排尿ケアチームにおけるPT・OTの役割｜排泄動作の評価・介入・記録例

排尿ケアチームにおけるPT・OTの役割とは？

排尿ケアチームにおける理学療法士（PT）・作業療法士（OT）の役割は、排尿に関連する身体機能・排泄動作・生活環境を評価し、患者が可能な限り自立した排尿方法を獲得できるよう支援することです。特に、トイレまでの移動、便座への移乗、衣服操作、排泄姿勢、援助要請などを確認し、病棟で実施できる支援方法につなげます。

2026年度の排尿自立支援加算では、排尿ケアチームに、下部尿路機能障害を有する患者のリハビリテーション等の経験を持つ専任の常勤PTまたはOTが求められています。ただし、トイレ動作に介助が必要という理由だけで、加算の対象になるわけではありません。

本記事では、制度上の対象患者とPT・OTの役割を整理したうえで、排泄動作の評価チェックリスト、問題点別の介入、チーム連携、初回評価から再評価までの記録例を紹介します。

結論：PT・OTは、排尿障害の医学的診断を担うのではなく、排尿に関連する動作能力と生活環境を評価し、包括的排尿ケアの計画・実施・再評価に貢献します。重要なのは、下部尿路機能の問題と排泄動作の問題を区別することです。

最初に確認｜排尿自立支援加算の対象患者と排泄動作障害の違い

排尿ケアチームの実務を理解するには、まず「加算の対象となる下部尿路機能障害」と「排泄動作に介助が必要な状態」を分ける必要があります。

排尿自立支援加算の対象患者は、次のいずれかに該当する患者です。

• 尿道カテーテル抜去後：尿失禁、尿閉などの下部尿路機能障害の症状がある患者
• 尿道カテーテル留置中：抜去後に下部尿路機能障害が生じると見込まれる患者

一方、歩行障害や片麻痺によってトイレ移乗が困難な患者でも、上記の対象条件を満たさない場合があります。排泄動作に介助が必要であることと、排尿自立支援加算の算定対象であることは同義ではありません。

例えば、尿意の訴えが可能であっても、トイレまでの移動に時間がかかり、間に合わない場合があります。逆に、トイレ移乗が自立していても、尿閉や残尿の問題が残る場合があります。

PT・OTは、排尿状況を医師・看護師と共有しながら、生活機能の側面から支援方法を検討します。

2026年度の施設基準｜排尿ケアチームにおけるPT・OTの位置づけ

排尿自立支援加算の施設基準では、保険医療機関内に排尿ケアチームを設置することが求められています。

PT・OTの配置について：施設基準では、PTとOTの両方を必ず配置することまでは求められていません。所定の経験を有する専任の常勤PTまたはOTが必要です。

また、PT・OTに対して、看護師と同じ「3年以上の経験」や特定の研修修了を一律に求める規定ではありません。職種ごとの要件を混同しないよう注意してください。

施設基準では、このほかに排尿ケアに関するマニュアルの作成・院内配布、院内研修の実施、関連するガイドラインの遵守なども求められています。実際の届出では、2026年度の施設基準通知を確認してください。

回復期リハビリテーション病棟では、排尿自立支援加算の届出が関連する施設基準の確認事項になる場合があります。研修・届出との関係は、回復期リハ強化体制加算と排尿自立支援加算の研修要件で整理しています。

PTとOTは何を担当する？臨床上の役割分担

排尿ケアチームでは、PTとOTの役割を完全に分ける必要はありません。両職種の専門性を活かしながら、患者の課題に応じて担当を調整します。

この表は臨床上の役割分担例であり、制度上の職種別業務範囲を定めるものではありません。実際の担当は、患者の状態、各職種の専門性、院内体制によって決定します。

排泄動作の評価チェックリスト｜PT・OTが確認する8項目

排泄動作の評価では、「できる・できない」だけでなく、必要な介助量と、どの場面で問題が生じるかを確認します。

次の表は、病棟での評価やカンファレンスに活用できる実務用チェックリストです。制度上の必須様式ではありません。

判定の使い方：各項目について、実際に確認した介助量を選択します。尿意の認識や環境への適応など、単純な介助量だけでは表現しにくい項目は、具体的な状態を併記してください。

