【理学療法士（PT）は生活できない？】→【ちゃんと生活できます】

【リハビリテーション専門職の転職サイト】

医療従事者となる理学療法士、作業療法士、言語聴覚士といったリハビリテーション専門職は超高齢社会を突き進む本邦において必要不可欠な職種になります。

実際に近年では、理学療法士は 10,000 ~ 11,000 人程度、作業療法士は 4,000 ~ 5,000 人程度、言語聴覚士は 1,600 ~ 1,800 人程度、国家試験に合格しており、順調に有資格者数が増え続けています。

このように世の中から必要とされている反面、理学療法士・作業療法士・言語聴覚士の給与は他業界と比較して恵まれてるとはいえません。「賃金構造基本統計調査」から他業界と比較してみても2022 年度のリハビリテーション専門職の初任給平均額は 239,100 円となっており、満足できるものではありません。

また、給与の問題もありながら、リハビリテーション専門職は業界特有の激しい人間関係という荒波に揉まれながら業務にあたることになります。この人間関係で辛い思いをする人はかなり多いと考えられます。

このように、給与や人間関係、また福利厚生などを含めた恵まれた労働環境で働くためには転職が必要になることもあります。1 年目、すなわち始めての職場が恵まれた環境であればいうことありませんが、必ずしもそう上手くはいきません。

最近では転職サイトにも様々な種類のものがあり、どの転職エージェントを選択するか迷うと思います。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士におすすめしたい転職サイトは、他の記事で詳しくまとめています！《【理学療法士転職サイトランキング】おすすめ5選｜リハビリ職の転職》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️ 

やめとけ、生活できないと言われる9つの理由

理学療法士は「やめとけ」「生活できない」などのネガティヴな言葉を SNS などのソーシャルメディアで見かけることがあると思います。

結論から言えば、筆者は理学療法士を目指すことは「やめとけ」とは思わないですし、「生活できない」とも思いません。将来、自分の子供が理学療法士を目指すことになったとしても応援するのではないかと予想します。

それでは何故、「やめとけ」「生活できない」と言われるようになったのでしょうか？これについては、様々な要因があるとは思いますが、このようなマイナス感情が生まれてしまった原因の中心には以下のような思いが込められているのではないかと考えられます。

「臨床実習をなんとか通過して、国家試験を合格して、やっとの思いで理学療法士になれたのに、いざ働いてみたら給料も物足りないし、人間関係も辛いことが多くて、思い描いてた理学療法士とは全然違う…」

このように辛い思いをしてしまう理学療法士は実際にかなり多いと思います。これは、作業療法士や言語聴覚士にも共通していえることになります。

作業療法士や言語聴覚士は理学療法士と比較して人数が少ないこともあり、職場内で作業療法士（言語聴覚士）が 1 名のみ、ということもあります。そのような環境下においては、余計に辛い思いをしてしまうケースもあるのかもしれません。

以上のように収入や人間関係が原因となり、理学療法士は「やめとけ」「生活できない」などと言われておりますが、収入や人間関係の他にもいくつかの要因があげられます。

その要因は全部で 9 項目あります。全 9 項目についてわかりやすく、何故「やめとけ」「生活できない」と言われているのかを解説していきます。

①理学療法士が年々増加している

令和 5 年度に実施された第 58 回理学療法士国家試験では、新たに 11,312 名の受験者が理学療法士の資格を取得しました。

公共社団法人日本理学療法士協会による理学療法士資格取得者数の報告によると、現在（令和 6 年 8 月）理学療法士の総数は 213,735 名となっています。

20 万人越えという人数が多いのか少ないのかについては分かりにくいと思いますが、ここ近年で急激に増え続けていることは確かとなります。理学療法士の人数推移について、過去を振り返りながら解説していきます。

そもそも理学療法士の誕生は半世紀前に遡ります。1965 年に、『理学療法士および作業療法士法』が施行されると、その翌年の 1966 年に第 1 回理学療法士国家試験が実施され、183 名の理学療法士が誕生しました。

その後、昭和 41 年から昭和 50 年にかけて 183 人→ 1,851 人、昭和 50 年から昭和 60 年にかけて 1,851 人→ 5,255 人と着実に理学療法士は増えていったものの、毎年 300 人程度の増加数となっていました。

