG59. 2016. 公式推奨
6. National Institute for Health and Care Excellence. Stroke rehabilitation in adults. NICE guideline NG236. 2023. 公式推奨
7. National Institute for Health and Care Excellence. Rehabilitation for chronic neurological disorders including acquired brain injury. NICE guideline NG252. 2025. 公式推奨
8. ACPIN Clinical Guideline Working Group. Evidence Based Clinical Practice Guidelines for the use of Functional Electric Stimulation to improve mobility in adults with lower limb impairment due to an upper motor neuron lesion. Queen Margaret University and ACPIN; 2022. 公式ガイドラインPDF

著者情報