「未評価」は「自立」と区別します。全身状態や転倒リスクによって実施できない動作は、無理に試行せず、未評価の理由を記録します。

移動能力｜尿意が生じてからトイレに到達できるか

歩行能力が保たれていても、移動速度が遅い場合や、夜間の移動が不安定な場合には、トイレへの到達が難しくなります。

歩行距離だけでなく、ベッドからトイレまでの動線、方向転換、補助具の使用、援助要請から移動開始までの時間を確認します。

尿意切迫感などの症状がある場合は、排尿日誌や病棟での観察結果を看護師と共有します。

トイレ移乗｜着座と立ち上がりを分けて確認する

便座への着座と立ち上がりでは、必要な身体機能が異なります。着座時の下降制御、立ち上がり時の下肢支持性、手すりの使用、車椅子の位置などを確認します。

リハビリテーション室で移乗できても、実際の病棟トイレでは便座高さや支持物の配置が異なる場合があります。可能な範囲で実際の環境を評価することが重要です。

衣服操作｜立位保持と上肢操作を分けて確認する

下衣操作が困難な場合は、上肢機能の問題なのか、立位バランスの問題なのか、両方なのかを整理します。

片麻痺のある患者では、手すりを利用した片手操作や、扱いやすい衣服への変更が有効な場合があります。

排泄姿勢｜安全に座位を保持できるか

便座上では、足底接地、骨盤・体幹の安定性、上肢支持の必要性を確認します。

ただし、姿勢を調整すれば下部尿路機能障害が改善するとは一律に判断できません。姿勢調整は、安全性と動作遂行を中心に検討し、排尿機能への影響は医学的評価と合わせて判断します。

認知・行動面｜尿意の伝達と動作手順を確認する

認知機能が低下している患者では、尿意を伝えられない、トイレの場所がわからない、動作手順を忘れるなどの問題が生じる場合があります。

援助要請の方法、トイレの認識、必要な声かけ、動作手順の理解を確認し、病棟で再現できる支援方法を検討します。

評価結果に応じたPT・OTの介入方法

排泄動作の介入では、評価で明らかになった問題に応じて優先順位を決めます。すべての患者に同じ訓練を実施する必要はありません。

排尿誘導や生活指導、薬物療法などは、患者の下部尿路機能障害に応じて包括的排尿ケアの計画に組み込まれます。PT・OTは、医師・看護師の評価や方針を踏まえて、必要な動作訓練や環境調整を行います。

骨盤底筋トレーニングは全員に必要か？

骨盤底筋トレーニングは、尿失禁の種類や患者の状態によって検討される介入の一つですが、すべての排尿障害に適用できるわけではありません。

尿閉、排尿困難、残尿などを伴う患者もいるため、尿失禁があるという理由だけで一律に実施することは避けます。

医師による病態評価と治療方針を確認し、実施者の専門性や院内体制に応じて関与を検討してください。

排尿ケアチームの実務フロー｜評価だけでは算定できない

排尿自立支援加算では、排尿ケアチームの評価・計画と、病棟看護師等による患者への直接的な指導・援助を組み合わせることが重要です。

排尿ケアチームが評価しただけの週や、病棟看護師等による直接的な指導・援助だけが行われた週は、加算を算定できません。

1. 対象患者の抽出：病棟看護師等が、尿道カテーテル抜去後の症状や抜去後の排尿障害の可能性を確認する。
2. 情報収集：排尿日誌、残尿測定等の下部尿路機能評価に必要な情報を収集する。
3. チーム評価：排尿ケアチームが下部尿路機能障害を評価し、PT・OTは必要に応じて排泄動作を評価する。
4. 計画作成：排尿ケアチームと病棟看護師等が共同して、包括的排尿ケアの計画を作成する。
5. 直接的な指導・援助：病棟看護師等が計画に基づき、患者に対する排尿誘導や生活指導等を実施する。必要に応じてPT・OTによる動作訓練等を組み合わせる。
6. 定期評価：排尿状況と排泄動作の変化を共有し、必要に応じて計画を見直す。
7. 記録：対象患者の抽出、情報収集、評価、計画、実施、再評価を診療録等に記載する。

2026年度の取扱いでは、排尿ケアチームによる関与と病棟看護師等による直接的な指導・援助の双方を満たした場合に、週1回、12週を限度として算定する規定があります。排尿が自立して指導を終了した場合は、その後の算定はできません。