平成元年には理学療法士の総数は 8,967 人となります。以降、理学療法士の養成校が増えたこともあり、理学療法士の増加スピードは加速していきます。以下は年度と理学療法士の総数になります。

• 平成 10 年：21,307 人
• 平成 15 年：37,044 人
• 平成 20 年：65,571 人
• 平成 25 年：110,664 人

第 48 回理学療法士国家試験（平成 25 年度）で始めて合格者 1 万人（10,104 人）の大台を突破し、平成 25 年度以降は毎年 10,000 人程度、理学療法士が増加していきます。平成 26 年から令和 5 年にかけての理学療法士の人数の推移は以下の通りになります。

• 平成 26 年：119,979 人
• 平成 27 年：129,931 人
• 平成 28 年：139,203 人
• 平成 29 年：151,591 人
• 平成 30 年：161,476 人
• 平成 31 年：172,285 人
• 令和 2 年 ：182,893 人
• 令和 3 年 ：192,327 人
• 令和 4 年 ：202,423 人
• 令和 5 年 ：213,735 人

このように理学療法士は急速に増え続けています。昭和 50 年から昭和 60 年にかけて 1,851 人→ 5,255 人と年間 300 人程度の増加ペースであったのに対し、平成 25 年から令和 5 年にかけて 110,664 人→213,735 人と年間 10,000 人程度の増加ペースに変化しています。

このように理学療法士が急増している要因には、超高齢社会に立ち向かう施策を講じたこともあげられます。理学療法士の総数が増えることは組織力の拡大や職域の拡大にも繋がるため、良いことでもあります。

しかし、需要と供給のバランスを考えると、2019 年に厚生労働省が「医療従事者の需給に関する検討会：理学療法士・作業療法士受給分科会」において、2019 年時点で理学療法士と作業療法士の供給数は需要数を既に上回っていると報告しています。

更に、2040 年には供給数が需要数の約 1.5 倍になると推測されております。要するに理学療法士の職域が現在の状態に留まってしまった場合、2040 年度には 3 人に 1 人の理学療法士は不要になります。

この、理学療法士の増加問題が理学療法士は「やめとけ」「生活できない」と言われる 1 つの理由になります。

②給料が少ない？

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリテーション専門職は給料に不満を持っている人が多いのかもしれません。実際こちらのお金の問題が理学療法士は「やめとけ」「生活できない」と言われている大きな要因であると考えられます。

しかし、本当に理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の給料は他の職業と比較して低いのでしょうか？全産業と比較して検討してみます。

「令和 4 年賃金構造基本統計調査」によると、2022 年度の理学療法士の初任給平均額は 239,100 円と報告されています。男女別で見ると、男性が 240,300 円、女性が 238,100 円となっております。

こちらの 239,100 円という理学療法士の初任給を全産業を含めた大学卒の初任給と比較していきます。「令和 4 年賃金構造基本統計調査（新規学卒者）」によると、2022 年の大卒社会人の初任給平均額は 228,500 円と報告されています。男女別で見ると、男性が 229,700 円、女性が 227,100 円となっております。

つまり、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の初任給は大卒社会人の初任給平均額と比較して 10,000 円程度高いということになります。初任給が 10,000 円高いことは、もっと前向きに受け止めて良いのではないでしょうか？

③昇給がない、少ない？

続いて、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の昇給について考えていきます。

まず、2023 年度については、世界的に賃上げに目が向けられた年でありました。昇給率でいうと 30 年ぶりとなる水準の賃上げとなっており、昇給率の平均は企業全体で 3.67 ％となっています。

今後もこの水準で賃上げされれば言うことはないですが、上振れしたところに標準を合わせるのは良くないと思いますので、2022 年度の昇給率にフォーカスしながら考えていきます。

2022 年度の昇給率の平均は企業全体で 2.10 ％となりました。企業規模別では、平均昇給率は大企業が 2.11 ％、中小企業が 2.02 ％となっております。

前項で解説した通り、理学療法士の初任給は 239,100 円となります。こちらには資格手当などの各種手当なども含まれていると考えられるため、より現実的な数値を算出するために基本給を 20 万円と仮定します。

基本給が 20 万円で、2022 年度の昇給率平均値の 2.10 ％で計算すると昇給額は 4,200 円となります。間違えやすいのは毎年 4,200 円上がるわけではなく、次年度は昇給した分の金額を加えて昇給率を掛け合わせる必要があります。イメージ的には以下のようになります。

• 初年度：200,000 円
• 2 年目：204,200 円（+4,200）
• 3 年目：208,488 円（+4,288）
• 4 年目：212,866 円（+4,378）

このように微増ですが、少しずつ昇給額も増えていきます。

昇給について不満がある方は、ご自身の基本給と毎年の昇給額について上記の計算を参考に考えてみると良いと思います。

1 年間での昇給額については微々たるものになるかもしれませんが、基本給が上がることは賞与（ボーナス）にも退職金にもしっかりと反映されます。

知人理学療法士の話によると、法人が赤字で昇給しない…といった話も聞いたことがあります。昇給は非常に重要な要素になりますので、そういった職場で働いている方は転職を考えるのも 1 つの手になると思います。

また、就職活動や転職活動を行っている方については、質疑応答の場面で昇給率について伺うことも重要となります。企業によっては求人票に「昇給：あり」としか書かれていないこともありますので、そこははっきりと確認して良いと思います。

理学療法士の給与や昇給については、他の記事で詳しくまとめています！《【理学療法士の初任給と平均手取り給料】年収アップさせる6つの方法》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️

④退職金が少ない？

給与や昇給に続いて重要なお金の話、リハビリテーション専門職の退職金について考えてみます。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の退職金を全産業と単純に比較するのは難しいですが、「中小企業の賃金・退職金事情（令和４年版）：モデル賃金」の統計資料を参考にすると、医療・福祉の業界の退職金は全産業の退職金と比較して少ないというデータがあります。

しかし、このデータを真正面から受けとめ、落ち込まなくて良いと思います。その理由として、医療・福祉にはリハビリテーション専門職以外にも多くの業種が含まれています。

また、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士はここ数十年で国家試験保有者が急増している職業になります。そのため、定年まで働き続けた療法士はそれほど多くないと考えられます。

とはいっても、退職金についてアンテナを張ることは非常に重要になります。退職金支給額の決定方法について理解しておきましょう。

退職金支給額の決め方については企業が決定するものであるため、その企業の就業規則を確認することで正確なことがわかります。

しかし、多くの企業が「基本給連動型」によって退職金支給額を決定していると考えられます。

「基本給連動型」の計算式、中身は企業が決定するものになりますが、一例として「基本給連動型」では退職金支給額を「基本給 × 支給率 × 退職事由係数」で決定しています。

そのため、ここで重要になるのは「基本給」と勤続年数に応じた「支給率」になります。

具体的にどのような計算式になるのかを紹介します。25 歳の新卒理学療法士が 40 年間働き続け、65 歳で定年を迎え退職します。

退職時の基本給は 337,000 円、勤続年数 40 年に対する支給額を 40.0、自己都合退職ではなく定年退職であるため、退職事由係数を 1.0 とします。

• 337,000 円 × 40.0 × 1.0 ＝ 13,480,000 円

「基本給連動型」ではこのように退職金が決定されます。退職金については貰ってからのお楽しみにするのではなく、事前に予想することが可能なものとなります。

就業規則を確認して退職金支給額の決定方法について確認することと、昇給によって基本給の増加が見込めるのかというところを意識することが重要になります。

退職金については、他の記事で詳しくまとめています！《【理学療法士・作業療法士の退職金相場】平均いくら？病院での実話》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️

⑤残業代が適切に支払われていない？

理学療法士は残業することが比較的多い業種だと思います。そして残念ではありますが、職場によっては残業代が支払われずに、サービス残業が当たり前になっているところがあります。

理学療法士の基本的な働き方として、1 単位あたり 20 分の疾患別リハビリテーション料を 1 日に ⚪︎ 単位程度取得するといったノルマが職場ごとに設定されているのが基本になります。

そして、このノルマを達成するためには出勤時間の大半を費やすことになります。そのため、診療記録（カルテ）や計画書などの書類業務を終わらせるためには残業が必要になることも少なくありません。