この記事はPT・OTの実務に焦点を当てています。実際の算定では、最新の点数表、留意事項通知、疑義解釈、院内の届出状況を確認してください。

症例別｜PT・OTの評価と介入の考え方

症例1：片麻痺によりトイレ移乗と下衣操作に介助が必要

症例設定：脳卒中後の片麻痺があり、尿意の訴えは可能。車椅子移動は見守り、便座移乗と下衣操作に介助が必要。

評価：便座への移乗時に立位バランスが低下し、下衣を下ろす際に介助を要する。

介入：手すりの使用方法、車椅子の配置、立位保持、片手での下衣操作を練習する。

再評価：移乗時の介助量、下衣操作の遂行状況、病棟での再現性を確認する。

判断のポイント：排泄動作に介助が必要であることだけでは、排尿自立支援加算の対象とは判断できません。下部尿路機能障害の有無と対象要件は別途確認します。

症例2：廃用によってトイレまでの移動が困難

症例設定：長期臥床後に下肢筋力と活動耐容能が低下し、トイレまでの歩行が困難。

評価：立ち上がりは軽介助。短距離歩行は可能だが、トイレまでの移動に時間を要する。

介入：立ち上がり練習、短距離歩行練習、移動手段の調整を行う。必要に応じてポータブルトイレの使用を検討する。

再評価：移動距離、移動時間、介助量、疲労の程度を確認する。

症例3：認知機能低下によって排泄動作の手順が不安定

症例設定：歩行能力は保たれているが、トイレの場所や排泄動作の手順がわからなくなる。

評価：トイレの認識、援助要請、動作手順の理解、必要な声かけを確認する。

介入：トイレへの動線をわかりやすくし、声かけと動作手順を病棟スタッフ間で統一する。

再評価：必要な声かけの回数、トイレへの到達状況、動作の安全性を確認する。

上記はすべて架空症例です。実際の介入では、下部尿路機能障害の種類、全身状態、転倒リスク、認知機能、治療方針に応じて判断してください。

記録例｜初回評価・介入・再評価・チーム共有

PT・OTの実務記録では、評価結果、問題点、介入内容、患者の反応、再評価結果をつなげて記載します。

以下は排泄動作に関する臨床記録の例です。排尿自立支援加算の算定に必要な記録を、これらの文例だけで満たせるという意味ではありません。

① 初回評価の記録例

② 介入時の記録例

③ 再評価の記録例

④ 排尿ケアチーム・病棟への共有例

記録例は架空のものです。実際の診療録には、評価・実施した事実のみを記載してください。加算に必要な記録とリハビリテーションの実施記録は、院内の運用に従って整理します。

病棟看護師と共有したい情報

排尿ケアでは、PT・OTが訓練場面で確認した動作能力を、病棟での実際の排泄行動につなげることが重要です。

「トイレ移乗練習を実施した」という情報だけでは、病棟スタッフが介助方法を判断できません。具体的な動作条件を共有します。

また、病棟看護師等が把握している排尿パターンや患者の反応は、PT・OTの介入方針にも影響します。情報共有は一方向ではなく、双方向で行うことが重要です。

リハビリ中に尿量や排尿行動の変化に気づいた場合は、排尿異常の観察ポイント｜PT・OTの報告例とリハ判断も参考になります。排尿に関する観察事実と医学的判断を分けて報告することが重要です。

排尿ケアで注意したい6つの誤解

よくある質問

Q1．排尿ケアチームにはPTとOTの両方が必要ですか？

いいえ。2026年度の施設基準では、下部尿路機能障害を有する患者のリハビリテーション等の経験を持つ専任の常勤PTまたはOTが求められています。両職種の配置が必須という規定ではありません。

Q2．PT・OTに特定の経験年数や研修修了要件はありますか？

PT・OTには、下部尿路機能障害を有する患者のリハビリテーション等の経験が求められています。一方、看護師に規定されている3年以上の経験や所定の研修修了要件を、そのままPT・OTに適用するものではありません。

Q3．排尿ケアチームが評価しただけで加算を算定できますか？

できません。排尿ケアチームによる関与に加えて、病棟看護師等が包括的排尿ケアの計画に基づき、患者へ直接的な指導または援助を行う必要があります。

Q4．トイレ動作が自立していれば排尿ケアは不要ですか？

いいえ。トイレ動作が自立していても、尿閉、尿失禁、残尿などの下部尿路機能障害が残っている場合があります。動作能力と排尿機能を分けて確認します。

Q5．PT・OTは排尿日誌や残尿測定を担当しますか？

排尿日誌や残尿測定は下部尿路機能評価の重要な情報です。通知では病棟看護師等による情報収集が示されており、PT・OTはその結果を共有して動作評価・介入に活用します。具体的な業務分担は院内体制に従います。

Q6．PT・OTは毎回トイレ動作訓練を行う必要がありますか？

すべての患者に同じ訓練を行う必要はありません。移動、移乗、衣服操作、認知機能などの問題に応じて必要な介入を選択します。医学的治療や排尿管理が中心となる患者もいます。

Q7．PT・OTの記録には何を書けばよいですか？

排泄動作の評価結果、問題点、介入内容、患者の反応、再評価結果、病棟との共有事項を記録すると、継続的な支援につながります。加算の算定に必要な診療録等の記載については、最新の通知と院内運用を確認してください。

次の一手｜排尿機能と排泄動作を分けて評価する

排尿ケアチームにおけるPT・OTの役割は、患者の排尿に関連する動作能力を評価し、包括的排尿ケアを実際の生活場面につなげることです。

まずは担当患者について、次の3点を確認してください。

1. 排尿機能：尿意、尿失禁、尿閉、残尿などの情報を医師・看護師と共有する。
2. 排泄動作：移動、移乗、衣服操作、排泄姿勢、援助要請、環境を評価する。
3. 支援方法：PT・OTが行う介入と、病棟で実施する指導・援助を具体的に整理する。

評価チェックリストを使って問題点を明確にし、初回評価・介入・再評価の変化をチームで共有しましょう。

参考文献

1. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定について．2026．
2. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定に係る施設基準等の通知．2026．
3. 厚生労働省．生活機能回復に資する診療報酬①（排尿自立支援加算）．
4. 厚生労働省．令和8年度診療報酬改定項目の概要．2026．
5. 日本理学療法士協会．令和8年度診療報酬改定情報．2026．

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