ある程度の残業が必要になること自体に否定的な意見はありませんが、残業代は適切に支払われる必要があります。

理学療法士実態調査報告（理学療法学.第 37 巻,第 3 号）によると 69 %の理学療法士が月に 1 時間以上の残業をしていると報告されています。そして、この残業に対する支払い状況については以下の通りとなります。

• 100 %支給：43.4 %
• 75 %程度支給：9.2 %
• 50 %程度支給：7.7 %
• 25 %程度支給：9.4 %
• 全く支給されない：30.2 %

この結果から残業代が適切に支払われている職場はわずか 43.4 %であり、56.6 %もの職場で残業代が適切に支払われていないことがわかります。

労働基準法の第 37 条において会社には、労働者が法定労働時間を超えて働いた場合や、深夜労働、休日勤務をした場合には、割増賃金、つまり残業代を支払う義務があると定められています。

この残業代の問題が理学療法士は「やめとけ」「生活できない」と言われる 1 つの理由になります。

⑥資格をとっても手当がつかない？

理学療法士は向上心が高く、理学療法士の資格を取得してからも研修会に参加したり、参考書や文献を読むなどして、自己研鑽を重ねる人が多い職種になると思います。

そして、理学療法士としてのスキルを高める、他の理学療法士との差別化を図る方法の 1 つに民間資格などの資格の取得があります。資格を取るということは目に見えて努力が形になりますし、成果が明確であり、モチベーションにも繋がることかと思います。

実際に理学療法士が取得できる資格の一例として以下のようなものが挙げられます。

• 登録理学療法士
• 認定理学療法士
• 専門理学療法士
• 3 学会合同呼吸療法認定士
• 心臓リハビリテーション指導士
• 認知症ケア専門士
• 福祉住環境コーディネーター
• 介護支援専門員（ケアマネジャー）

上記は一部の資格であり、他にも様々な分野の資格があります。そして資格を保有していることにより、より質の高い理学療法の実施に繋がるため、これらの資格は大変役立ちます。

しかしながら、資格を持っていることで給料に手当がつく職場は、現状多くはないのではないかと予想しています。資格を取得するためにはテキスト代や試験代など費用を要しますし、取得後にも定期的な資格の更新費用を要します。

そのため、これら資格の取得に対し、企業側が手当という形で評価してくれているのかというところがポイントになると思います。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士のスキルアップおよび民間資格については、他の記事で詳しくまとめています！《理学療法士おすすめ民間資格｜PT転職に強い9つのスキルアップ資格》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️

⑦昇進や役職に就くのは茨の道？

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は全産業と比較して若い人が多い業種になります。厚生労働省が公表している令和 4 年度賃金構造基本統計調査によると理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の平均年齢は 34.7 歳、全産業の平均年齢は 43.7 歳と報告されています。

病院、クリニック、介護施設など施設の形態にも左右されるとは思いますが、皆さまの職場に在籍している理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の年齢層も 20 ~ 30 代が多いのではないでしょうか？

国家試験受験者数の推移をみても、平成 25 年頃から受験者数、合格者数が急増しています。つまり、現在臨床で活躍している療法士の多くが、経験年数が 10 年以下の 20 ~ 30 代になると思います。ライバル争いは非常に熾烈といえます。

また、現時点で昇進しており、役職についている療法士についても、30 ~ 40 代が多いのではないかと予想します。30 ~ 40 代であれば、まだまだこれからという年齢になると思いますので、その役職の席が直ぐに空くことは考えにくいと思います。

これらのことを踏まえると、同世代の若い療法士が多くライバル争いが熾烈なうえ、昇進・役職に就くための席が空かない、というのが実態になります。

この昇進の問題が理学療法士は「やめとけ」「生活できない」と言われる 1 つの理由になります。

⑧休暇がとれない？

有給休暇の取得については労働者にとっての権利になります。そのため、適切に休みをとることができるのかについても職場を選ぶうえで重要な要素となります。理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の有給休暇の使用状況について検討していきます。

令和 4 年就労条件総合調査の概況（厚生労働省）によると、令和 3 年の 1 年間に企業が付与した年次有給休暇日数は労働者 1 人あたり平均 17.6 日となっています。

このうち労働者が取得した日数は 10.3 日、取得率は 58.3 %という結果になり、この数値は昭和 59 年以降過去最高の取得率となっています。また、業界別にみると医療、福祉業界は 60.3 ％と平均を上回る結果になっております。

以上の結果から理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は全産業と比較して、休暇がとりにくい業種ではないと考えられます。

しかし、急性期や回復期など 365 日体制のところはシフト制となるため、自由に休めるかというと難しさもあると思います。

また、作業療法士や言語聴覚士は、理学療法士ほど人数が多くありません。そのため、職場に理学療法士はたくさんいても、作業療法士や言語聴覚士は自分 1 人だけ…ということもあると思います。このような場合、やはり休みづらさがあるのかもしれません。

⑨人間関係が悪い？

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は人間関係で苦労しやすい業種になります。仕事の本質としては診療時間の中で患者と向き合い、リハビリテーションを実施するというものになるはずですが、下記に挙げたような人間関係のトラブルがあると診療に直接的に支障をきたします。

• 患者やご家族様との人間関係
• リハビリテーション科内での人間関係
• 医師や看護師との人間関係
• 介護士との人間関係
• その他（管理栄養士、薬剤師、放射線技師、医療事務との人間関係）

このように人間関係トラブルをあげていくとキリがありません。リハビリテーション専門職は多くの人とコミュニケーションをとる必要があります。特に毎日のように関わる必要がある病棟職員（看護師や介護士）との人間関係が悪いと、精神的・心理的にも強いストレスとなります。

人間関係のトラブルを回避するためには、普段から小さなコミュニケーションをとることを心がけて、信頼関係を構築していくことが重要になります。

しかし、個人の努力ではどうにもならないこともありますし、積み重ねてきた努力が小さなことから崩壊することも少なくありません。

医療や福祉の業界では、仕事の忙しさの影響なのか、怒りやすい人、攻撃的な人が多い傾向があります。劣悪な人間関係の中で無理に働くことは危険であるため、自分自身のことを 1 番に考えてうまく対処する必要があります。

理学療法士は生活できないのか？

「理学療法士は生活できない？」に対する筆者の回答としては「一定の水準のそれなりに豊かな生活はできるのではないでしょうか？」になります。

決して高収入ではありませんが、全産業の平均程度の収入は得ることができる職業になりますし、理学療法士が得意とする筋・骨格系の知識、基本動作や介助の技術は日常生活でも役立ちます。

もちろん給与やボーナスなどの収入であったり、福利厚生については企業や法人によって異なりますので、勤務地によって差がありますが、それはどの業界でも同じことがいえます。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士が豊かな生活を送るためには、就職先を厳選して納得できる職場で働かなければいけません。これは個々が責任をもってやるべき課題といえます。

もし今現在、納得することができないところで働いているのであれば、転職も視野に入れながらご自身の働き方について一度見つめ直してみましょう。

理学療法士、作業療法士、言語聴覚士の転職については、他の記事で詳しくまとめています！《【理学療法士転職サイトランキング】おすすめ5選｜リハビリ職の転職》こちらの記事もご覧になって頂けると幸いです☺️ 

理学療法士はやめたほうがいいのか？

「理学療法士はやめた方がいい？」に対する筆者の回答としては「超高齢化社会を突き進む日本では理学療法士の需要は確実にあります。ただし理学療法士は急速に増えているため、今後は理学療法士が飽和する可能性があります。理学療法士を目指すなら他の理学療法士よりたくさん勉強して、より優れた専門性を有する必要があります。」になります。

理学療法士は「やめとけ」「生活できない」と言われる 9 つの理由について解説させていただきましたが、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士は非常にやりがいがある職種になります。

訓練や練習を通じて機能を高め、本来の力を再獲得する過程にもやりがいを感じますが、何より人との関わりが絶えないことこそが、リハビリテーション専門職のやりがい、楽しさになるのではないでしょうか？人と関わることが好きな人は向いている仕事だと思います！

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございます！

この記事では「理学療法士はやめたほうがいいのか？」をキーワードに解説させて頂きました。

こちらの記事が、理学療法士という職業についての理解を深めることに繋がり、現役理学療法士の不安解消や、これから理学療法士を目指そうとしている人のお力添えになれば幸いです。

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